視聴率低迷で頭を抱えるテレビ業界の未来
2013年03月16日 18:06
２０１３年に入り、テレビ局が軒並み頭を抱えている問題がある。それは、１月の３週目から２月の最終週まで、なんと６週間連続で視聴率が２０％を超える番組がなかったことだ。この現象の原因として推測されるのは、若者のテレビ離れが上げられるが、どうもそれだけでもないらしい。近頃は、とくにドラマ系の番組は録画して視聴する傾向が高まっているという。
（以下略・全文はリンク参照）
(Economic News)
（引用終了）
昨年１２月に実施された衆院選で壊滅的な大敗を期した民主党だが、今では支持率が１０％を割り、他の野党との共闘すら出来ないほど嫌われてしまったようである。民主党に所属していたのでは先がないとして離党者も出ているようだし、今年夏の参院選に民主党公認で出馬を予定されていた方からも辞退者が出ているとなれば、民主党の衰退は避けられないであろう。
平成２１年（２００９年）の衆院選で「今時代は民主党」「一度やらせて見て、ダメなら代えば良い」などと政権交代を求める世論を作って国民を騙したのは言うまでもなく偏向マスコミであり、だが政権交代を成し遂げた民主党が行ったことは日本を破壊することであった。野田前総理が衆院を解散したことで、何とか破壊されず済んだ訳で、もし今年夏の任期満了まで民主党政権が続いていたら、日本は徹底的に破壊されたのではあるまいか。
さて、民主党には衆院選で国民の審判が下されたが、その民主党を持ち上げた偏向マスコミは何の責任も取っておらず、政権交代を煽り、国民に誤った選択をさせてしまったことを反省して欲しいものだが、偏向マスコミにそれを期待しても無理と言うもので、そうなると国民として、偏向マスコミから得られる情報には偽りがあるとする認識を持つようになり、次第に離れて行くのは当然であろう。
かっては、それなりの面白さがあったテレビ放送だが、確かに録画したくなる番組も多く、それを何度も見ることもあったし、ビデオデッキ全盛時代には本棚が録画したテープで一杯になり、それでもテレビは娯楽の王様として話題になることが多かった気がする。
だが、今ではテレビは斜陽産業となり、面白くないし、見るべき番組もなく、友人知人らとの世間話の中で、テレビ番組について話題すらもならない。Economic Newsによると、本年に入って、視聴率が２０％を超える番組がなかったとして、テレビ業界は視聴率低迷で頭を抱えているとのことで、近頃は、とくにドラマ系の番組は録画して視聴する傾向が高まっているという。
なぜ視聴率が低迷しているか検証もせず、若者のテレビ離れがあるとか、録画して視聴する傾向が高まっているとか、これでは、まるで視聴者に責任があるかのようではないか。見て貰えない原因は、ともかく視聴者である国民を不愉快にさせる番組が多いからで、テレビ業界が視聴率低迷で頭を抱えているのは勝手だが、国民はテレビが面白くないとして、他のものを見れば良い訳で、テレビを見なくとも情報弱者になることもなく、反対にテレビが垂れ流す情報を信じてしまうと日本を破壊する民主党政権を選択してしまうなど良いことは何にもない。
テレビ業界に多くの朝鮮人が入り込んでいれば視聴者である国民を不愉快にさせる番組が多くなるのは当然で、テレビ業界の連中は朝鮮人を追い出して視聴率を向上させるしか方法はないと分かっているだろう。
だが、今のような朝鮮人だけが喜び楽しむような番組が多いとなれば、ますますスポンサーは付かなくなり、製作費の削減により粗悪で不愉快が番組が増えて視聴率のさらなる低迷を招くという悪循環となる訳で、スポンサーからの広告料金は視聴率に左右されることから、視聴率低迷では今までのように広告料金を取れないとして頭を抱えているのであろうが、ともかくキムチ臭が漂うテレビだから視聴者である国民のテレビ離れに拍車をかけていることを認識した上で、国民からの不満の声に耳を傾け、改善すれば良いのだから、それをしなければテレビ業界は朝鮮人と心中することになるだろう。
（2013/03/16）