週末には、溜まった雑誌や本を読んだり、アウトレットショップに買い物に行ったりすることと同時に次々に届くＤＭの山に目を通さなければならない。が、たいていは、まず斜めに読んで、「不要なもの」、「重要らしいが緊急でないもの」、「緊急なもの」といった分類で再配分される。不要といっても結局は、住所という個人データがあるので、宛名シールをはがしてシュレッダーにかけている。また横浜は来春からゴミの分別収集なので、ＤＭもそのまま捨てることはできなくなる。（ゴミ収集問題はいずれ）で、そういうようにＤＭを再配分していくと、「重要らしいけれど緊急でないもの」という分類がどんどん溜まっていく。特に、金融機関からのＤＭは、書いてある内容が複雑でよくわからないため、滞りがちだ。結局、貴重な週末の時間にゆっくり解読することになる。それで、ＤＭの中にシティバンクからの手紙があった。
個人金融本部のお客様へ、という書き出しのレターは、先日、証券取引等監視委員会の報告を受けた金融庁が、きびしい行政処分を決めたことの報告とお詫びの内容だが、残念ながらあまりお詫びの気持ちは伝わらないように思える。レターは事実関係を述べた上、「金融庁から指摘を受けたことを契機として、経営管理、内部管理態勢を含む業務全般を徹底して見直し、必要な処置を講じて参ります。」となっているのだが、よく考えてみれば、今回指摘を受けたさまざまな事件が起きたのは、相当以前であるのだが、いまだに何もしていなかったわけだし、スケジュールとしての改善目標時期も不明である。またもっとも知りたいのは、われわれ「普通の個人」と違法行為の対象となった「金融資産１億円、総資産５億円の富裕層」の間にどんなサービスの差があったのかについてはまったくふれていない。
私のシティの口座の資産は、ほとんどがささやかなファンドであるのだが、いざネット上でファンドを買おうとすると大変な苦労が必要だ。といっても悲しくなるくらいに少額の話しなのだが。まず、ネット上で投資適性チェックが待ち構える。投資する金額は重要なおカネなのか、はした金なのかについて答える。次に変動リスクに対しての質問だが、何割下がったら足切りするかということなのだが。それらの質問に普通に答えているとまずファンドは買えない。途方も無い金持ちで変動リスクもまったく気にしないで、いくら損をしても構わないというようにでも答えると、やっとネットでファンドを買うことができる。数日後、目論見書が届いてから購入することができる。結局、たいていの人はネット上で買うことをあきらめて、結局コールセンターの社員を通してファンドの申し込みをするので、結果どういうことになるのかよくわからない。裏を返せば、高給社員を雇う以上、アドバイス販売という人間系のシステムに引き込まなければならないのだろうと憶測する。
こういう人間系のシステムで付加価値を上げる手法は流通業では多くみられる。たとえば、三越、大塚家具などがそうだ。最近急速に普及しているセルフ型のガソリンスタンドでも、店内清算方式が圧倒的に多いのは、店外清算では洗車や車検を勧めるセールストークの機会が失われてしまうからなのだが、逆に「入れ逃げ」という犯罪行為が多発してジレンマに陥っているらしい。
ところで、私はファンド以外にドル預金をいくら持っているかというと、僅か２セント（２円）だけである。入出金の際の端数だ。１億円の富裕層の方には申し訳ない。ファンドと合わせて３０万円以上残高がないと毎月の口座管理料がかかってしまう。
また、気付いたのはシティバンクの手紙は、国内からではなく豪州からの航空メールである。そこで郵送費を調べたところ、豪州と日本の間の運賃は、９０円である。結局１０円の差。諸般の事情により、豪州でアジア地区の業務をまとめたほうがいいということだろう。ただし、データの輸送には細心の注意が必要で輸送途中にシンガポールで無くしてしまったりするのはごめんであるが。
先週、米国のシティバンクの本家より「（日本での不始末について）責任を取って３人の幹部が退職した」という発表があったのだが、ペイオフ解禁直前直後の日本市場での１４００兆円の個人資産の争奪戦に早くも一歩出遅れたということで、さぞかしガックリしているのだろう。