私の主張・ひとりの日本人として

新聞やテレビの報道で特に偏向マスコミや反日日本人などに憤慨することが多くなり、暇な時に思いつくまま書き綴ったブログです。

支那人を受け入れていない観光地しか生き残れない

2012年07月18日 23時35分41秒 | 支那関連

旅行業者「中国人観光客もういらない」

2012年07月18日 12時00分

 中国人観光客はもういらない――。NHKが中国からの団体客を扱う日本の旅行業者を対象に調査したところ、70%以上の業者が取り扱いを「控える」「中止する」と回答して話題になっている。

 観光客の誘致は日本政府が力を入れるテーマだ。特に年間100万人以上が訪れる中国人はターゲットで、ビザ発給でも優遇される。だが、誘致構造に問題がある。  一部の大手を除き、日本の旅行会社は中国での営業が認可されていないため、中国の旅行会社の提案プランを受け入れてきた。

 NHKの報道では、中国からの東京・大阪5泊6日団体ツアーの価格は5万円と驚きの実態が報じられたが、これでは日本側に利益が出るわけがない。NHKの調査では、日本の旅行会社の76%が中国人団体客の取り扱いを今後「中止、または控える」と回答した。もう中国人はいらん!と宣言した形だ。

 だが、このNHK報道自体には別の意味があるようだ。旅行代理店関係者は「政治的な圧力をかけ、日本の旅行代理店が中国でツアーを直接販売できるよう規制緩和を促そうというもの」と読み解く。

 では今後、日本側の思惑通り、利益を上げながら中国人団体客を獲得できるのか。それでも「中国人客は減る」(同)とみている。なぜか。すでに旅行先として日本を敬遠するようになっているからだ。

「日本の5000円のビジネスホテルと、タイの1000バーツ(約2500円)のプール付きホテル、どちらを選ぶかは明白」(同関連業者)

 中国に買い叩かれたうえに、価格を上げれば逃げられる。しかも、マナーの悪い中国人観光客が多い宿泊施設は、日本人客が避ける傾向もあるというから踏んだり蹴ったりだ。
(東京スポーツ新聞)


(引用終了)


 最近は外食をする機会が減ってきたのは、畑仕事が忙しいことや、食材の産地表示がない場合があり、即健康を害することはないとしても、安全性に不安があるし、だから野菜位は自家栽培した方が良いことや、やはり女房が作る家庭料理が一番であり、その理由はいわゆる店屋物と違って飽きないからである。

 日本人の特徴に一つに、外食にために入った店で出されたものが、不味かったり、マナーの悪い客がいた場合に、その場で敢えて指摘したりせず、その店には二度と行かないものであり、また、それを知人友人に話し、いわゆる口コミで広げることが多いようで、私も実際に和食のチェーン店で出された蕎麦つゆが不味かったので、その店には二度と行かなかったが、しばらくして、同じ系列店だったが、焼肉店に変わっていた。

 お金を出しているのに、不味いものを出されたのではたまったものではないし、また静かに食事を楽しみたいのに、騒がしい客がいたのでは、前述したように、その店も敬遠するようになるだろう。これは、旅館、ホテル、観光地、温泉施設など、ありとあらゆる所でも同様ではなかろうか。

 神奈川県下のあるスーパー銭湯が、数年前に突然閉鎖になったので、なぜだか知人に聞いたところ「客が来なくなったらしい」と言っていたので、思い当たる点があった。それは、まだ営業中の頃に、友人2人と一風呂浴びて帰る際に、駐車場に止まっていた観光バスから、子供を含む団体客が降りてきて、そのスーパー銭湯に入って行ったが、その話し方からして支那人と分かったので、風呂に入る習慣もない連中と一緒でなくて良かったとして、それ以後、そのスーパー銭湯には行かなくなったが、客が来なくなった原因は支那人団体客を呼び込んだからではないかと勝手に想像してしまった。

 箱根と言えば、神奈川県西部にある富士箱根伊豆国立公園と一部として温泉が多いことで有名だが、かっては、旅館やホテルに宿泊したり、日帰り温泉やドライブなどで、行く機会があったが、箱根に向かうバスの前面に支那人を熱烈歓迎する旗が掲示されているのを見て、「世界の観光地である箱根も支那人に汚されているのか」と思い、遭遇すれば嫌な思いをするだけだとして、それ以後は敢えて行くことはなかった。

 だが数年前に親戚の者が遊びに来た時に箱根に泊まりたいと言うので、同じ日に支那人が泊まっていないことを確認して、仙石原のある旅館に宿泊したことがある。翌日、箱根で有名な所を見たいと言うので、気が進まなかったが温泉卵で知られている大涌谷に連れて行ったが、案の定、支那人と朝鮮人の団体客が大声で騒いでおり、「やはり、来なければ良かった」と思った次第である。

 先日、NHKが採算が合わないことを理由に、支那からの団体客の扱いを控えると回答した旅行業者が70%以上にもなると放送したが、この件に関して東京スポーツ新聞は、旅行代理店関係者の話として、「政治的な圧力をかけ、日本の旅行代理店が中国でツアーを直接販売できるよう規制緩和を促そうというもの」とNHK報道自体には別の意味があると言う訳である。

 この旅行代理店関係者は、何も分かっていないようで、東京スポーツ新聞の記事の最後のところにあるように、マナーの悪い支那人観光客が多い宿泊施設は、日本人観光客が避ける傾向にあるからで、観光立国を目指すためとして受け入れに積極的だった人たちは、何を支那人に期待していたのであろうか。こうなることは以前から指摘されて、警告されていたが、ようやく分かったようだとしても、既に手遅れではなかろうか。

 ネットの口コミ情報を読んでも、多くの宿泊施設で支那人に遭遇して、えらい目にあったとするものが多いとなれば日本人観光客は避けるは当然で、まさにチャイナリスクであり、世界中で支那人観光客が嫌われているのは知らないようでは話にならず、日本だけはなぜ積極的に受け入れようとしているのか理解出来ない。これからは実際に支那人を受け入れていない観光地しか生き残れないのであろうし、それしか日本人観光客を安心させる方法がないからである。
(2012/07/18)