朝日新聞は廃刊の日まで反日偏向報道をやめないで欲しい

朝日新聞の実売部数は今や350万部？新社長は創業以来の大赤字で前途多難の声

2021/02/18

　朝日新聞は、2020年9月中間連結決算で419億円の赤字を計上した。主な原因は、新型コロナによる広告収入の激減と報じられた。その責任を取る形で4月1日付で、渡辺雅隆社長（61）が退任。先日、その後任に中村史郎副社長（57）が昇格することが発表された。新体制となる朝日新聞は、果たして苦境から脱することができるのか。
(以下略。全文はリンク参照。デイリー新潮）

写真：朝日新聞の社旗

(引用終了）

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　年を取るにつれて何が楽しみかと言えば、美味しいものを食べることくらいになってしまったが、そのために、評判が良いレストランなどを調べて、雨が降って畑仕事が出来ない時に順番に回れば飽きも来ないし、楽しいのでは思い実践しているこの頃である。

　カネを出して食事をするので、もし「美味くない」と感じれば、その店には二度と行かないし、友人知人らにもその旨を話すし、反対に友人知人らから、評判が良い店の情報を得ることもあり、だから、美味しい料理を出す店には何度も行くようになったし、また、わが家から近いとなれば尚更だ。

　どんな商売でも客の信用は大事であり、レストランの場合美味くない料理を提供し続けば、いつかは客が来なくなるのは当然で、そのうち廃業せざるを得なくなるし、そうなる前に客足が戻るように改めるべきところは改める必要がある訳だが、それが分からないまま廃業するケースもあるようである。

　世間には客の信用など、まったく眼中にない企業があるようで、要するに、どんなに嫌われ信用を失っても、企業としての姿勢を変えないとなれば今までの客まで逃げ出すのは当然なのに、それが分からない企業の代表格と言えば偏向メディアではあり、世論を作り、国民を代表しているかのように振る舞っていた時代は終わっているのに、未だに過去の栄光にすがっているのだから話にならない。

　偏向メディアと言えば、真っ先に朝日新聞の名が出るが、デイリー新潮によれば、その朝日新聞が2020年9月中間連結決算で419億円の赤字を計上し、発行部数も、読者に配達されないまま廃棄される「押し紙」を差し引くと、実売部数は350万部以下とも言われているとのことで、その責任を取る形で4月1日付で、渡辺雅隆社長（61）が退任し、その後任に中村史郎副社長（57）が昇格するとことが発表されたと報じている。

　客と言うか読者の信用を失うような報道をしていれば当然のことで、まさに自業自得であり、朝日新聞が廃刊になったとしても国民生活に何ら影響はないし、発行されている新聞は他にもあるからで、どうしても朝日新聞ではないと読んだ気がしないなどと言っているのは思想的におかしい高齢者だけであろうから、廃刊を期に他紙を購読するか、新聞自体の購読を止めて、様々な意見が飛び交っているネットに移行し、そのおかしな思想を矯正した方が良いかも知れない。

　発行部数がここまで落ち込んだのは、今まで購読していた頼みの高齢者が亡くなったか、それとも朝日新聞の恐るべき偏向報道をネットなどからの情報で知ったからであり、だから高齢者からも見放された朝日新聞になってしまった訳だが、かと言って、今までの反日偏向報道の止めてしまえば朝日新聞らしくないし、だから、廃刊まで、その方針を堅持して欲しいものである。

　ところで、朝日新聞の社旗はまさに旭日旗なのだが、韓国からクレームがないのはなぜであろうか。単なる放射状の模様でさえ「旭日旗に似ている」と世界中でクレームを付けて撤去させているのに、朝日新聞の社旗だけにはだんまりなのは、韓国にとって都合が悪いことは報道しないとの密約を交わしている疑いがあると言う他はない。

　ここまで日本を貶める報道を繰り返してきた朝日新聞が廃刊の恐れになったのは朗報であり、支那や韓国などに日本を批判するネタを捏造してまで提供して来たのだから、捏造と言えば朝日新聞にことだと言われるまでになってしまった訳で、もはや日本になくてもいい新聞だと言う他はなく、朝日新聞の経営陣も、「いやなら読むな」といきがっていたから購読者が離れて行ったのは当然ではなかろうか。
（2021/02/20）