韓国・平昌五輪、スポンサーつかず国から借金、組織委員会会長は「ナッツ・リターン」騒動で解任の危機―中国メディア
2014/12/30
2014年12月29日、中国情報サイト・爪遊控は2018年の韓国・平昌冬季五輪について、「協賛費不足で危機的状況」と報じた。
報道によると、平昌冬季五輪組織委員会は、韓国政府を含む関連部署に対し多額の資金を借り入れている。韓国の関連機関が公表したデータによると、平昌冬季五輪組織委員会側は、2013、2014年の協賛費収入をそれぞれ175億ウォン（約19億円）と675億ウォン（約73億円）と予想していたが、実際は2013年はゼロ収入で2014年はわずかに35億ウォン（約4億円）と、事前予測の5．2％にとどまった。そのため、2013年は110億ウォン（約12億円）、2014年は105億ウォン（約11億円）を政府や関連機関から借り入れている。
このほか、協賛金の援助をより多く得られるよう、平昌冬季五輪の開催権獲得に貢献した趙亮鎬（チョ・ヤンホ）氏が今年7月に組織委員会会長に就任したが、今月同氏が会長を務める大韓航空で、娘の趙顕娥（チョ・ヒョンア）氏が客室乗務員に激怒し乱暴な振る舞いをした「ナッツ・リターン」騒動が同五輪関連活動に影響し、解任の危機もあると伝えている。（翻訳・編集/内山）
(レコードチャイナ）
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第２回目となる東京五輪が２０２０年に開催されるが、第１回目の大会は確か昭和３９年（１９６４年）だったので、実に５６年ぶりの大会となる訳で、大会まで後５年８カ月あるが、私もおそらく生きているであろうから今から楽しみにしており、前回の大会の際には、まだカラーテレビも普及しておらず、白黒の小さな画面のテレビを見ていた記憶があるが、それでも日本選手の活躍に興奮した覚えがある。
昭和３９年と言えば私が高校３年の時で、聖火が近くの国道１号線を通過するとのことで、学校から歩いて見に行ったし、母校からも聖火の伴走者として何人か参加している。戦後わずか１９年で、わが国は五輪を開催出来るまでに復興し、また経済成長した訳であり、その１０日前には当時、世界最高速度を誇った東海道新幹線が開通していることから、今思うと、わが国は凄い国だと改めて認識している。
韓国のソウル五輪が１９８８年開催で、支那の北京五輪が２００８年だったことから、第１回目の東京五輪がいかに早かったか分かると言うもので、そのソウル五輪でさえ日本が１０億ドルという巨額な支援をしたからこそなんとか開催出来た訳であり、その後も日韓ワールドカップで、日本は韓国のスタジアム建設費を出しており、要するに韓国は日本の支援がなければ何も出来ない国なのである。
ところで２０１８年に韓国の平昌で冬季五輪が開催されるが、あの韓国のことだから、様々な問題が起きて、大失敗の五輪になるだろうと不謹慎ながら今から予想しているが、日本は参加するだけであり、韓国を資金面で支援する必要はないし、ともかく韓国と関わって良いことはないのだから生暖かく見守っていれば良いだろう。
レコードチャイナによれば、その平昌五輪にスポンサーがつかず、予想していた協賛費収入が少なく、平昌冬季五輪組織委員会は、韓国政府を含む関連部署に対し多額の資金を借り入れているそうである。なぜ韓国企業が協賛費を出さないのかは五輪の大失敗が見えているからであろう。平昌では雪もあまり降らないそうで、そうなると冬季五輪なのにほとんど雪がなく競技が行えない事態になる恐れがあり、それでは企業としてはあまりにもリスクが高すぎるとして、協賛費を出すのをためらうのは当然ではなかろうか。
日本政府は決して韓国を助けてはならないし、韓国企業でさえ協賛費を出さないのに日本企業が出す理由もなく、また直前になって五輪開催が中止になることも考えられることから、もし日本が関わっていると日本の責任にされることは間違いないので、前述したように韓国が何を言ってきても恩を仇で返す国であるから無視すれば良いだろう。韓国に支援してもしなくとも日本を恨むだろうから、支援しないことで恨まれた方が遥に良いし、カネがないならば支那に頭を下げれば何とかしてくれるのではあるまいか。
（2014/12/31）