日本国民の韓国を見る目は冷めていて当然だ

   韓国のことは知れば知るほど嫌いになると言われているが、どこを見ても親しみなど感ずるところなく、日韓友情年が行われても、ドラマや映画が紹介され、あたかも韓国ブームが日本で起きているかのような状況があったとしても、国民の韓国を見る目は冷めているのは当然であろう。

　内閣府が９日に発表した「外交に関する世論調査」によると、日韓関係が「良好だと思わない」と答えた人が前年比６・２ポイント増の５７．１％で、逆に「良好だと思う」は同５・２ポイント減の３４．４％であり、親近感に関する質問では、４８・５％が「親しみを感じる」と答えていることが報じられている。

　支那に関しては韓国より悪く、「良好」と答えた人は２１・７％で、「親しみを感じる」と答えた人は３４・３％とのことで、これも当然の結果であり、驚くことではないし、韓国と同様に友好関係を築くのはお互いの立場を尊重し、内政には干渉しないことが必要なのにも関わらす、友好とは名ばかりで、日本の方が何でも譲歩することが友好と考えているのであるから、「親しみを感じるか」と問われても無理な話である。

　それにしても、いまだに韓国や支那に親しみを感じる人が、１０％以下なら分かるが、韓国に対して４８・５％、支那に対して３４・３％もいるとは驚きを禁じ得ない。その訳は偏向マスコミと言われるように、韓国や支那の都合の悪いことを敢えて報道しない方針があることが挙げられ、特に在日韓国、朝鮮人の犯罪に関して、容疑者名が本名ではなく、通名報道をされることが多いからで、これではあたかも日本人が容疑者であるかのように誤認されてしまう。

　このような事実を知れば、親しみを感じる人はさらに減少すると思うが、インターネットの発達によって、既存のマスコミが如何に情報を操作していることが明らかになりつつあることは大変良いことである。今回の調査に回答したのは全国の成人男女３０００人で、回答率は５６・８％だとのことだが、すべての回答者がネット環境を持っている訳ではないだろうし、その環境があったとしても韓国や支那の真の姿を知りたいとして関心を持っている人ばかりではないだろうから、関心を持っている人に限っての調査であったら数字は当然ながら変わってくるだろう。

　マスコミが煽りに煽った「韓流ブーム」であったが、今回の調査をみれば、そのようなブームが本当にあったのか疑問符が付くことは間違いなく、もしあったならば、韓国に親しみを感じる人がもっと多い筈である。

　日本でも韓国映画が上映され、以前はそれなりの興業収入を上げていたようだが、今年に入り、公開本数は多いものの興業収入は低迷し、ヒット作もないとのことで、「韓流ブーム」は終焉を迎えていると産経新聞が報じている。私は韓国映画もそうだが、テレビで放送された韓国ドラマなど一度も見たことはないが、どうしても親しみを感じる国とはならないからして、そのような国の映画などを見ることは精神的に良くないと思っているからである。

　韓国人も日本への親しみを感じないと回答する人が多いそうだが、それは悲観することではなく、それはそれで良いではないか。日本と韓国は、お互いにどうしても親しみを感じない国同士として、適当な距離を置いていた方が少なくとも日本としては良い方針だと思う。
（2006/12/09）　

この記事は「今日のコラム」
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