2021/10/11
中国の自動車メーカーが商用の電気自動車（EV）で日本に攻勢をかける。東風汽車集団系などが物流大手のSBSホールディングス（HD）に1万台の小型トラックの供給を始め、比亜迪（BYD）は大型EVバスで4割値下げを目指す。世界的な脱炭素の動きを受け、物流大手はEVシフトに動くが、日本車メーカーの取り組みが遅れており、価格の安い中国車を選んでいる。出遅れた日本車メーカーは早期に巻き返さないと国内市場を奪わ...
(以下有料記事のため略・日本経済新聞）
（引用終了）
食品以外のものを購入する際に気を付けているのは不要になったり、使えなくなった場合に処分が簡単に出来るものか確認することで、行政による不燃物として回収可能とされて、そのリストに載っていたり、有償または無償を問わず引き取ってくれる業者があれば良いが、有害物質が含まれていることから処分方法が決まっていないものなどの購入は避けるべきであろう。
１年以上使わないものは不用品とみなして良いと言われているが、家の中を見渡すと、そのような不用品が沢山あり、いつか処分しようと思っても中々出来ないもので、反対に新たに購入したり、知人友人などから「不用になったからあげる」と言われて貰ったものが増えているし、だから雨が降っていて畑仕事が出来ない日を不用品処分の日にしたいものだが、それも出来るかどうか分からない。
買い物に行って、一番がっかりするのは生産国の表示が「メイド・イン・チャイナ」であった場合で、食品ならばいくら安くと購入は避けているが、それ以外のもので、チャイナ製しかなければ仕方なく購入している。また、嬉しくなるのは「これもチャイナ製だろう」と生産国を確認すると国産であれば当然だが、台湾、ベトナム、タイ、インドネシアなどであった場合で、何だか良い買い物をした気分になるのは不思議である。
さて、日本経済新聞によればチャイナ（支那）の自動車メーカーである東風汽車集団系などが商用の電気自動車（EV）で日本に攻勢をかけているそうだが、支那製の自動車はガソリン車であっても日本で売れている様子はないのに、電気自動車となれば安全性に問題あるので、いくら日本に売り込もうと攻勢を掛けても日本には「安物買いの銭失い」とのことわざがあるし、また銭を失うだけでなく命まで失う恐れがあるとして支那製の電気自動車は、いくら安くとも購入することはあり得ない。
支那では既に充電中の電気自動車が爆発炎上しているし、それは米国製やドイツ製の電気自動車であっても同様であり、おそらくバッテリー関係だろうが、爆発はしなくとも支那製のバッテリーは劣化が早く、すぐに使い物にならなくなるようで、いくら安いからと購入したものの、すぐにダメになった電気自動車が放棄され墓場のようになっている場所が増えているそうである。
日本に攻勢をかけているのは、支那では全土で停電が発生しているそうで、だから電気自動車では充電出来ないからであろうから、だから慌てて日本に対して「安くします」とか言って投げ売りをするつもりなのであろうが、もしタダで良いから貰って欲しいと言われても爆発するからタダでもいらない支那製の電気自動車であり、バッテリーが爆発炎上するだけでなく、使えなくなった後の処分方法が決まっておらず、太陽光発電用のソーラーパネルと同様だと言えるだろう。支那が電気自動車を普及させようとするのは勝手だが、日本に売りつける前に、先に支那国内において使い物になるかどうか実績を作って欲しいもので、それまで日本は様子見しているので、是非とも頑張って欲しいものだ。
(2021/10/14)
