私の主張・ひとりの日本人として

新聞やテレビの報道で特に偏向マスコミや反日日本人などに憤慨することが多くなり、暇な時に思いつくまま書き綴ったブログです。

支那の大洪水は東京五輪を無観客にした天罰かも

2021年07月25日 21時22分44秒 | 支那関連

3階の窓まで雨水が…中国「5000年ぶりの大雨」修羅場に

2021/07/23

中国中部・河南省鄭州と周辺地域に記録的な大雨が降った中で、建物3階の高さまで雨水が増して浸水した姿が映られた映像が公開された。

中国のあるネットユーザーは21日(現地時間)、3階の廊下に雨水が増す窓の外を撮影してツイッターに掲載した。

映像によると、建物3階の高さまで増した雨水が激しく波打っている。

浸水したわけではないが、ガラス窓が耐えられず壊れれば大きい被害を受けかねない状況だ。

雨水が窓のすきまに少しずつ入ってきたかのように床は濡れている。

中国河南省鄭州には大量の大雨が降った。17日午後6時から20日午後6時まで3日間鄭州の累積降水量は617.1ミリだった。鄭州の年間平均降水量640.8ミリに近接する雨が3日で降ったわけだ。

過去最高の豪雨で25人が亡くなり7人が行方不明になり、20万人に近い住民が避難したと中国中央電視台(CCTV)が21日、報じた。これを受け、河南省当局は「5000年ぶりの大雨」と表現した。
(中央日報日本語版)

(引用終了)


 23日に東京五輪の開会式が行われた。昭和39年に開催された前回の東京五輪と比較してしまうが、今回の五輪が無観客で行われているとは言え、テレビなどで観戦している方も多いだろうから、五輪らしくない違和感のようなものを感じ方がおられるのではあるまいか。特に選手の入場が、隊列を組んだ行進ではないことで、まるで散歩の途中と言った感じであり、これも組織委員会の方針なのかどうか知らないが、前回の東京五輪の時のような感動は伝わって来なかった。

 前回の東京五輪では選手団の国名が書かれたプラカードを持っていたのは凛々しい防衛大の学生であり、また選手団の入場行進の際には古関裕而が作曲した「オリンピック・マーチ」などが自衛隊の音楽隊などによって演奏されており、だから今回の東京五輪でも使用されるのでは思っていたが、検討すらしなかったとなれば、残念と言う他はないし、この曲こそ五輪に相応しいし、日本で開催される五輪でなくとも世界のどの国の五輪でも使用して欲しい名曲だからである。

 無観客での開催となったのは武漢肺炎ウイルスによる感染者が増えているからだが、このような東京五輪になってしまったにも関わらずウイルスを作って世界中に拡散させた支那からは謝罪の声が聞こえて来ないし、まるで他人事であり、だから国際社会の支那に向けられる視線が厳しくなっている訳だが、まさに自業自得であって、これからの支那は国際社会から無視される国となるであろう。
 
 中央日報日本語版によれば、支那の河南省鄭州と周辺地域に記録的な大雨が降ったとのことで、河南省当局は「5000年ぶりの大雨」と表現したと報じている。5000年前の降水量の記録があるとは思えないが、要するに想像を絶する大雨が降った訳で、おそらく相当な被害が出ているだろうが、その程度をなぜか公表しない支那共産党は、自国の惨状が国際社会に知られるのを避けたいとの思惑があるからである。
 
 確か昨年も大洪水に見舞われている支那だが、地球温暖化の影響ではないかと言われており、また世界最大の三峡ダムから蒸発した水蒸気が雨雲を作り地表に大雨となって降り注ぐことから、今後も毎年のように大洪水が起こす恐れがあり、支那共産党は自国民の生命財産などを守るために治水対策に力を注ぐべきだが、他国を侵略するために軍備増強に熱心なだけで、自国民がどうなろうと知ったことではないと思っているのであろう。
 
 三峡ダムを崩壊させないために、他のダムや、堤防を破壊して長江流域が大洪水になっても仕方ないとの考えも持っているようで、湖面の長さが500キロメートルにもなる三峡ダムを建設すれば自然環境を破壊し、災害の原因になると指摘されながらダム建設を強行したツケが来たのであり、いくら世界支配を画策する支那共産党であっても自然には勝てないだろうが、それとも勝てると勘違いしているのか。
 
 支那の大洪水は東京五輪を無観客にした天罰と言っても良いであろう。人工ウイルスを拡散しても、大洪水で自国民に多数の犠牲者が出ても決して責任を取らない支那共産党だが、国際社会は迷惑を掛けることと嫌がらせが得意な支那に対して、嫌がることは何でもし、今までの行いからして何があっても助けないとの方針を堅持すべきで、大洪水による被害はまだ続くであろうが、 可哀想などと言った気持ちは皆無である。
(2021/07/25)

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海洋国家を目指す支那こそ防衛の範囲を越えている

2021年06月29日 22時55分49秒 | 支那関連

見よ! これが日本の強大な工業力だ! 新たな艦艇を続々と投入=中国 

2021/06/27

急速な海軍力増強を進めている中国では、次々と新たな艦艇が建造されており、その様子は「餃子を茹でるかのよう」だと言われる。餃子と言えば水餃子がメインの中国では、鍋で大量の餃子を茹でるが、次々と新たな艦艇が建造され進水していく様子は「餃子を茹でるかのよう」なのだろう。

しかし、そんな中国からすると海上自衛隊も「餃子を茹でるかのよう」に次々と新たな艦艇を投入していると感じるようだ。中国メディアの網易はこのほど、もがみ型護衛艦の3番艦「のしろ」が2021年6月22日に進水したことを紹介する記事を掲載した。

 
記事が特に注目したのは建造速度の速さだ。日本はもがみ型護衛艦を22隻建造する計画だが、1番艦の「もがみ」、2番艦の「くまの」、そして3番艦の「のしろ」は、起工から短期間で進水させていると指摘した。このペースだと2030年ころには22隻すべてを建造できるだろうと分析しており、「これは日本の強大な工業の実力を示している」と伝えた。

 
また、日本は護衛艦のみならず潜水艦も非常に速い速度で次々と新型を建造していると指摘した。2020年10月に「たいげい」が進水したことで、潜水艦22隻体制が整うことになるが、「日本はわずか10年でこの計画を完成させた」と驚いた様子で伝えている。

 
記事は、日本の軍事力は明らかに「防衛」の範囲を超えており、「平和憲法を改正して制限を取り払おうとの動きや、極右勢力の台頭などからすると、周辺諸国は日本に対する警戒を強める必要がある」と結んだ。中国は日本の脅威をことさら強調する傾向があるようだが、中国の海軍力強化を考えると日本の対応は必要に迫られてのことと言えるのではないだろうか。大陸国家であるのに海洋国家を目指す支那こそ防衛の範囲を越えての(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF) 
(Searchina)

(引用終了)


 日本の10倍以上の人口を抱えている支那では年間10万件を超える暴動が発生しているそうで、それを鎮圧するために、日本の警察にある機動隊のような治安部隊が対処しており、そのための装備や人員を維持するためにかかる費用は人民解放軍のそれを越えていると言われている。

 支那共産党による統治に支那人は不満を持っている訳だが、年間10万件となれば、国内の治安は崩壊しているも同然だが、都合の悪いことは明らかにしないのが支那共産党であるし、また嘘しか付かないことから、何か言ったとしても絶対に信用してはならない。

 大陸国家である支那は陸軍を主体とする人民解放軍を維持すれば足りるにも関わらず、何を勘違いしたのか海軍力を増強するようになり、海洋国家を目指そうとしているのは不可解で、支那の目的は世界をすべて手に入れることであり、そのためには強大な海軍力が必要だと思っているようだが、明らかに防衛の範囲を越えていることから周辺国だけでなく 世界中が支那を警戒し、抑止力を維持する必要に迫られているのである。

 Searchinaが、支那のメディアである網易に掲載されていた記事だとして、日本が護衛艦や潜水艦を次々と建造し進水していることに関し、日本の軍事力は明らかに「防衛」の範囲を超えており、「平和憲法を改正して制限を取り払おうとの動きや、極右勢力の台頭などからすると、周辺諸国は日本に対する警戒を強める必要がある」と伝えている。

 大陸国家である支那が、同時に海洋国家を目指そうとしているのは前述したように明らかに防衛の範囲を越えており、だから既に始まっている支那の侵略行為に苦しめられているアジア諸国から日本の防衛力増強を期待する声がある訳で、それを支那のメディアが伝えたのは、日本の防衛力増強は都合が悪いからであろう。

 日本を批判することで、防衛の範囲を越えてのは支那ではなく日本だとしたいのであろうが、いつもの支那の手口なので、驚かないし、また嘘を付いているとしか思わない。嘘しかつかない支那であるし、本当のことを言ったこともなく、嘘をつかなければ支那ではないからで、アジア諸国の中で、日本の防衛力増強は、その範囲を越えていると批判している国があったら教えて欲しいものだ。

 周辺国だけでなく、遠く離れた海洋の支配のためには、防衛の範囲を越えた海軍力を保有するしかない訳で、なぜ大陸国家である支那が空母を保有するまでになったかと言えば、海底資源を強奪するなどの目的があるからある。今まで公海上にあった暗礁を埋め立てて、人工島を造成し、領土宣言をする国は支那くらいで、だから周辺国は防衛力を増強せざるを得ない訳で、支那とすれば強大な軍事力を保有すれば周辺国は震えあがって、戦わずして、屈服させることが出来ると思っていたが、日本を含む周辺国が防衛力の増強を推進するようになったことから、それも難しくなり、だから軍事費の維持がつらくなって来たとの嘆きかも知れない。
(2021/06/29)

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支那が批判すれば参議院の台湾のWHO参加決議は正しい

2021年06月14日 21時53分21秒 | 支那関連

“台湾もWHO総会に”日本の参議院決議に中国が反発

2021/06/12

参議院がWHO(世界保健機関)の年次総会に台湾の参加を認めるよう求める決議を可決したことに対し、中国は「断固反対する」と強く反発しました。

 在日中国大使館はホームページでコメントを発表し、「参議院は中国の厳正な立場を顧みずに決議の採択に固執し、中国の内政に干渉し『一つの中国』の原則に重大に背いた」などと批判しました。

 そのうえで「中国は強い不満と断固とした反対を表明する」とし、日本側に厳重な申し入れを行ったと明らかにしました。

 台湾は先月のWHOの年次総会で、中国の反対でオブザーバー参加が認められませんでした。

 参議院は今月11日の本会議で台湾の新型コロナ対策を評価したうえで、WHO総会への参加を認めるよう各国に求める決議を全会一致で可決しています。
(テレ朝NEWS) 

(引用終了)


 武漢肺炎ウイルスの世界規模となった感染拡大に関して、支那は震源国であるにも関わらず、無関心であり、やっていることはワクチンを売りつけることだけだ。それも効果があるかどうか疑わしいワクチンのようで、既に支那に騙されて導入した国もあるようだが、何の効果もなく、感染の拡大が止まらないそうであり、やはり、ワクチンに関してもいつもの支那製だった訳である。

 今まで支那は自身に非があったとしても謝罪したこともないし、何でも相手が悪いとしか言っていないことから、武漢肺炎ウイルスに関しても、被害を受けている国などに対して謝罪もしないし、まして補償をする訳はなく、それが支那と言う国だと国際社会は認識すべきではなかろうか。

 世界に迷惑を掛けることに関して支那の右に出る国はないだろうし、周辺国だけでなく、地球の反対側にある国まで迷惑を掛けており、それを楽しんでいる感もあるが、そのような支那に対して、無関心では、ますます付け上がるだろうから、支那が反発することならば何でもする必要があるだろう。

 テレ朝NEWSによれば、参議院がWHO(世界保健機関)の年次総会に台湾の参加を認めるよう求める決議を可決したことに対し、中国(支那のこと以下同じ)は「断固反対する」と強く反発し、内政に干渉し『一つの中国』の原則に重大に背いた」などと批判したと報じている。

 支那が批判すると言うことは、参議院は正しい判断をしたことで、朝日新聞と同様に何でも逆に考えれば良いのであり、決議は仕返しや、嫌がらせではないし、主権国家である日本の国会において行われた決議に内政干渉と批判する支那の方こそ内政干渉ではないか。

 台湾と支那はまったく別の国だと認識しているし、中華人民共和国と言われている支那が台湾を統治したことは歴史上一度もなく、支那事変が終わって旧日本軍が撤退した後に、山賊であった共産党軍との内戦に破れた国民党軍を率いていた蒋介石が台湾に逃れて、国民党による統治が行われた歴史があるだけである。
 
 その前の台湾には日本統治時代があるが、中華人民共和国は日本の敗戦後の昭和24年に建国された国であり、だから台湾が支那の領土になったことはなく、その台湾に関して参議院が世界保健機関への参加決議をしても支那がとやかく言う資格はない。

 生物化学兵器と言われている武漢肺炎ウイルスを世界中に拡散させた支那に対して、世界から向けられている視線が厳しいのは当たり前だが、だからと言って腹いせのように自分たちがいつもやっているお得意の内政干渉を持ち出しても支那を支持する国は皆無であろう。日本政府は支那の内政干渉に断固として反対するとの声明を出して友好国である台湾を支援すべきである。
(2021/06/14)

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支那製となれば食品に限らずワクチンも避けられる

2021年06月08日 22時12分01秒 | 支那関連

日本はなぜ中国製ワクチンを拒むのか=中国メディア 

2021/06/06

中国のポータルサイト・網易に4日、「日本が中国産ワクチンを拒む背景にある、ダークな感情」とする記事が掲載された。
 
記事は、世界保健機支那製となれば食品に限らず、様々な問題があって避け関(WHO)が1日、中国企業シノバックが開発した新型コロナワクチンの緊急使用を承認したと紹介。中国製ワクチンが世界的に認められる中で、自国でワクチンが開発できていない日本は主に米国、英国などの西側諸国と提携してワクチンを調達する一方、中国製ワクチンに対して警戒し敬遠する姿勢を貫いているとした。そして、日本政府の中国製ワクチンに対する姿勢には「日本が終始抜け出すことのできない、対中関係上の3つのダークな感情」が関係していると伝えた。
  
まず1つめのダークな感情として、日中国交正常化以来日本がいまだに脱却できていな支那製となれば食品に限らず、様々な問題があって避けい冷戦的思考を挙げ接種た。現在に至るまで日本が中国を見る際、両国間の社会制度やイデオロギーの違いを持ち出して対中戦略の基本要素を制定し、その中に「中国脅威論」を散りばめていると主張。新型コロナ問題でも日本政府の態度は同じで、中国がワクチンを使って政治的な利益を求めたり、さらには侵略行為に及ぶのではないかと疑っているとした。

次に、日本には今なお中国の技術に対する蔑視、無知、偏見が存在すると指摘。日本は自力でワクチン開発できず欧米に依存している一方で、中国に対しては「技術が遅れている日本には毒餃子事件の記憶もあることから、ワクチンの中にウイルスを混入させているかも知れないとして、怖くて使えないのであり、中国のワクチンは効果が薄い」などと認識しており、日本のメディアも試験データの透明性が不足しているといった点ばかりを強調するなど、偏見に満ちた目で中国のワクチンについて報じているとの考えを示した。
  
そして最後に、中国のワクチン外交を懸念する一方で日本政府が新型コロナを政治に用い、中国を貶めることで自らの利益を得ようと算段していると主張。「どのワクチンを使うかは主権国の自由な権利であり、日本が西洋のワクチンを使うこと自体は構わない。しかし問題は、日本のメディアや世論が絶えず中国製ワクチンが危ない、中国はワクチン外交によって中国製ワクチン使用国における政治的、経済的影響力を高めようと目論んでいるといったことを喧伝し続けていることなのだ」と論じている。(日本には毒餃子事件の記憶もあることから、ワクチンの中にウイルスを混入させているかも知れないとして、怖くて使えないのであり編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF) 
(サーチナ)

(引用終了)


 平成20年1月、日本中を震撼させた支那製の冷凍餃子による中毒事件が発生した。確か千葉県だったと記憶しているが、ある家族が冷凍餃子を食べたところ、子どもが嘔吐し、その後家族全員が嘔吐・下痢の症状の示し、毒物が混入されている可能性があるとして、その餃子を調べたところ「メタミドホス」という、毒性の高い殺虫剤の成分だったのである。

 故意でなければ殺虫剤の成分が混入する訳はないし、この冷凍餃子を製造した支那の河北省にある食品会社「天洋食品」を支那共産党は日本のメディアにも公開して、安全に配慮していることをアピールし、混入は日本に輸入された後で「天洋食品」の工場内での混入を否定したことから、いつものように責任転嫁の常習犯である支那共産党だった訳だ。

 支那製の冷凍餃子への毒物の混入は、この中毒事件の前から行われていた疑いがあり、なぜかと言うと、私の身内から支那製の冷凍餃子を一口食べたところ、味が変だとして残りを廃棄したとの話を中毒事件の前に聞いていたからで、だから、その時は毒物の混入量が少なく、中毒症状が出るほどでなかっただけではなかろうか。

 この中毒事件の2年後に「天洋食品」で餃子を製造していた男が注射器で出荷前の冷凍餃子に「メタミドホス」を混入していたことが分かり、「危険物質投入罪」で逮捕されたようだが、犯人が分かったから、もう安心だとして、日本人が支那製の冷凍餃子を食べるようになる訳はなく、毒餃子事件の記憶もあることから、支那製食品イコール毒物との印象は消えず、今でも私と同じように支那製食品を避けている方も多いと思っている。

 支那製となれば食品に限らず、様々な問題があって避けられているようで、サーチナによれば支那のメディア網易に4日、「日本が中国産(支那産)ワクチンを拒む背景にある、ダ ークな感情」とする記事が掲載されたとのことである。

 武漢肺炎ウイルスの震源国でありならば、世界に向けて謝罪も反省もせず、効果があるかどうか分からないワクチンを世界中で売りつけようとしている。支那と言う国自体が信用されていないのにも関わらず、それでもワクチンならば信用出来るとして接種で応じる日本人がいるかも知れないので、試しに立憲民主党や共産党に所属する議員に声を掛けて見たらどうか。

 信用を得るには長い年月がかかるが、失うのは一瞬だと言われている。支那を統治している支那共産党は建国以来、世界から信用されるような行いを何一つしていないのだから、 最初から信用はないし、友好国であるかどうか分からないが、あの北朝鮮でさえ支那を信用していないからである。

 既に支那に騙されて支那製のワクチンを導入した国があるが、素晴らしい効果があるどころか、反対に感染が拡大しているそうであり、前述したように日本には毒餃子事件の記憶もあることから、ワクチンの中にウイルスを混入させているかも知れないとして、怖くて使えないのであり、いくら支那が「使って欲しい」とか言っても普段の行いからして、ワクチンであっても接種を希望するのは日本人は極めて少数ではなかろうか。
(2021/06/08)

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支那に在留する日本人の安全確保は急務

2021年05月18日 22時05分55秒 | 支那関連

日本復喝!】中国在留12万人の日本人が“人質”の危機 強まる外国メディアの締め付け、日系企業の社員や家族も監視対象に

2021/05/15

中国当局による、香港や新疆ウイグル自治区、南モンゴルでの人権弾圧が続いている。それを報じる在中国の海外メディアも攻撃の対象だ。いつ、中国公安部に拘束されるか分からない危険が迫っている。それは日中両国を往来する研究者や学者だけでなく特派員、企業の駐在員も同じだ。

英国公共放送BBCは、中国特派員のジョン・サンドワース氏を今春、北京支局から台湾の台北支局に異動させた。サンドワース氏がウイグルにおける人権弾圧について報道した内容が理由で、中国当局に拘束されそうになったためだ。

サドワース氏は約9年間、特派員として中国に滞在してきた。同氏は昨年、ウイグル人が拘束された同自治区の収容所の内部とみられる映像を入手し、報道した。映像では、鉄格子のついた窓がある部屋の中でウイグル人の青年が手錠でベッドにつながれた様子が撮影されていた。

 よくぞ真実を報道してくれた。BCCの報道がきっかけで各国政府は中国による人権弾圧の深刻さを目の当たりにした。同業者として、その勇気と心意気に脱帽する。

 同氏や取材チームは中国当局に監視されたほか、法的行動に出ると脅されたという。

サドワース氏はBBCラジオに、「ここ数年にわたり中国当局から圧力や脅迫が続いていたが、この数カ月でその傾向がさらに強まった」と明かした。サドワース氏と家族は、中国を離れるまで私服の警察官に尾行されたという。
 
中国外務省は「報道の客観的、バランス、公正の立場から甚だしく逸脱している」(報道官)と非難したのは毎度のことだ。一党独裁国家の報道官が、自由と民主主義を掲げる国の報道機関に対し、報道の公正さなどを語る資格はない。

 中国は昨年、米政府への報復措置として中国に駐在する米メディア記者の記者証更新を停止するなど、外国メディアへの締め付けを強めている。

問題なのは、政治的な問題を取り扱わない日系企業の社員やその家族も、国家公安部の監視対象となっていることだ。中国詣でを繰り返す経団連など日本の財界は、この現実から目をそらしてはいけない。

2015年以降、分かっているだけでも、愛知県や札幌市の男性、日本語学校女性幹部、日本地下探査の男性、伊藤忠商事の男性ら計14人が身柄を拘束され、9人が懲役刑を宣告されている。

帝国データバンクによると、中国進出の日系企業は現在約1万3600社に上り、中国関連ビジネスに携わる企業は3万社だ。手元の資料によると、20年4月時点で、在中国の日本人学校の生徒は約3000人に上る。

日中両国が政治的な対立を深めたり、中国による侵攻の危険性が高まる「台湾有事」が現実になれば、中国在留約12万4000人の日本人の生命と財産が脅かされる。一朝有事の際に、企業は自分を、自分の家族を助けてくれると自信を持って言えるのか。

 中国進出企業は、社員や家族の安全だけではない。難癖をつけられて売り上げのすべてを巻き上げられる可能性まで、よくよく考えた方がよい。

 ■佐々木類(ささき・るい) 
1964年、東京都生まれ。89年、産経新聞入社。警視庁で汚職事件などを担当後、政治部で首相官邸、自民党など各キャップを歴任。この間、米バンダービルト大学公共政策研究所で客員研究員。2010年にワシントン支局長、九州総局長を経て、現在、論説副委員長。沖縄・尖閣諸島への上陸や、2度の訪朝など現場主義を貫く。主な著書に『日本人はなぜこんなにも韓国人に甘いのか』(アイバス出版)、『日本が消える日』(ハート出版)、『日本復喝!』(同)など。
(zakzak)

(引用終了)


  平成16年(2004年)2月に台湾に行ったのが最後の海外旅行になってしまった感があり、友人知人などから「まだ行けるではないか」と言われているが、「旅行だ」「グルメだ」と遊んでいるよりも働いて人の役に立っている方が幸せだと思っているので、これからも、汗と土で服が汚れる毎日を過ごしたいと思っている。

 最後の海外旅行先を台湾としたのは、どうせ行くのであれば、まともな国に行きたいと隣国の中で日本人が不愉快な思いをすることはないだろうとの理由で台湾を選んだ訳で、それが正解であったから、いつまでも記憶に残るようにと「ありのままの台湾紀行」を書いたのであり、それを読む度に、日本遺産を未だに大事にしている台湾の情景がよみがえってくる。

 不愉快な思いをする恐れがあるとして、支那と韓国は検討すらしなかったが、韓国に行ったことがある友人は、その思い出話を一切しないので、私の「韓国には行かない方がいい」との忠告に従って行かなければ良かったと思っているかも知れない。支那も韓国と同様に反日国家で、また日本とは価値観が異なる共産主義国家でもあり、だから渡航先としても、企業の進出も避けるべきで、チャイナリスクを甘くみると酷い目に遭うことを覚悟すべきであり、それが理解出来ていない経営者が日本企業の中にも多いようである。

 zakzakに産経新聞論説副委員長の佐々木類氏による「中国在留12万人の日本人が“人質”の危機強まる外国メディアの締め付け、日系企業の社員や家族も監視対象に」との記事が掲載されているが、要するに支那に在住する海外メディアが香港や新疆ウイグル自治区、南モンゴルでの人権弾圧を報じると支那共産党の公安部によって拘束される恐れがあるとの警告であり、メディア以外でも日本と支那の間を往来する研究者や学者だけでなく特派員、企業の駐在員も同じだとしている。

 もし渡航費用の負担がないとしても支那だけには行きたくない方もおられるのではなかろうか。なぜかと言うと、支那共産党が日本人の個人情報を把握するために必死になっているのは、私のように少しでも支那に批判的なことを言っている者を好ましくない人物として指定するためであり、だから支那に入国と同時に拘束される恐れがあるだろう。

 有名人ではなく、世間に顔と名前が知られていない方であっても、支那共産党は何をし、何をしようとしているか分からないので、家族を含めて支那への渡航は避けた方が良いだろう。反日デモの記憶は新しいし、台湾有事が懸念されているとなれば、支那に在留する日本人の安全確保は急務であり、それは支那に進出中の日本企業とすれば金儲けよりも大事なことで、拘束される前に家族を先に帰国させ、その後に日本企業は支那から撤退しなければならず、法があっても、その上に共産党がある独裁国家であることを知れば、最初から支那に進出したのは誤りなのである。

 日本が戦後犯した過ちで最大のものは支那を支援して強大国にしてしまったことで、武漢肺炎ウイスルの世界規模の拡大の責任はもちろん支那だが、生物化学兵器の疑いがあるし、そのような兵器を製造して世界支配を画策するまでになっているのは日本の支援があったからであり、これからの日本は支那を崩壊させるため諸外国との協力を惜しんではならず、いつまでも支那を支援する過ちを繰り返してはならない。
(2020/05/18)

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支那が武漢ウイルスに続いて制御不能ロケット落下とは

2021年05月06日 22時22分13秒 | 支那関連

中国の大型ロケット、制御不能状態で大気圏突入へ 米国防総省が追跡

2021/05/05

ワシントン(CNN) 
米国防総省は、制御不能になった中国の大型ロケット「長征5号B」がこの週末にも大気圏に再突入するとみて、追跡を続けていることを明らかにした。残骸の落下地点をめぐる懸念も浮上している。

国防総省報道官の発表によると、長征5号Bは8日前後に地球の大気圏に突入する見通しで、米宇宙軍が軌跡を追跡している。

正確な突入地点は数時間前になるまで特定できない見通しだが、第18宇宙管制隊はロケットの位置に関する最新情報を毎日ウェブサイトに掲載する。

長征5号Bは、中国が宇宙ステーションの部品の打ち上げに使用した。宇宙ごみは大半が大気圏で燃え尽きる。しかし22トンもある長征5号Bの場合、大型部品が人の住む場所に落下すれば被害が発生する恐れもある。

しかし米ハーバード大学の宇宙物理学者ジョナサン・マクダウェル氏はCNNの取材に対し、「警戒すべき状況だとは思わない。何らかの被害が生じたり、誰かに当たったりするリスクは非常に小さい。皆無ではなく、可能性はあるが、あなたに当たる可能性はものすごく小さい」と指摘、「それよりももっと心配すべきことはある」と言い添えた。

ロケットの現在のスピードを考えると、残骸がどこへ向かうかを正確に予測することは不可能だとマクダウェル氏は説明する。状況がほんの少しでも変われば、ロケットの軌跡は大きく変化する。「だから『この場所に落ちるらしい』という話を聞いたとしても、少なくとも突入の数時間前までは、その話を信じてはいけない」と同氏は強調した。

その上で、ロケットの残骸は地球の表面の大部分を覆う海に落下する可能性が最も大きいと予想している。
(CNN)

写真;中国の大型ロケット「長征5号B」が近く制御不能の状態で大気圏に再突入する/Ju Zhenhua/Xinhua/AP

(引用終了)


  支那人にとって謝罪とは死を意味するそうで、だから今回の新型コロナウイルスによる感染症の世界規模となった拡大にも沈黙し、武漢が最初の発生地であることすらを認めないのであり、もし認めてしまうと世界中から謝罪と補償の要求が劇的に増えるからで、だから他人事のように振る舞っている訳である。

 武漢が最初の発生地であるのだから、新型コロナウイルスと呼称せず、武漢肺炎ウイルスとすべきであり、支那共産党は、その武漢にあったウイルス研究所を爆破し、同研究所で使われていた実験動物を売り買いした海鮮市場までも解体して、武漢から広がったウイルスであることを隠蔽しようとしているからで、迷惑を掛けることに関しては支那が世界一の国であり、世界の嫌われ国とも言えるだろう。

 CNNによれば、その支那の大型ロケット「長征5号B」が制御不能になり、米国防総省報道官の発表によると、8日前後に地球の大気圏に突入する見通しとのことで、22トンもある長征5号Bの場合は大気圏で燃え尽きることなく、残骸が人の住む場所
に落下すれば被害が発生する恐れもあると報じている。

 「長征5号B」の残骸が人家の密集地などに落下する恐れがあるにも関わらず、支那共産党は何も発表していないようであり、いつものように都合が悪いことには沈黙するのが支那共産党の手口で、だから支那を友好国として信用している国などないのは当然ではなかろうか。

 諸外国では打ち上げたロケットが制御不能となって、地上に落下する恐れがある場合には、それを防ぐために大気圏で燃え尽きるように設計されているそうだが、支那の場合はそこまで考えていないようで、落下する場所が支那国内であれば何の問題もないが、地球上のどこか分からないから米国が必死になっている訳である。

 武漢肺炎ウイルスに続いて制御不能ロケット落下とは、これが自国内だけの迷惑にとどまっているならばまだしも、世界中に迷惑を掛けるのを得意としているからで、いくら制御不能などしても、ロケットの位置関係はわかっているであろうから、米国のようにミサイルを発射し大気圏外で破壊する措置を取ったらどうか。

 そうは言っても、おそらく支那は何もせず、制御不能ロケットの部品と思われるものがどこかの国に落下しても沈黙し、世界から「お前の国のロケットではないか」と糾弾されても「ならば証拠を出せ」と言って認めないだろうし、武漢肺炎ウイルスでさえも最初の発生国であることも認めていないのだから、おそらくロケットの件でも否定するであろうと今から予想している。
(2021/05/06)

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カゴメのウイグル産トマトの使用停止を支持する

2021年05月03日 22時43分57秒 | 支那関連

「ウイグルのトマト不使用」のカゴメが中国ECサイトで大炎上

2021/04/30
 
食品メーカーのカゴメは中国・新疆ウイグル自治区で生産された加工品トマトの使用を今年中に停止すると発表した。同社はコストや品質に加えて「人権問題が判断材料のひとつになった」と説明したが、中国国内ではカゴメに対して猛反発が起きている。中国問題に詳しいノンフィクションライターの西谷格氏が現地の状況をレポートする。

 * * *
 
この件が中国で報道されると、ネットユーザーたちは一斉にネガティブキャンペーンを開始した。中国版ツイッター「微博(ウェイボー)」には、「もうカゴメの商品は買わない」などのコメントがあふれた。なかでも目立っているのは、大手ECサイト「淘宝(タオバオ)」のQ&Aコーナーの荒れようだ。
 
淘宝は日本に置き換えるなら楽天やアマゾンに相当し、中国人の生活に欠かせないものになっている。Q&Aコーナーは、本来なら顧客が商品の仕様や使い勝手などを質問し、他のユーザーが回答する場だが、カゴメの野菜ジュースの商品ページ「日本?口kagome可果美混合果蔬汁野菜生活0脂肪番茄汁整合12盒 99元(=日本輸入 カゴメ野菜フルーツミックス野菜生活 無脂肪トマトジュース計12パック99元)」を開くと、異様な書き込みであふれている。

 質問と回答ではなく、消費者へカゴメ不買を呼び掛ける場になっている。ほかにも、

Q「ウイグル産トマトを使用停止にしたのは、このメーカーですか?」
A「そうですよ」
A「まさにそうだ。ここ以外にカゴメという名の会社はない」

Q「ウイグルのトマト?」
A「前はよくカゴメを買っていたけど、もう買わない」

 など、ウイグルに関する質問が集中している。さらには、

Q「商品の原材料は広島の原爆? それとも福島のトマト? ウイグル産ではないんですよね?」

 という悪ふざけにしては度が過ぎるものまで。さすがにこの書き込みに対しては、

A「あなたは病気だ」
 
と一蹴されていたものの、書き込みの多くはカゴメへの批判の声だ。多くの日本企業にとって中国市場は無視できない存在になっているが、そのリスクも十分に考慮したビジネスが必要になっている。
(NEWS ポストセブン)

写真:カゴメの決定は国際社会では歓迎されている(共同)

(引用終了)


 何年か前に、確か中央高速道路だったと思うが、大雪のために多くの車が立ち往生したことがあり、乗っている方はいつ動きだすか分からないからと車を離れることも出来ず、また高速道路上のため、食料の確保もままならず、空腹に耐えるしかなかったそうである。

 立ち往生した車の中に配達途中の山崎製パンのトラックがあったそうだが、パンには賞味期限があることから、決められた日と時間に配達が不可能になった場合には対処方針が決まっているようで、なんと付近で立ち往生している車に乗っている方に運転手がパンなどを無償で配ったそうであり、その様子をパンを貰った方が撮影して公開したことから、山崎製パンの企業としての姿勢が評価されたのは言うまでもない。

 企業としてカネ儲けをすることは悪いとは思わないが、もっと大事なことは社会に奉仕することであり、例えば大きな災害があった時などに被災者を救援するために、その企業が製造しているものを無償提供したり、義援金を送ることなどである。同じ日本企業でも、カネ儲けだけしか頭になく社会奉仕の概念すらない企業もあるし、前述した山崎製パンのような企業もある訳で、日本国民として、何か買う場合に販売している企業の社会に対する姿勢を知っていれば、間違った買い物をしないのではあるまいか。

NEWSポストセブンによれば食品メーカーのカゴメは中国(支那のこと以下同じ)・新疆ウイグル自治区で生産された加工品トマトの使用を今年中に停止すると発表し、同社はコストや品質に加えて 「人権問題が判断材料のひとつになった」と説明したが、中国国内ではカゴメに対して猛反発が起きていると報じている。

 未だに支那に進出中の日本企業があるようだが、かって反日暴動によって破壊された日本企業があったことを知れば早期撤退すべきである。カゴメが新疆ウイグル自治区で生産された加工品トマトの使用を今年中に停止すると発表したのは、同自治区においてウイグル人に対して支那がジェノサイド(大量虐殺)を行っていると認定されているからで、そのような犯罪が行われていることにカゴメとして加担出来ないとしたからであろう。

 このカゴメの決定により、支那国内において猛反発が起きているとなれば、支那人の不買運動などの影響で市場を失うことになるかもしれないが、支那以外の国からはカゴメへの評価は高まることは間違いなく、それでも支那共産党政府がカゴメに対してウイグル産のトマトを今後も使用することを要求したならば、支那から撤退すべきであり、そもそも支那人にカゴメの美味しい野菜ジュースなどを飲ます必要はなく、もったいないからだ。

 何度も書いているが、私は支那産の飲食物は購入しないことにしているので、日本企業であっても原材料に支那産が含まれていれば同様に避けており、だから、カゴメとしてもウイグル産のトマトを使い続ければ、日本でも売上が落ちる恐れがあるだろう。食の安全に関して世界一厳しい日本において、安心で美味しいものを提供したいと思っているならば原材料に支那と韓国産を使うべきではなく、トマトであれば国内で栽培されたものに限定すべきであろう。
(2021/05/03)

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支那人が帰化して日本人になったとしても

2021年04月30日 23時09分28秒 | 支那関連

せっかく日本国籍を取得したのに、中国に戻りたがる人がいる理由

2021/04/27

  在日外国人のうち国籍別で中国人は最も多く、日本に帰化する中国人も毎年2000人以上いるようだ。しかし、中国メディアの網易は24日、「日本に帰化した中国人が、中国に戻りたがっている」と紹介する記事を掲載した。

 中国語には「人往高処走、水往低処流」という言葉がある。これは「人は高きに歩き、水は低きに流れる」という意味で、この言葉どおりこれまで優秀な中国人の多くが海外を目指し、海外に渡ってきたと記事は指摘した。特に日本は、早くに発展して先進国となったため中国人に人気で、日本に長く住むうちに帰化して日本国籍を取得する人も少なくないことを紹介した。

 ではなぜ、日本国籍まで取ったのに「中国に帰りたくなる」人がいるのだろうか。記事は2つの理由があると主張した。1つは「中国の経済発展」で、祖国に帰って成功のチャンスをつかみたい人が増えているとした。2つ目には日本が「就職難、住宅難、結婚難」だからだと主張した。日本人でさえ難しいのに、中国人が海外で厳しい競争に勝つのはもっと難しいとしている。

 記事が指摘するような「日本に帰化した中国人の帰国ブーム」があるかどうかは不明だが、2010年代に入り「留学組の帰国ブーム」は顕著になっている。近年では約8割の留学生が帰国しているようだ。しかし、留学経験者が国の将来を担うエリートとしてもてはやされた時代は終わったとされる。むしろ中国の方が「就職難、住宅難、結婚難」は深刻のはずだ。

  記事の中国人筆者は、海外で生活するのは大変だと強調したいようだが、中国の「競争」の厳しさは日本の比ではない。帰化した中国人にしても、留学生にしても、帰国に際してはメリットとデメリットをよく考えて決定するのが良いだろう。(編集担当:村山健二)
(サーチナ)

(引用終了)


 海外から輸入した食料品などを販売しているスーパーに行く機会があるが、その際に必ず確認するのは、製造国や製造者であり、もし支那や韓国で製造されたものであれば、絶対に購入しないし、どうしても欲しいものであれば、他のスーパーに行って国産や他の国で製造されたものを探すようにしている。

 なぜ支那や韓国で製造されたものを避けているかと言えば、口に入れるものだけに安全でなければならないのに、日本では考えられない方法で製造されている疑いがあるからで、支那による毒餃子事件の記憶も新しいし、最近ではプールのような場所に白菜漬けを入れて裸になった男が中でかき回している映像があったことから、明らかに不潔であり、とても人様に食べてもらうような作り方ではないし、だから支那人はデタラメであり、信用してはならない民族なのである。

 日本にも多くの支那人が住むようになっているが、正直に言って、住むだけでなく、観光のためだとしても日本に来て欲しくない民族であり、なぜならば支那は韓国と同様に反日国であるからで、それでも嫌いな国である日本に来たがる理由が分からないし、まして帰化して日本人になった支那人もいると言うだからますます分からなくなってくる。

 サーチナによれば、中国(支那)メディアの網易は24日、帰化して日本人になった支那人が祖国である支那に戻りたがっているとの記事を掲載したそうで、その理由の1つは「中国の経済発展」で、祖国に帰って成功のチャンスをつかみたい人が増えているとした。2つ目には日本が「就職難、住宅難、結婚難」だからだとしており、近年では約8割の留学生が帰国しているようだと報じている。

 この支那人の帰国ブームが、韓流ブームと異なり本物のブームになってくれば良いことであり、まさに朗報ではなかろうか。支那人は帰化したとしても祖国に尽くすようで、だから日本企業で、情報や技術などの漏洩が雇用した元支那人によって起きているのであり、帰化していてもダメでは帰化していない支那人ならばもっとダメとの認識が日本企業に広まれば、帰化人を含んで支那人は雇用しないだろうから日本で就職難になるのは当然で、だから帰国するしかないのであろう。
 
 支那人は日本への帰化が本人の自由意思によって出来るとは思えず、当然ながら支那共産党政府の承認が必要で、また、いくら帰化しているとしても帰国を指示することも出来るのではあるまいか。なんだか支那らしくないし、日本から支那人が減るとなれば日本乗っ取り計画にも支障を生じる訳だが、それを支那が敢えて行っているとなれば、帰化して工作員になったもののそれがバレて、日本にいると公安当局により拘束されることを危惧しての帰国指示の疑いがある。

 公安当局とすれば、支那による対日工作の先鋒にとして帰化している者を含んで日本在住の支那人の動静を監視しているであろう。帰化して日本人になっても日本に尽くさず、裏切ることばかりしていれば、日本国民からも嫌われて、次第に居づらくなるし、だから支那共産党政府からの指示がなくとも支那に帰るべきで、また取得していた日本国籍を離脱し支那人に戻るのは当然であり、日本国の旅券を持ったまま純日本人のふりをして世界中で悪事を働くようなことはしないで欲しいものだ。
(2021/04/30)

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世界最大の嘘つき国家と言われている支那だが

2021年04月03日 22時23分39秒 | 支那関連

中国国防省、防衛省に「強烈な不満」伝える 日米連携念頭に牽制

2021/03/31

 【北京=三塚聖平】中国国防省は31日までに、日本の防衛省と3月29日に開いたテレビ会議で、日本側に対し「一連の中国に関するマイナスの振る舞いに強烈な不満と深刻な懸念を表明した」と発表した。

 日本が米国と16日に開いた日米外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会(2プラス2)で、中国を名指しして「深刻な懸念」を表明したことが念頭にある。日本側に「中国に対するデマや中傷を停止するよう求めた」と牽制(けんせい)した。

 中国国防省は30日深夜に公式サイトに掲載した報道官談話で、29日にテレビ会議方式で開いた「海空連絡メカニズム」に基づく防衛当局間の年次会合に関する中国側の見解を発表した。

 それによると、尖閣諸島(沖縄県石垣市)について「中国の固有の領土だ。日本がどのようにもくろんでも、この事実を変えることはできない」と主張。日本側に対し「釣魚島(尖閣諸島の中国側名称)問題での中国に対する挑発行為を停止すべきだ」と求めた。

 中国が2月に施行した海警法については「中国の正常な立法活動で、国際法と国際慣例に完全に合致している」と主張した。

 会合では、自衛隊と中国軍の偶発的な衝突を回避するための「海空連絡メカニズム」で緊急時に幹部をつなぐホットラインの開設が議題にあがった。
(産経新聞)

(引用終了)


  温厚な顔をしたヤクザがいないのは、ものの考え方がまともではないからで、人を脅かしては金品を取ったり、絶対に自分の非を認めず、因縁を付けて人に謝罪要求をするなどしていれば、次第に自分は偉いと勘違いをするようになって、それが態度に出てくると人相まで変わってしまうからであり、その反対に「人から道を尋ねられるような人になりなさい」と言われているのは「この人ならば親切に道を教えてくれそうだ」と思わせる人相だからではなかろうか。

 ヤクザの話を出したのは、今や世界規模のヤクザ国家が存在するからで、世界中に迷惑を掛けておきながら、平然と嘘を付き、また謝罪もせず、責任を転嫁するのを得意とし、武漢肺炎ウイルスの発生国でありながら他人事のふりをしているその国とは支那のことであり、だから習近平国家主席はじめ支那共産党政府の連中の人相は決して良くないし、まるでヤクザであり、元は山賊だった八路軍(共産党軍)が作った政府だから総じて人相が悪いのは当然かも知れない。

 その支那が、また平然と嘘を付いているようで、産経新聞によれば、日本が米国と16日に開いた日米外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会(2プラス2)で、中国(支那のこと以下同じ)を名指しして「深刻な懸念」を表明したことが念頭にある。日本側に「中国に対するデマや中傷を停止するよう求めた」と牽制(けんせい)し、また中国国防省は30日深夜に公式サイトに掲載した報道官談話で尖閣諸島(沖縄県石垣市)について「中国の固有の領土だ。日本がどのようにもくろんでも、この事実を変えることはできない」と主張。日本側に対し「釣魚島(尖閣諸島の中国側名称)問題での中国に対する挑発行為を停止すべきだ」と求めたと報じている。

 尖閣諸島の周辺海域で、接続水域への侵入や領海侵犯を繰り返している支那の武装工作船こそ日本に対する挑発行為であり、周辺海域に展開している海保の巡視船は支那の挑発行為から尖閣を守っているに過ぎないし、武漢肺炎ウイルスの件でも「消防士のふりをした放火魔」と言われているように、尖閣諸島は支那の領土だと嘘を付いて被害者のふりをして「日本は挑発行為をやめろ」と挑発している訳である。

 世界最大の侵略国家であり、また世界最大の嘘つき国家と言われている支那だが、尖閣諸島問題などなかったのに、昭和40年代に国連の調査で付近海域に有望なガス田であることが判明した途端に「尖閣は自国領土だ」と嘘を付き始めたのであり、今は無人島だが、かっては日本人が住んでいた歴史があるし、それでも尖閣は支那領だと言うならば、日本人が住んでいた時になぜ抗議しなかったのか。

 かって尖閣諸島付近で、支那の漁船が遭難し、乗っていた漁民らが同島へ避難したことがあったが、当時支那を統治していた中華民国は遭難者として丁重に扱ってくれた石垣村に対して感謝状を送っており、それには「日本帝国沖縄県八重山郡尖閣列島」となっていることから支那は尖閣諸島が日本の領土であることを認識していた証左であろう。

 今は他国の領土であっても、そこを奪いたいと思えば「古来からの固有の領土だ」と嘘を付き始めて、軍事的なものを含む様々な挑発行為を繰り返して、諦めさせる方法で領土拡大を図っているのが支那であり、自身のやっていることが挑発なのに、その認識さえなく、全世界を支配するまで終わらないとなれば、支那を衰退させて崩壊させることしか支配を防ぐ方法はないのである。
(2021/04/03)

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支那による日本領海への侵入こそ「挑発行為」だ

2021年03月04日 22時32分16秒 | 支那関連

沖縄県・尖閣沖への領海侵入「常態化していく」…中国国防省がSNS上で発表 

2021/03/01

【北京=比嘉清太】中国国防省は1日、沖縄県・尖閣諸島の周辺海域で続いている中国当局による領海侵入について、「中国公船が自国の領海で法執行活動を行うのは正当であり、合法だ。引き続き常態化していく」とする方針をSNS上で発表した。

 一方、海上保安機関・海警局(海警)などの船が尖閣諸島に上陸する目的で島に接近した場合、日本側は相手を負傷させる可能性のある「危害射撃」を行える場合があるとの見解を日本政府が示したことについて、中国外務省報道官は1日の定例記者会見で「いかなる挑発行為にも断固対応する」と反発を示した。
(読売新聞)

(引用終了)


 思わず「またか」と言いたくなるのが、支那海警局(海警)などの艦船による沖縄県・尖閣諸島の周辺海域における領海への接近や侵入であり、日本政府がいくら支那に抗議しても、止める様子はないのは尖閣諸島は支那の領土だと思っているからで、世界のどの地域や海域であっても「そこは古来から支那のものだ」と公言すれば領土にもなり、領海にしてしまうのだから、まともな国とは思えない。

 支那共産党の目的は世界支配であり、だから国境などという概念はないし、自国領土領海を拡大することばかり考えており、周辺国すべてと紛争になっているのはその証左で、今や世界中に迷惑を掛けている国と言えば、支那の右に出る国はないとまで言われているし、また支那人の民度の低さは目を覆いたくなるほどで、いくら美しい国であったとしても、支那人が多数住むようになればゴミが散乱する荒廃した国に変貌するであろう。

 読売新聞が、尖閣諸島に関して支那国防省がSNS上で発表したことを報道しており、「公船が自国の領海で法執行活動を行うのは正当であり、合法だ。引き続き常態化していく」とする方針と、また、日本側が海警局(海警)などの船が尖閣諸島に上陸する目的で島に接近した場合に「危害射撃」を行える場合があるとの見解を示したことに関して、支那外務省の報道官は1日の定例記者会見で「いかなる挑発行為にも断固対応する」と反発を示したそうである。

 尖閣諸島の領有権を巡って過去に問題になったことは一度もなく、日本政府も「尖閣には領土問題など存在しない」との立場をとっているが、にも関わらず問題を作り出したのは支那の方であり、その理由とは昭和40年代に国連の調査で尖閣諸島周辺海域に有望なガス田があることが分かったからだ。

 それを何としても手に入れたい支那となれば尖閣諸島が日本固有の領土であるとしても「古来から支那の領土だ」と言って日本に様々な圧力を掛けて諦めさせれば、そのうち自国領土になってガス田も手に入れることが出来ると思っている訳で、まさに世界支配をたくらむ支那のいつもの手口だと言えるだろう。

 日本の領海でありながら、そこに侵入すること正当化しようとしているのは驚くべきことで、まさに世界最大の侵略国家に相応しい所業であり、日本側が示唆した「危害射撃」が「挑発行為」になるとなれば、世界のほとんどの国が、自国の領土領海への侵略に対して、実力行使することを示唆しているのだから、それも支那にとっては「挑発行為」になるのか。

 尖閣諸島周辺海域における支那による日本領海への侵入こそ「挑発行為」であり、今まで日本側が支那の公船による領海への侵入に対して、退去を呼び掛けるだけで、実力行使をを控えてきたが、もし侵入を常態化するとなれば実力行使によって排除するしかなく、いくら支那が挑発しても日本は尖閣諸島の領有を諦めることはないし、諦めるのは支那の方である。
(2021/03/04)

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世界最大の侵略国家支那が平和を守る国とは

2021年02月08日 21時32分36秒 | 支那関連

米大統領演説受け「中国は世界平和を守る国」と強調

2021/02/06

 アメリカのバイデン大統領が中国を名指しして「権威主義体制に対抗する」と演説したことを受けて、中国外務省は「中国は世界の平和を守る国だ」と強調しました。

 中国外務省は会見で「中国は一貫して世界の平和を守る国で国際秩序を守っている」と主張しました。
 
そのうえで、バイデン大統領が気候変動問題を優先課題としていることを念頭に、「新型コロナウイルスや気候変動問題などで米中が協力できる分野は広がっている」と期待を示しました。

 さらに、アメリカに「建設的な対中政策」と「中国への歩み寄り」を求めました。

 バイデン大統領は演説で、中国に対して「人権や知的財産への攻撃には対抗していく」とする一方、「国益になる場合は協力する用意もある」としています。
(テレビ朝日)

(引用終了)


 中華人民共和国と呼称されている支那と言う国の最終目的は、世界のすべての国を支配することであり、なぜかと言うと人類は支那の支配下となって服従した方が幸福だとする中華思想を実践しようとしているからである。これは空想科学映画の中での話ではなく、現実の話であり、だから「世界支配など出る訳はない」と笑ってはならず、支那による見えない侵略に対する警戒心を怠ってはならない。
 
 そのような支那に対する印象は、「世界の敵」「世界のがん細胞」「世界最悪の侵略国家」などであり、良い印象とか評判など聞いたことはないし、お早うからお休みまでバカなことを言って世界を呆れさせているようで、それでも正しいことを言っているつもりなのだから「バカに付ける薬はない」とは、まさに支那にも当てはまるだろう。

 テレビ朝日によれば、アメリカのバイデン大統領が、「権威主義体制に対抗する」と支那を名指しして演説したことを受けて、支那の外務省は「中国は一貫して世界の平和を守る国で国際秩序を守っている」と主張したそうであり、まさに息を吐くように嘘を付くことで支那の右に出る国はないと言われているのは正解ではなかろうか。

 支那が「世界の平和を守る国」であるならば、周辺国全部と紛争になっていないであろうが、現実は紛争だらけであり、それも支那が周辺国の領土を奪うか、奪おうとしているから起きているようで、支那が「そこは古来からの領土だ」と言えば、他国の領土でも自国領になるとなれば紛争になって当然で、この支那外務省の発言と実際の行動は矛盾と言うより、「また嘘を付いている」と言わざるを得ない。
 
 武漢肺炎ウイルスを感染させて、世界が滅亡する恐れがあるにも関わらず、未だに謝罪すらせず、そのスキに他国の領土や領海を侵犯して世界支配の野望の実現に向けて奔走している支那だが、もし「世界の平和を守る国」であるならば、他国から「侵略国家だ」と言われない筈である。

 世界は支那と言う国がなくなれば平和になると思っており、だから支那で何があっても助けない方が良いし、なぜならば「世界最悪の侵略国家」でありながら「世界の平和を守る国」を自称するなど「世界最悪の嘘つき国家」でもあるからで、支那が言っている平和に騙されてはならない。
(2021/02/08)

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習近平の入院が事実ならば世界にとって朗報だ

2021年01月03日 21時38分44秒 | 支那関連

習近平の脳腫瘍入院説はデマ? 31日の午前に中国国営メディアが健康な習近平を公開

2020/12/31

 習近平が脳動脈瘤の治療のため入院するという情報が27日に中国のメディア「路徳(ルードゥー)社」により拡散された。このメディアはしかし中国当局はこれを翌日に否定。習近平は至って健康で問題はないという。

 更にデマだということを確信づけるために12月31日の午前、中国国営メディアの中国中央電視台(CCTV)は習近平の様子を公開した。

 中央農村工作会の報道映像を見ると、習近平はマスクを着用せず、演説の場面で普段と変わらない様子で普通に歩いていた。

 この映像は30日に撮影されたもので、習近平主席はこの日の会議で「中国共産党の統一的指導力を強化しなければならない。改革の道は依然として複雑な葛藤に直面しているが、改革を通じて新しい局面を開かなければならない」と述べた。

 また官営メディアは、習主席が31日の19時、CCTVなどを通じて新年のあいさつをすると予告した。体調不良がデマなら予定通りに31日の19時に中国国民に向けて挨拶が行われるだろう。
(ゴゴ通信) 

写真:支那の習近平

(引用終了)


 明けましておめでとうございます。本年も相変わらずの拙ブログで申し訳けありませんが、昨年同様よろしくお願い申し上げます。
 
 いつもならば穏やかなお正月を迎えておめでたい筈だが、武漢肺炎ウイルスに感染する者が増える一方で、収束の兆しさえもない状況では、年末年始の休暇を利用して、故郷に帰省することすらもかなわない方が多いのではなかろうか。
 
 このような状況だから仕方ないとかも知れないが、その怒りの矛先は日本政府ではなく支那に向けるべきで、日本人として、また日本国民として、世界中に迷惑を掛けている支那と言う国に対して厳しい目を向けると同時に、未だに支那に媚びている自民党の二階幹事長のような政治家は国賊だとして、選挙の際には支持してはならない。
 
 もし近所に迷惑を掛けている者が住んでいれば、どんな困ったことがあったとしても助けないし、その者に聞こえないように「ざまあみろ」と言ってやれば良いし、もし「助けて欲しい」と言われたならば、そのふりをして反対に嫌がらせをするのも良いだろう。
 
 支那の最終目的は世界支配であり、すべての国に支那人を送り込んで、その国を乗っ取ることが、人類にとって幸福だと考えているのであり、「支那による見えない侵略」とか言われているが、日本も例外ではなく、世界中で行われていることに危機感を持つべきである。
 
 ゴゴ通信によれば、習近平が脳動脈瘤の治療のため入院するという情報が27日に支那のメディア(路徳社)によって拡散されたが、31日午前、支那国営メディアの中央電視台(CCTV)は習近平の様子を公開したそうであり、この報道がデマかどうか不明だが、なにせ支那が発表していることだから信用出来ないし、もし入院が事実ならば世界にとって朗報だと言えるだろう。
 
 なぜ朗報なのかと言えば、世界中に迷惑を掛けている武漢肺炎ウイルスに関して、謝罪の言葉すらない習近平がこのままくたばれば良いと思っている方が多いからで、そのような習近平のせいで今や支那は人類の敵になったも同然ではないか。
 
 だから習近平はそれを誤魔化すと言うか、世界から同情を引くために病気で入院したとの嘘報道をさせたかも知れないが、本当かどうかは二階幹事長の動静を注視していれば分かるだろうから、偏向メディアの連中は「習近平が入院したとの情報は本当か」と聞いて欲しいものだ。
 
 昨年、支那では大雨の影響で三峡ダムの発電施設が壊れ、また長江流域での大洪水で火力、原子力発電所が浸水するなどして、全土で大停電となっており、支那が崩壊する兆しがあるが、もし、ここで習近平がくたばれば支那による世界支配の野望は果たせなくなるだろう。世界は支那がどんなに困ろうと絶対に助けないし、なぜならば武漢肺炎ウイルスを敢えて拡散させた支那を許せないからで、だから、その張本人である習近平に天罰が下ることを期待している。
(2021/01/03)

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支那が映画「大停電の夜に」のようになっている

2020年12月25日 20時24分17秒 | 支那関連

中国で電力不足深刻 豪産石炭制限影響か

2020/12/21

 中国各地で電力不足が深刻化している。国有送電企業は、電力需給が逼迫しているとして「戦時状態」を宣言。街灯の明かりが消えて真っ暗になり、大規模停電で工場生産に影響が出ている。中国がオーストラリア企業から石炭輸入を制限したことにより発電量が減ったとの観測もある。

 国家発展改革委員会の趙辰昕秘書長は21日の記者会見で、経済活動の回復や寒波により電力需要が想定を上回ったとし「石炭の総量は十分なので、安心してほしい」と強調した。

 湖南省当局は今月、今冬の電力の負荷が冬季の最高記録を上回る3093万キロワットに達し「電力供給が緊迫している」と通達。8日から指定の時間に公共施設や観光地の照明を消し、企業の電力利用を制限している。(共同)

 中国メディアによると、浙江省当局も各地で月末まで加工工場の生産を全面的に停止するよう求める通知を出した。江西省などでも制限措置が取られている。
(産経新聞) 

写真:明かりが少ない中国浙江省杭州市内=17日(共同)

(引用終了)


 かって、ある電力会社が「今使っている電気は今作っている電気です」との宣伝をしていたが、何気なく使っている電気でも、その大切さを啓蒙するためであったと思っている。電気は様々な方法で発電されている訳で、水力、火力、原子力などによって需要に応じて供給出来るような体制を電力会社は取っているのである。
 
 今はめったに停電はないが、私が子供のころは急に停電する時があり、近所にあった映画館が上映出来なくなって、観客が館の外で、入場券に再来館が出来るように従業員からスタンプを押して貰っている様子を見たことがあり、既に夜になっていたので周囲は真っ暗で従業員は懐中電灯を片手に持ちながらスタンプを押していた。
 
 原子力発電に反対するために「たかが電気」とか言ったアホがいるようだが、「たかが電気」ならば、そのアホは電気のない生活をしているのかと言えば、そうではなく、普通に使っているようで、現代は僅か1秒であっても電気のない生活はあり得ないし、夜寝ている時でさえも、作動していなければならない家電などもあるからだ。
 
 支那が映画「大停電の夜に」のようになっているそうで、産経新聞によれば支那各地で電力不足が深刻化し、街中が真っ暗となり、原因としてオーストラリア企業から石炭輸入を制限したことにより発電量が減ったとの観測もあると報じている。
 
 日本より寒い支那が停電となって暖房器具も使えなくなれば凍死者が出るかも知れないし、今まで支那は火力発電の燃料として、オーストラリアから石炭を輸入していたようだが、武漢肺炎ウイルスの発生源調査をオーストラリアが要求したことから、支那がキレて、産経新聞が報じているように石炭の輸入を禁止したことから燃料不足で停電になっているようである。
 
 支那では大企業が毎日のように倒産しており、それに追い打ちを掛けるように今度は停電とは、これでは寒さや飢えのために冬越しが出来ない支那人が多く出る恐れがあり、おなじみの暴動が各地で起こる可能性もあるが、日本として出来ることは何もないし、静観するしかないだろう。
 
 偽札が多いことから電子決済が進んでいる支那となれば、停電では支払いも出来ず、また現金を持っていない支那人も多いだろうから食料品すら買えない状況が続く訳で、また電気自動車が普及している支那となれば、電気が安定的に供給されていなければならないのに停電となれば充電出来なくなった車があちこちに放置されるのではあるまいか。
 
 支那による世界乗っ取り計画の一環として、オーストラリア議会選挙に支那系の住民を当選させようとの謀略工作が発覚しており、これではオーストラリアが怒るのは当然である。そこで前述したように支那がキレるだろうと思って武漢肺炎ウイルスの発生源調査を要求し、思った通りにキレてオーストラリア産の石炭を輸入禁止にして困らせようとしたものの、反対に発電所が稼働出来なくなって停電となり困っている訳で、まさに支那は自分で自分の首をしめるのが得意なようである。 
(2020/12/25)

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王穀のようなならず者を相手にするには

2020年12月01日 21時03分39秒 | 支那関連

茂木敏充外相のツイッター荒れる…中国・王毅氏の来日時の発言を巡る対応に

2020/11/28

 茂木敏充外相のツイッターが荒れている。中国の王穀国務委員兼外相が来日し、「釣魚島(沖縄県尖閣諸島)は中国領だ」と主張した際、即座に反論しなかったためで、茂木氏の24日の「王穀国務委員と日中外相会談を行いました」との投稿には9000件を超えるリプが付いた。

 茂木氏の24日の投稿は王氏との会談について写真が4枚。「日中関係の方向性、お互いの関心事(中略)について意見交換を行いました」などと記している。

 リプに「中国にはっきりと尖閣は日本の領土と言って下さい」「日本の立場を毅然と主張しなければダメでしょうに」「人材不足」「もっと骨のある人だと思っていました」などと残念がる声が見られた。また、共産党の志位和夫委員長が王氏の発言を非難する記事を引用して「共産党に言われてますやん」とのリプもあった。志位委員長は26日にツイッターに「傲岸不遜な暴言というほかない。共同会見で反論しなかった外相の態度はだらしがない」と投稿している。
(デイリースポーツ) 

写真:茂木敏充外相

(引用終了)


 武漢肺炎ウイルスによる感染症の拡大は世界規模となり、収束はいつ頃になるのか、それとも永久に収束しないのか、誰にもわからないし、ウイルスに感染しても、それを消滅させるワクチンが開発されるまで辛抱するしかないだろう。偏向メディアは新型コロナと呼称して、発生源が支那の武漢であることを隠しており、すでに指摘されているように武漢での感染拡大が始まった段階で、支那共産党が武漢を封鎖し、人の出入りを禁止すれば良かったのに、得意の隠匿体質によって、世界中に迷惑を掛けるまでになったしまったのである。
 
 支那共産党の連中は先祖が山賊であるので、習近平をはじめとして、どいつもこいつも人相が良くないとの印象だが、温厚な顔をした者は皆無であり、他人のものでも平然と奪ってきた山賊どもが、蒋介石率いる国民党軍との内戦に勝利して、中華人民共和国を建国し、今では偉そうに世界中心の国との意味で「中国」とか言っているのだから話しにならない。
 
 政府は習近平の国賓としての来日を未だに検討しているのか。それとも国民の支持を得られないとして諦めたのか承知していないが、習近平に限らず、支那共産党の連中が来日するには武漢肺炎ウイルスで迷惑を掛けていることへの謝罪や補償するとの言葉がない限り拒否すべきではなかろうか。
 
 支那の王穀と言えば、かって駐日大使を務めたことがあるが、日本に喧嘩を売りに来たとしか思えない横柄で人を見下すような態度に驚いた記憶がある。その王穀が国務委員兼外相の肩書で来日し、茂木敏充外相と会談をしたようだが、デイリースポーツによれば、王穀が「釣魚島(沖縄県尖閣諸島)は中国領だ」と主張した際、即座に反論しなかった茂木氏のツイッターが荒れていると報じている。
 
 そもそも日本側をイライラさせることしか言わない王穀を招くこと自体が間違いであり、会談で何を言われても反論しないことが決まりだとしても「尖閣諸島は中国領だ」と王穀が言ったのだから、茂木氏は右手の人差し指を頭の上でクルクル回して「もしかして、これか」と言って「尖閣諸島は日本固有の領土であり、にも関わらず奪おうとしているのが貴方の国だ」と即反論すべであった。
 
 カラスが鳴かない日はあっても尖閣諸島の領海や接続水域に支那の公船による侵入が毎日のように繰り返されており、その現場では海保の保安官が頑張っているし、海自も見える海域で監視しているのに、政治が茂木氏のような腑抜けでは現場はますます苦労するばかりで、これでは支那に舐めらるだけである。
 
 支那から武漢肺炎ウイルスの感染拡大を謝罪する声は聞こえて来ないとなれば、茂木氏が王穀と会談する機会があったのだから「国際社会は憤慨しており、なぜ謝罪の声がないのか」と批判しても良かったし、王穀のようなならず者を相手にするには笑顔を見せず、理不尽なことを言ったら、それを遮って反論すると共ににらめ付けるべきで、日本の政治家には国益を守る気概が希薄ではなかろうか。
(2020/12/01)

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ブータンの件を対岸の火事と思わない方がいい

2020年11月25日 21時50分38秒 | 支那関連

中国、ブータン領内に集落建設か 衛星写真でインド民放報道

2020/11/23

 【ニューデリー共同】インド民放NDTVは22日、中国がヒマラヤ山脈の小国ブータンの領内に約9キロ入った地点まで道路を造成、途中に集落も建設したと報じた。衛星写真を根拠としている。現場は3カ国の国境地帯で、2017年に中国軍とインド軍がにらみ合ったドクラム高地の一角から東に10キロ未満という。

 インドは今年、北部ラダック地方の係争地域で中国との軍事的緊張が高まっている。ブータンはインドと緊密な関係にあり、新たな火種になりかねない。

 ただブータンの駐インド大使はNDTVに「ブータンに中国の集落は存在しない」と伝えたという。
(共同通信)

(引用終了)


 砂漠化の進行と14億人以上の人口を抱えている支那は、自国の領土領海を拡大する必要に迫られ、周辺国すべてに喧嘩をふかっけているようだ。領土として欲しいとなれば、人民解放軍を進攻させて占領したり、道路、橋、港などの建設を支援するとの名目で自国の作業員を送り日本国民が尖閣に目を奪われているスキに北海道の占拠を画策していると言って良いであろう。日本国民が尖閣に目を奪われているスキに北海道の占拠を画策していると言って良日本国民が尖閣に目を奪われているスキに北海道の占拠を画策していると言って良いであろう。いであろう。込んだ後に、それが完成しても、作業員は現地解散となるために帰国せず、その国にとどまり、支那人だけの集落を作って本国から家族を呼び寄せて人を増やし、次第に自治区を形成し、最終的には、その国を乗っ取ることを目的としているのである。
 
 領海を広げる手口は、南シナ海で行われているように、公海上にある暗礁を埋め立てて人口島を作り「古来からの支那の領土だ」と主張することで、周辺海域も領海にしてしまう訳で、満潮時に海面下となって島とは認められない暗礁でも埋め立てれば、自国の領土になるとの支那の主張が国際的に認められることはないし、まさに支那は世界最大の侵略国家だと言えるだろう。
 
 支那は隣国のブータンにも触手を伸ばし始めたようであり、共同通信によればインド民放NDTVは22日、中国がヒマラヤ山脈の小国ブータンの領内に約9キロ入った地点まで道路を造成、途中に集落も建設したと報じている。何年か前に支那はブータン領内での道路建設を支援しているが、道路が完成すると国境の標識が、ブータン領内に数キロも入り込んでいたそうで、だから支那は道路建設を隠れ蓑にして、領土を拡大した訳である。
 
 ブータンの他にも支那は陸続きの国の領土を奪って自国領土にして拡大を続けており、あのソ連相手でも、1969年3月にアムール川の支流ウスリー川の中州であるダマンスキー島の領有権を巡って武力衝突しており、「そこは支那の領土だ」と言えば世界のどこでも自国領になってしまうようで、そのたために武力行使も辞さないし、ブータンのように、正規軍がない国の占領など簡単だと思っているであろう。
 
 一日でも早く支那を潰さないと、世界中が支那によって潰される恐れがあり、領土領海を拡大する支那の目的は世界支配であって、それが全人類の幸せになるとの驚くべき考えが中華思想なのである。だから支那をこれ以上の強大国にしないために一切の支援をしてはならず、災害や砂漠化などで支那が困ったことなったとしても、「大変だね」と声を掛けるだけにして、放置するしかない。
 
 支那と陸続きではない日本だが、このブータンの件を対岸の火事と思わない方がいいだろう。なぜかと言うと支那が北海道のおいて土地を買い占めている件があるからであり、支那人は、どこの国に住んでも、その国の人々と共存することはなく、自分たちだけの縄張りを作る傾向があるからだ。
 
 北海道で買い占めた土地で何をしようとしているか監視する必要があり、いくら支那人が所有する土地になったからとしても、その土地や、建物などへの日本人の合法的な立ち入りまで拒否するようになれば、日本の国の中に、支那の自治区が出来たようなもので、そうなれば侵略されたも同然であり、沖縄県の尖閣諸島を占拠しようとしている支那だが、日本国民が尖閣に目を奪われているスキに北海道の占拠を画策していると言って良いであろう。
(2020/11/25)

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