2016/11/01 記
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ＴＶが突然消えて、点かなくなった。店頭展示品を買い叩いて買うと、こういうことがたまに起きる。皆がいじりまわした結果なのだが、修理担当者が来て、代替ＴＶで修理期間を埋めていくまでの数日間、突然ＴＶ番組から切りはなされた。これはこれで面白い体験なのだが、新規の状況情報が極端に細くなった。ＰＣといっても、ニュースの突込みが浅く、ろくなことがない。昔、私の塾に通っていたＴちゃん（小６）が家のＴＶ故障でＴＶを預けたら「働きもの」になっちゃうよと言って、私を笑わせたが、確かに「働き者」になってしまう。
ビッグイシューの販売員さんから、同誌を買い取って、いそぎ図書館と個人購入者さんを回ってきた。あと半分。明日も巡回する。
以下は「わーくNo.68」の残りの原稿最終稿だ。ご覧あれ。
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（4面）
「災害その時☆ハイティーンズの仕事」（０６）
◆三宅島の噴火 (2000) のとき、全島民は東京都内の施設に避難した。4年半にわたり、四千人弱の島民が、オリンピックセンターへの一時避難、小学生から高校生までの444名中359名が全寮制都立秋川高校に避難。親子が分離生活することになった。災害が起きたとき、家族はコロニーを崩さずに、避難生活を続けるが、福島のときは放射能汚染を恐れて、働き手の父親が地元に残り、母子は県外や遠方の仮設に分離生活をしている。家族が裂かれている例では、地元校が被災したために、進学を意識して都市部（盛岡・仙台など）に仮設から出て、別居生活をしている例も多い。
◆このそれぞれの場合、中高生特に高校生はどうしていただろう。私は何回かに渡って秋川高校に通った。高校生とも話したが、高校生が小学生の面倒を見ていると報道されていたが、どうも実態は、お互いに関係なく寮生活をしているように見受けられた。高校は高校生を、中学は中学生を、小学校は小学生をまとめていて、朝礼と食事のときだけ一緒になるという具合だった。支援者が親子の時間を作るお祭り企画をたてても、その企画に高校生が積極的に加わるというより、教員から、学校生活の勉学を乱さないようにと、支援者に事前注意がまわり、飲食ブースのまわりは、就学前児童と年配の島民の方がくつろいでいたように思う。中高生たちは、家族通信を編集したりしていたが、支援者は千羽鶴とテレホンカードを、子どもたちは代表がお礼の手紙を出す程度の交流に留まっていた。
◆福島の場合はより多様な状態になる。都市部の「見なし仮設」や縁者宅で生活している中高生たちは、被災していない中高生と表面的には大差ない生活をしているが、仮設住宅に生活の居を構えた中高生たちは、親の生活復旧作業を助ける家事補助活動に留まらず、残留避難所の支援ボランティアの手伝いや、地元仮設商店街のボランティアに出ていた。岩手や宮城の場合は、避難所生活の頃は、親の手伝いを中心に、避難所運営の手伝いや、近場のがれき撤去などを、特徴は知り合いの補助を行って言うことで、見ず知らずの大人たちに混じって自発活動するということは少数派。いまだにモラトリアム世代の構造の中に眠っている。学校正規企画の学校間交流や。復興コーラス大会などの、設えた企画を成し遂げようとしていた。支援ボランティアの合同報告会などにも、高校生の姿・形も見えないという不自然さと大人の鈍感さが目だった。
◆これが熊本地震になると、避難所管理の物資配給や日中子ども預かりなどに、自発的な活動が登場する。文科省や学校側も、社会的参加活動への協力へと転じている。この緩やかな時代の変遷を見つめて、中高生の地元生活復興支援の支援育成と、特に彼ら独自の活動領域を、発災時始められるように、準備して行きたい。さらに三宅島避難児の444名中、359名の差の85名の中には障害児がいる。その記録が全く見当たらない異様さ、無視の眼差しを忘れまい。
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(2面)
★★★(01)避難所を利用できない軒下避難や車中避難する
障害者・高齢者と家族の保護活動★★★
（１面の続き）
●熊本地震では、発災後体感数百回に及ぶ余震が続き。震度７の本震が間を空けてもう一度やってくるという、被災者の緊張が延々と続く神経戦のような避難生活が続いた。このために、
災害弱者である障がい者・高齢者の方々が避難所から実質追い出される問題が起きた。
●その最たる例は、半壊高齢者施設から避難してきた寝たきり高齢者が、雨の降る避難所の外の軒下に追いやられ、毛布にくるまって寝ている姿が全国放映されたことがあった。結局、いつ崩壊するやもしれぬ元の施設の屋根の下に移動して夜を明かす映像があった。車椅子生活のまま、仮設トイレが車椅子対応しておらず避難所を退去する話や、集団に怯えて奇声を発するために、家族ごと自家用車生活に切り替えた家族、音が聞こえないために、配給がうけられないとか、誤解されうという要援護者（災害弱者）が壊れた自宅で避難生活を送ったり、車中生活を行うという事態も見ることとなった。
●これは湘南の被災の場合も、同様の事態が進行すると予測されていう。自治体で準備されてる「福祉避難所」も、多様な困難に対応できず、ましてや平常時、障害評価を受けていない自閉症スペクトラムとか、神経症、要医療支援者などの方々は行き場所を定め切れないで、在宅避難している状態は、今後も変わらないだろう。この方たちを支える専門職は、同じく被災しており、大人数
を支える繁忙さゆえに、潰されかねない事態となり、待っていても支援が届かない。在宅避難や、車中泊避難の方は、公的支援や配給情報からも孤立してしまう。
●そこで考え出されたのが「御用聞き支援」である。地元の弁当配達ボラさんと組んで、公共避難所と私宅（自家用車）を仲介する巡回活動をたちあげ、これをティーンズたちに担当させる。こうすれば、引きこもり青年や中高生たちにも参加の道が開ける。
●ゆえにこの企画を始めにした活動を「わーく」の誌面で深めて行きたいと考えている。
＜参考資料＞
熊本）「軒先避難者１００人」益城町が推計
東野真和2016年10月14日03時00分 朝日熊本版
http://www.asahi.com/articles/ASJBF5TPNJBFTLZU002.html
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(3面）
＜連載＞個人医療情報 ＱＲカードの検討 027 項目を考える
☆現在の「お薬手帳」は、薬剤師さんのためにある。患者が複数の医師にかかるとき、薬剤の禁忌や、服薬総量のチェック、注意点の医師へのフィードバックなどを行う。ところが受診する側にしてみれば、「お薬手帳」は診察券や保険証と大差ない。受診時必要な書類のようなもので、平時携帯するには大きすぎる。このことから、日本薬剤師会や日本調剤などから「お薬手帳電子版」というスマホ。アプリが出ている。異様に細かい個人医療データの項目があり、本人が入力するようになっている、マニアックな方以外、アプリ自身を使いきれないだろう。いずれも平常時の業務しか意識していない。
☆大きな災害時、インターネットが止まり、クラウドに上げている個人医療データは、アクセスできないために利用できなくなる。これを防止するには、スマホ自身の中にデータを蓄積しておけばいいが、氏名や連絡先のように一度入力したデータをむやみに変更する必要がない項目とは別に、治療歴とか服薬歴のように、受診時ごとに変化するデータもあり、これらのデータ更新をどうするかという問題が出てくる。手間隙をかけて自主更新することは、まず無理だろう。またスマホを紛失したり、更新のためにスマホを他人に手渡したりする際の、データ・セキュリティの問題が出ててくる。
☆3.11以降、大災害時、救急外来の大混乱やカルテの喪失という事態が起き、特に応急処置後の看護への移行時のカルテ登録と個人特定、看護時新規カルテ作りなど、事務局代行の作業の迅速化・医療ミス防止の方策が重要な課題となってくる。それゆえに、常時携帯のカードというより、防災時の「防災医療カード」としての任意だが、有用なカードとなる。
☆項目も考えてみよう
（必須項目）
氏名 住所・郵便番号 自宅電話番号 連絡先電話番号 体重 身長
健康保険証番号 血液型 アレルギーの有無 薬品ショック有無
（任意）
病歴 現在通院中の病気 服薬中薬品名 障害の有無
銀行・郵便局口座番号 マイ・ナンバー 他
☆これらは、直接治療に必要な情報と、災害紛失情報を中心に「任意」項目とした。要議論。
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＊＊＊被災障害者と市民トリアージ＊＊＊
～茅ヶ崎懇話会・牧秀一氏の講演に参加して～
●９月14日、「わーく」編集部が推進している「茅ヶ崎懇話会」を開いた。ゲストは神戸の「よろず相談室」の「牧秀一氏」だった。牧さんは、地元阪神・淡路大震災(1995)から、現在の熊本地震に至る大震災の被災要援護者（障がい者・高齢者など）の訪問支援を行ってきた。村や町は復興し被災者は自立再建や公営復興住宅に入居しても、家族と職を失ったまま、年金と生活保護をもとに、細々と命を継いでいる高齢単身者がいること。災害時、負傷して身体障がい者となった「被災障がい者」がおり、地元の災害で衰えた生活・福祉サポートの谷間で、孤立しているため、時々訪問しては、孤立を避ける手立てをうっているという話を聞いた。災害ボランティアは長期戦であることと、「被災障がい者」という、いままで見落としてきた「災害時発症・負傷者」である「被災障がい者」のことを知った。
●発災時、倒壊した建造物や津波・火山弾などによって負傷した方は、現実問題として道が寸断されている
こともあるが、できるだけ動かさず、現場で応急処置を施すことがのぞましい。長時間身体が建物に挟まれていた方が、救出まもなくして死に至る「クラッシュ症候群」のように、防災専門職の判断が必要な例もあるが、症状の程度を早期に判断し、応急処置することは、負傷者の命と生涯を左右することだ。
●ところが、救急救命士や看護師は広域災害のときは、たちまち人手不足となり、現場処置を実現するには、住民の応援が不可欠となる。救急法講習が遅々として進まない現状において、医療現場の混雑混乱を避ける「市民トリアージ」は成り立つのかと考えた。静岡県の取り組みを見て、手遅れの「被災障がい者」を出さぬためにも、これは導入しておかなければと思わされた。
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夜間傾聴：ひとり（塾のハロウィーン参加者）
（校正１回目済み）
