人気ブログランキングへ 今日は３０℃！
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コレを持っていますか？見たこともナイ？
ワタシは表示義務が施行された当時買った憶えがありますけれど、一度も使わなかったし、今はどこにあるのか、どこかにあるのかもさえ分かりません。
クルマならトランクにでも放り込んでおけば、イザというときに役に立つかもしれません。
しかし、バイクに乗って持ち運んでいる方は、まず居ないでしょう。
突然の話題の理由は、Ｎ氏のブログ”ＲＯＯＴ”に顛末が書いてありますが、問題はキップを切られるかどうかではなく、最近の高速道路はどうも事故が多いような気がしますから、バイクで携帯できるようなサイズの表示板が必要ではないのでしょうか。
安いところでは、７８０円から売っています。
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人気blogランキングへ 今日は予報通り寒い。
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国土交通省に認証されている自動車整備工場は１年に２回の研修を受ける義務があります。
今日は法令研修ですが、もう一つの”整備主任者技術研修”は３月の記事で紹介してあります。
資料には道路運送車両法の改正内容や通達などが記載されていますけれど、そのなかには”とうとう、こんな事態に！”の未認証工場にたいする取り扱い要領がありました。
警告書の内容も非常に厳しいものがあります。毎年７月は強化月間ですが、どうも通年に渡り情報を受け付けているようです。
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国土交通省から平成19年６月８日から平成19年７月７日までの期間において、道路運送車両の保安基準等の一部改正等に関する募集が行われていたパブリックコメントについての見解が発表になり見送りが決定いたしました。（ ttp://www.mlit.go.jp/pubcom/07/kekka/pubcomk80_.html）
応募したコメントは７件と意外に少なく、反対４件賛成３件だそうです。
内容は見ていただくとして、概ね妥当な意見だと思います。
未だに国交省側から改正案が出てきた経緯はナゾですが、解禁だ！とばかりにリジッドサスペンションパーツ（リジッドだからサスペンションではないだろう！）が蔓延ることを想像すると、ゾッとしてしまいます。
最初から後輪リジッドとして設計されたフレームは軽量なものが多く、実際に乗ってみてもサホド危険ではないと言いつつも、特に急ブレーキでは接地性が失われやすく、心して乗らなければなりません。
改正案のようにまるきりフリーにして、望めばアナタもワタシも後輪リジッドが可能となると、今現在は特に目立った事故がないとしても、フリーになったとたんに事故急増になりかねない。
重量級のバイクをリジッドにしたらフレームの耐久性も怪しくなります。見解の中で「実地実験により必要な要件を検証する」としていますが、線引きは難しいでしょうね。
いや、ワタシ自身は軽いフレームの後輪リジッドの乗り味は好きです。独特のダイレクトな加速感は他では得ることができないし、緩いカーブをそれなりのスピードで駆け抜ける感覚もスゴク楽しめます。
かと言って、フリー化となると良心に従い賛成できません。
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小林ゆきさんのブログに「オートバイの発火事件」についての記事がありました。これについてワタシの知る限りで補足説明したいと思います。
商品を売った場合には瑕疵担保責任がついてまわり、民法566条3項には、「（前略）契約の解除又は損害賠償の請求は、買主が事実を知った時から1年以内にしなければならない。」とある。つまりは、買主が瑕疵を発見してから1年以内なら契約を解除、または損害賠償請求ができるということです。
新車については、ほとんどの場合メーカーの保証がついていますからソレで良いとして、中古車ではどうなのか気になるところです。
まず中古車で一番問題が多いのが走行距離の偽装で、いわゆる”メーター巻き戻し”ですが、今年になって大阪近辺の中古車業者が検挙され、営業を続けるためには全国の新聞に謝罪広告を掲載することが要求されるために、多大な費用が掛かることから廃業に追い込まれたと聞いています。やはりどんなことでも偽装が発覚すると大変なことになります。
あまり知られていませんが、２輪車公正取引規約が割りと最近になって定められています。詳細はコチラ（ＰＤＦファイル）。
オートバイ販売店が公正取引協議会に加盟したい場合には全国オートバイ組合連合会に問い合わせると良いでしょう。
買主が瑕疵を発見してから1年以内なら契約を解除、または損害賠償請求ができると前述いたしましたが、皆様は知っていてソンはないと思います。
では売主（販売店）はどうでしょう？
売ってから１年は保証の義務が生じますから、中古バイクを売ったら（ある意味では）故障は付きものとも言えますし、瑕疵がなくても乗り方によっては壊れることも多々あるわけで、すべて保証したらビジネスにはなりません。
こうしたことは双方の合意の基で契約することにより、責任を制限することができます。
つまり、そのためには売主は契約書を発行することにより、買主の了承をもとに制限内容を明記しておく必要があるということです。契約書の様式は特に定められていませんが、全国オートバイ組合連合会にも用意されていますから、お問い合わせしてみるのも良いでしょう。
実は車両だけではありません。某大手販売店では自社で販売したのではないバイクを修理依頼を受ける場合に、数万円の入会金を請求するシステムを導入したことがあります。これはオイル交換などの軽整備を行った後に、それが原因で故障したというクレームが多発して、それを解消するためだったということです。これは車両という商品ではなくとも、メンテナンスサービスという役務商品を売ったことになります。
認証整備工場ではこうした状況にも対処する方法はあります。
まず整備を依頼された場合に受け入れ検査を行うことにより、最低限の現状を調べます。このことにより後のクレームは減らすことができます。そして完成検査をして複数の人間が確認し記録しておけば大部分を防ぐことができるのではないでしょうか。
万が一に大きなトラブルが生じても店舗総合保険というものがあり、不測の事態を広くカバーできますから、これは是非加入するべきだと思います。
逆に言うと、ユーザーがショップを選ぶ基準の一つにするべきとも思うわけで、というのは何時何が起きるかわからない世の中では、預けた車両が盗難や焼失で戻ってこないことも考えられ、保険料を払えないようなショップがあるとすれば、弁償も期待できないからです。
更に、保険に加入していても認証工場ではない場合を考えると、メンテナンスの内容によっては要件を満たしてないことになり、保険金がおりないことが考えられなくもありません。
小林さんも記述しているように、消費行動とは信頼関係に基づいて行われるものなはずなのですが、そうとばかりも言っていられない益々複雑になっている現代社会を憂うべきなのか。
ともあれ、受給者側（ユーザー）も供給側（ショップ）も少しでも長く楽しむため、営業し続けるためには、認証工場と店舗総合保険は必要不可欠と思います。
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人気blogランキングへ 今日はシトシト雨。
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ここのところブログネタが渋滞気味で、メカネタも沢山ありますが本来の仕事も渋滞しているため、記事を書くのに時間が掛かるメカネタをそっちのけにして手っ取り早いネタに飛びついたりして、思うように更新できません。
と言いう訳で、今日は継続車検のために陸運事務所に出向きましたら、整備振興会の窓口に画像のチラシがありましたので、渋滞をパスして紹介いたします。
１月までパブコメの募集が行われた自動車騒音規制改正案（詳しくはコチラ）、７日まで募集が行われていた後輪緩衝装置の規制緩和に関するパブコメ、馬力自主規制の撤廃、そして今回の未認証工場への指導などを一連のことと捉えると、ダブルスタンダードや不正改造の解消を目的として、それぞれは関係しているとも見えます。
業界内部だけのできごととも思えますが、少なからずユーザーさんへの影響もあることを考えると関心を持って注目していただきたいですね。
バイクショップを経営していたり勤務している方は、”好きが高じて”の成り行きも多いと思いますが、再三ワタシもここで申していますけれど、一時の規制緩和（幻のようです）で”何でも車検に受かってしまった”状況から、振り子は反対側に振れつつあるのが現状と感じて、何とか乗り切っていただきたいと思います。
バイク盗難情報 こちらにもご注目ください。
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人気blogランキングへ 今日はカタイ話で連続更新です。
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７月にはいれば今年も半ばを過ぎたということで、ホントに月日が経つのは早いものです。
拙ブログの５月１５日の記事”とうとう、こんな事態に！”で紹介した”未認証工場立入り検査”のニュースの波紋が広がっているようです。
こうした情報が噂となって駆け巡るとロクなことはなく、過剰に反応してパニックに陥っても何もなりません。
ワタシの職場は以前にも申したように認証を取得していますが、これは高みの見物で「それ見たことか」と言うわけにも決してまいりません。
というのは、個人的に知っているショップの中には、ある種の規模が大きい販売会社よりもずっと親身になって、ユーザーへのサービスを行っているところが少なからずあるからです。最悪の場合ではユーザーさんが路頭に迷う？かもしれません。
何故、今なのと考えると、１５年ほど前から車両メーカーとの新車取引条件に、認証工場設置義務が要件となされ、それ以前はワタシも２輪整備には認証は不要と考えていた状況でした。私自身は３０年以上前に２級整備士の資格を取得いたしましたが「無駄だったね～」ともいえるほどの状況だったわけです。
ワタシの工場も認証を取得したキッカケは、まさにそれだったわけで、逆に言えば取引条件になければ今も未認証工場だったかもしれません。
つまり、国内メーカーの販売台数が下降を続けたと同時に、ハーレーを主とするカスタムショップが増加して、ソレを追うようにビッグスクーターブームも到来し、ある意味の無秩序（未認証工場が後を絶たない不正改造の温床となっている）が無視できることではなくなり、当局が腰を上げたのが今のタイミングなのでしょう。
以下はワタシ以外の方の見解を紹介いたします。
引用先の依頼により削除させていただきました。
以上青字文章は匿名を条件に引用を許可していただいた文章を編集したものです。ちょっとショッキングなタイトルになっていますが、一斉摘発ではなく通報された内容に基づき指導するという見方が強くなっています。
今年になって幾つかのショップに既に検査に入ったと言う情報もありますが、肝要なのは将来のことも良く考えて対処することで、当局は不正改造に対する処置は警察だけに任せるだけでなく包括的に対策を考えているだろうということです。
つまり、今月をやり過ごせばソレですむ問題ではないというわけです。
話を広げれば、違法マフラーなどの販売もレース用とかで誤魔化していると、実際には廃車手続きの証明など怠っていて市場に多くが出回っていれば、何かの法律をあてはめることも有り得るのではないでしょうか。かなり前ですが大手のチューニングパーツメーカーが検挙されています。
こうしたことを業界内で放ってきたことに責任がないとも決して言えませんね。
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バイク盗難情報 盗難も解消しませんね。
人気blogランキングへ 良い天気はどうやら今日まで？
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このブログのリンク先を辿ったら、自動車整備士．com掲示板に行き着きました。
未認証整備工場の摘発や整備士資格のための情報もありますから、よろしかったらご覧ください。
未認証整備工場の立入り検査は、まず認証をとるように指導からと思っていたら、どうもそうではないケースもあるようですね。
その後にワタシが聞いた情報では、関西のショップに立入り検査があったようです。
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人気blogランキングへ 今日はおかしな天気で、晴れたり降ったり。
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「未認証工場の分解整備の続投を見逃すな。摘発せよ」
一口に言うと、そんな通達が国交省自動車交通局技術安全部整備課から３/２９付で全国の各運輸局長に通達された。
昨年、５/１９に成立した車両法の一部改正、即日、施行されたのは未認証工場へ陸運局が立入りできる＆認証工場は排ガステスターを導入せねばならない。というのが二輪関係のものだった。既認証工場は２年以内に導入の義務付けだから平成２０年５月まで導入する必要がある。
そして新規認証工場は即導入ということになった。
問題は未認証工場へ立ち入りできるということで、施行１年を迎えて取り締まり強化となった。
予定では７月を取り締まり月間としている。夏休みを控えて、とくに狙い打ちにするのは不正改造と違法騒音マフラーの取付けである。
二輪車の騒音マフラーの多いのは軽２輪が主体になっている。原付も見られるが、軽２輪が圧倒的に多い。「車検のない軽２輪を認証のない未認証工場が取り付ける」構図なのだ。
行政への騒音の苦情は１日、５０～６０本の電話有りと聞かれるが、行政がアフターマフラーの規制に乗り出したのも、軽２輪の騒音が主因である。ただ、軽２輪の違法マフラー車を取り締まる方法は街頭などであり、小型２輪のように車検化が出来ないものかと問題提起もあったのも事実だ。
結局、現在のところは車検のある騒音規制値を改正するところへ落ち着いたようだが、軽２輪が原因の騒音苦情のツケが小型２輪にまわされた形だ。
小型２輪の騒音マフラーも当然見られるが、大型２輪ライダーはマニアユーザーや中・高年ライダーが多いことから、軽２輪のように不法カスタムは少ないわけだ。
さらには国産・外車の大型２輪販売網が特化してきたことから、法令遵守、コンプライアンスの意識は高い、車両法を順守するという姿勢は認証工場の責務であるからだ。
その点、未認証工場は車両法にたいする知識も乏しく、意識も薄い。
これからの大型２輪は熟年ライダーのニーズも高いところから、緩やかな成長が見込まれるが、軽２輪に対する姿勢が２輪業界にとって急務だ。高速道路の２人乗りは軽２輪も可能になったのだから。
当初、行政も識者も、業界の一部にも軽２輪の２人乗りに対する懸念もあったのは事実だ。
自賠責の付保率や非車検車であることなどが理由であり、一部には車体に対する意見もあった。
しかし、ハード面での懸念は高速道路走行における２人乗りの事故死者数から勘案して問題にはならなかった。むしろ、不法カスタム、騒音改造が問題になってきた。
未認証工場の一部には不法カスタムは儲かるという。だが、２輪業界全体には大きなダメージを与えていることを自覚すべきだ。自分さえ儲かれば何をしてもよい。そんな時代認識では生き残れなくなってきた２輪業界になっていることを。
国交省の通達、運輸局の振興会に対する文書に「未認証をみつけたら通告せよ」とも述べている。
そこまでの事態になっていることを一部の悪徳未認証工場は知るべきだ。警告書を無視し続けるなら「罰金５０万円以下」も発動してくるだろう。今、２輪認証は取得しやすくなっている。通達はまた「認証取得に手助けせよ」といっている。
青字はベターライフ出版（有）ベタータイムス６月号より引用
ワタシの仕事場は以前”認証整備工場”で紹介いたしましたが、同業者の”お友達”にも認証の取得を事あるごとに勧めてきました。いずれも立派な技術を発揮してお客さんを大事にするショップです。考えようによっては認証工場でも様々なレベルの技術でしょうから、未認証工場＝悪徳ではなく、ユーザーさんにとって満足度も高いところは少なくないと私見では思っています。
しかし、ショップは社長一人でも業務は事業として行っているわけですから、企業の大小を問わずして法的コンプライアンスを求められるのは時流です。
罰金を納めれば事が済むわけではないのは言うまでもありません。
＊上記のことで相談されたい件がありましたらコチラまで。僭越ながらワタシが分かる範囲でご相談いたします。
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第３回「明日のバイクを考える会」
1、日時 ３月１日（木） 午後６時３０分から いよいよ今日です。
２、場所 池袋周辺 参加者には詳しくお知らせいたします。
３、お申し込みはコチラにお願いします。興味のある方なら何方でも参加できます。
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”貧乏暇なし”とはよく言ったもので、今日は午後６時半から池袋で「明日のバイクを考える会」があるのに、その前は研修会です。
弊社のワークショップは整備工場と言ってよいのか分からないくらいの小さなものですが、国土交通省の認証工場であることは以前に”認証整備工場”の記事で書きました。
画像はワタシの整備士手帳と研修会の案内です。
法令研修と技術研修が年に１回づつ開催されて、出席は義務付けられています。
「第３回明日のバイクを考える会」は２０人以上集まってくださるようです。
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人気blogランキングへ 今日はドンヨリ曇り空。
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既に紹介したこの社外モジュールが大変売れているそうです。
規模の小さい（失礼）ショップにしてはチョット考えられないほどの数量だそうです。
先日確認したところ、電子メーターの機能は一部失われますが、純正セキュリティは使えました。エンジンの調子が回復するのは間違いありません。
今は正規販売網から外れている弊社では、直接確認できないのがモドカシイのでありますけれど、’０４モデルまでは写真の純正イグニッションモジュールのマップデータを更新することは可能でした。ある情報によると’０５モデル以降は不可能だとか、いや可能だと交錯しております。まあ、そのうちに正しい情報が入ってくるでしょう。
更新不可能だとしたら？
社外モジュールが売れ行き好調なのは更新不可能だという背景があり、若しくは更新したデータでは症状が改善しないということも考えられます。
以下は”イグニッションモジュール”からの抜粋ですが、
つまり、排ガス規制をクリアするためのマップデータで排ガス試験をクリアして、試験機関の証明により登録するわけですから、そのマップデータが走行に適してないからといって排ガス試験後に書き換えてしまうと、”偽装”ということになってしまいます。偽装を回避するには、データを更新した際に排ガス試験をもう一度やる必要があるのではないでしょうか？
と、現在では厳密に求められている”企業のコンプライアンス”を遵守しようとすると、事は簡単に運びません。ですからサジを投げてしまうのでしょうか？
更にミクスチャー調整も？
今回のキッカケになった車両も「排ガス規制で薄くなっている燃料を濃くしておきました」と購入デイラーに言われたそうですが、デイラーでは登録時に排ガス試験成績書を提出していますから、それを知っていながらミクスチャーをイジる行為はマップデータ書き換えと同じ事の偽装と疑われる可能性があります。
事情が良く分からないはずの個人やショップがコッソリやる事と、デイラーがやる事とは大きく意味合いが異なってしまいます。
しかし、しかし、
困ったことにガンジガラメです。繰り返しになりますが、一番割りを食うのは善意の購入者です。ストレスを溜めながら走らないバイクをそのままにしておく訳にはまいりません。
多分いまの社会情勢では、満足な性能を発揮できない製品は修理が出来れば別ですが、修理不能となれば返品可能なことが多いと思いますが、折角手に入れたという思い入れが強いと、中々そこまでふんぎることもできません。
一番良いのはメーカー側（日本では輸入元）が早く事実を認めて、適切な対処を施すことですが、アメリカ国内でも多種の問題が発生していても、フロントマスターシリンダーの例のようにリアクションが遅いようです。
また繰り返しになりますが、素早い適切な対処がメーカーとユーザーの双方にとって一番良いことだと主張しておきます。それには、やはりユーザーからの強い要求が何よりではないでしょうか？
予告しておいた対処方法は、不調なスポーツスターのオーナーの考え方も千差万別だと思われますから、幾つかあげておきます。
ともかく、２０ｋｍで走れなくなるのは異常ですから、折角買ったハーレーを我慢してはいけません。ワタシが乗ってみても、楽しいバイクに間違いありませんから。
写真のアナライザー（分析器）はＣＯだけのもので、本来は（これの購入当時高くて買えなかった！）本来はＣＯとＨＣが同時に測定できるものが必要です。
以前にはバイクには排ガス規制そのものが無かったわけですから、設置義務もありませんでしたけれど、これから取得する認証整備工場には設置義務があります。
前項で紹介したように、スローミクスチャーを濃くしてしまったならば、社外モジュールに交換したあとは是非ＣＯ濃度を再調整することをお勧めいたします。
結論？
長々と”ユーザーには関係ないかもしれない複雑な事情”を書きましたが、まともに走れないバイクを通常の保証修理では直せない事情がお分かりいただけたでしょうか？しかし、それでも納得いかない気持ちもあるでしょう。
と、ワタシにも問題が微妙な側面をもっているため決定的な結論が出せませんでした。この問題に関しては新しい情報が入り次第、記事を更新することをお約束いたします。
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