TBSホールディングス:10年第1四半期、純利益50%減…
TBSホールディングス:10年第1四半期、純利益50%減、景気後退で企業の広告出稿低迷。テレビ、ラジオともに80%超の大幅減収。中間純損益は22億円の赤字に転落見込み、通期予想も下方修正
2009年08月05日16時22分
【8月5日、さくらフィナンシャルニュース=東京】東京放送ホールディングス(東1:9401)が5日に発表した2010年3月期第1四半期(4-6月)の連結決算によると、純利益が前年同期比50%減の 18億円だった。国内景気後退の影響を受け企業の広告出稿は低迷したままで、放送部門の業績が大幅に悪化した。テレビ営業収入は83%減、ラジオはプロ野球のナイターセールスの不振などで同86%減だった。映画「ROOKIES-卒業-」「おくりびと」などのヒットで映画事業が好調だったほか、不動産事業も堅調に推移したが、放送部門の減収を補えなかった。
売上高はスタイリングライフグループの連結が寄与し、同11%増の871億円だった。営業利益は同45%減の25億円、経常利益は同47%減の33億円だった。
また、今9月中間期の連結業績予想を下方修正した。売上高を従来予想1775億円から前年同期比2%減の1750億円に、営業利益を同12億円から同91% 減の9億円に、経常利益を同13億円から同89%減の12億円に、純損益を同0円から22億円の赤字(前年同期は46億円の黒字)に、それぞれ引き下げた。テレビ広告収入が想定以上に伸び悩んでいるため。
3月期通期の予想も下方修正し、売上高を同3615億円から前期比6%減の3495 億円に、営業利益を同70億円から同97%減の6億円に、経常利益を同67億円から同99%減の3億円に、純損益を同22億円の黒字から49億円の赤字 (前期は16億円の黒字)に、それぞれ引き下げた。【了】
（livedoor ニュース）
（引用終了）
民放テレビ局の広告収入が、最近の景気後退の影響のためか大幅に減少しているようだが、その影響がないとは言えないとしても、企業がテレビ広告の効果に疑問を持ち始めているかも知れないと思っており、テレビ広告をしてもしなくても売上にそれほど変化がないとなれば、何も高い広告代を払うことはない訳で、そのうち景気が回復したとしても、企業によってはテレビ広告よりも他の手段で、自社製品の宣伝をするようになるかも知れない。
最近のテレビ番組で楽しみにしているようなものはなくなったとの声は多く、どのチャンネルを回しても同じような番組で、当然ながら番組制作費は削減されているであろうから、ためになるような番組が制作される訳はなく、それでも何となくテレビのスイッチが入っているとしても、その画面を真剣に見ていないとなれば、企業がどのような広告しているのかさえも視聴者に認知されていないと言うのが現実ではなかろうか。
今までテレビ広告で知ったとしても、その製品を買ったことは一度もないと言う方もいるであろうし、また派手な広告をするようでは、反対に売れていないから必死になっているのではないかと疑問に思ったり、さらにはテレビ局を初めとするマスコミへの信頼そのものが低下していることも要因になっているかも知れない。
7月の番組再改編で、夕方に朝鮮ドラマを放送することで視聴率アップを狙っていたＴＢＳだが、結果は惨憺たるもので、反対に視聴率を更に落としており、朝鮮ドラマなどを放送すれば見てもらえるのでないかと考えること自体が誤りであり、朝鮮人を見るだけで日本人として不快感を覚えるにも関わらず、これではＴＢＳは日本人向けのテレビ局であることを既に放棄しているとしか思えない。
そこまで朝鮮ドラマが視聴率アップに効果があると思うのであれば、すべての番組にハングルの字幕を出して、朝鮮人が喜ぶようなサービスをすれば良いだろう。また視聴率10％を越える番組がほとんどないとなれば、ＴＢＳでは宣伝効果がないとしてスポンサーが離れていくであろうし、そうなると秋には番組再々改編となるかも知れないが、画面からさらにキムチ臭が漂ってくるようなものであれば離れていったスポンサーが戻ってくることはないであろう。
livedoor ニュースによれば東京放送ホールディングスの放送部門の業績が大幅に悪化し、4月から6月までの連結決算によると、純利益が前年同期比50%減の18億円で、テレビ営業収入は83%減だそうで、これでは放送部門からの撤退も視野に入れなければならない状況ではなかろうか。
朝鮮ドラマを放送すれば何とかなるとのＴＢＳ内の朝鮮人の社員の妄想からきた番組再改編が低視聴率であるのは、ありもしない韓流などと言うものが、さもあるかのような幻想に取り付かれた結果でもあり、この有様では朝鮮人と関わると必ずダメになるとの法則には、あのＴＢＳであっても勝てなかったようだ。
（2009//08/06）