繰り返す医療ミス!

同じ医師が２人に医療ミス　カテーテル、口頭注意だけ
共同通信社 12月8日(木) 配信
西神戸医療センター（神戸市西区）は７日、消化器科の３０代の男性医師が今年４～５月、４０代女性と７０代男性に挿入したカテーテル内のワイヤ約４０センチをそれぞれ取り忘れる医療ミスがあったと発表した。
２人に後遺症はないが、男性は発見までに約１カ月かかり、ワイヤが血管を破って胸腔（きょうくう）に達していた。医師は「抜くのを忘れていた」と話しているという。
病院長は医師に口頭で厳重注意。同センターは処分について「重大な問題と認識しているが、患者に後遺症はなく、懲戒処分に当たらない」と説明。医師は通常通り治療に当たっている。
西神戸医療センターによると、医師は今年５月２日、手術前で食事ができない女性患者への栄養補給のため右腕からカテーテルを挿入。ワイヤを引き抜くのを忘れたまま薬液を注入し、７日後にカテーテルを抜き取ったがワイヤに気付かず放置した。同月１２日のエックス線検査で発覚した。
病院が医師の担当した患者を調べ、今年４月にカテーテルを挿入した男性患者でも同様のミスが判明した。
以前から、繰り返させられる医療ミスについて「ヒューマンエラー」の観点から私は提唱しております。
人の脳の特徴として、その人の「癖、特徴」のようなもので、同様のミスを繰り返す特徴が人の脳にはあるのです。
人には「思い込みエラー、勘違いエラー」など、これらを繰り返す生き物が人間でもあるのです。
ですから、敢えてこれらのミスを予防するために「繰り返さないために」ヒューマンエラー防止の考え方があるのです。
私共は、これらヒューマンエラーとの関わり研究から、人の心理、脳科学の見地から予防策などの指導もしております。
思い込み、勘違いで「忘れていた、勘違いだった」。エラー(ミス)を起こすのですが、時にそのヒューマンエラーによって人が命を落とすことに成りかねないのです。
特に、医療現場では人の命を預かっているために、ヒューマンエラー(医療ミス)は重大な事故にも繋がるので慎重さ、チェック体制など取り組まれているのですが、今回、紹介した病院のケースのように、医師に任せ、チェック体制が出来ていない、意識されて居ないケースです。
医師は「抜くのを忘れていた」と話しているという。
病院長は医師に口頭で厳重注意。同センターは処分について「重大な問題と認識しているが、患者に後遺症はなく、懲戒処分に当たらない」と説明。医師は通常通り治療に当たっている。
カテーテルを抜くのを忘れていたからという言い訳に、私は納得も行かないし、ましてや病院長は担当医に対して、口頭で厳重注意しただけなので、再ミスを起こしているのです。
つまり、二度あることは三度有ってはいけないのが「医療現場」なのです。
これらの考え方をこの病院は軽視しているとしか思えません。
私が病院長なら、君には今後、チョックとして二人で担当して貰い、一人の医師にはエラー防止のために指導して貰いますと告げます。
これらが当たり前の処置なのです。
それを後遺症が無かったから、大丈夫だから大したことは無いという我々患者を無視した態度には、私は許せない気持ちです。
もし、私の家族なら「告訴」します。そして、慰謝料を請求し、セカンドオピニオンで別の病院に家族を入院させます。
一歩間違えれば、このような医師なら、血管を破り、大量出血で患者が亡くなっておかしくない医療ミスを犯しているのです。それも二度もでもある。
間違いなく、今度、三度目も起こす可能性が高いのです。ですから、私は同じミスは繰り返す。癖や特徴を改善する。意識を変える。これらの指導を30歳台の医師の教育、再教育が必要である。私は病院長なら、当分の間手術をさせない、先輩医師のサポートと手本を見て、学び、反省するところは反省させ、向上を目的にさせないと、本人のためにならないのです。
もし、この次ぎにこの医師が医療ミスで患者を死亡させたら、彼の未来も無いのである。これらは医師育成も必要であるということです。
今後とも、私共は医療ミス、ヒューマンエラーに対して、取り組み、改善策、防止策などを提案、提唱して参ります。
五感プロデュース研究所、主席研究員、荒木行彦、

（新潟）医師増狙い医学部新設へ!

読売新聞 11月29日(火) 配信
知事が表明 県立大開設か私立誘致軸に
泉田知事は２８日、県立病院勤務医の過重労働や深刻な医師不足に悩む本県の現状を踏まえ、医学部の新設に取り組む考えを示した。今後、全国知事会でも議題として取り上げ、他県と連携して、医師確保に向けた動きを強める考えだ。
知事は同日の県議会企業会計決算審査特別委員会で、「新潟大の医学部定員は１２５人（学士入学含む）で、指導教官の問題もあり、これ以上の定員増は物理的に困難。医学部の新設を行う必要がある」と強調した。
県によると、２００８年末現在で、本県の医師数は人口１０万人当たり、１８７・５人（全国２２４・５人）。全国平均よりも約３７人少なく、全国で４１位だった。
新潟大医学部は県内唯一の医学部。定員は県の人口に比べて少ないが、来年度の医学部医学科の募集定員は１２０人にとどまっている。
医師数を増やせば、医療費が増え、結果的に国家財政が逼迫(ひっぱく)するという懸念があったが、文部科学省が医学部定員のあり方に関する検討会を設け、改善に向けた取り組みを始めている。
このため、県は〈１〉県立の大学医学部開設〈２〉私立大医学部の誘致--を軸に検討する方針。いずれの場合も県からの補助金の支出が避けられない見通しで、「財政支出に県民の理解が得られるか不透明だ」（県幹部）との指摘もある。
一方、１５の県立病院では、昨年度、時間外労働が月１００時間を超えた勤務医はのべ１９５人だったことも特別委で明らかになった。勤務医全体（３８１人）の２人に１人が過重労働を強いられている計算になるという。泉田知事は「過重労働を続ければ、医師が事故を起こす可能性はある。勤務時間の抜本的な改善を検討したい」と述べた。
以前にも、早稲田大学が医学の新設に積極的になり、提携を医学系の大学に打診したのだが、断られた経緯がありました。
明治大学なども医学部の新設を望んでいるのです。
私共は、海外の医療系の大学と日本の医療系の大学の提携、連携をプロデュースも行っております。
オール英語で授業を行い、大学の講師陣や授業のカリキュラムは海外の大学から依頼し、採用します。
但し、日本ではこれら医学系の大学、新設の認可が難しいこともあります。例え、認可が下りても時間が掛かるのです。
看護士や医師など、日本では不足していると言いながら、これら新設や開校には消極的なのが日本の現状です。
保守的であり、海外のように「医学を4年制」にする構想も医学や病院関係者などから望まれてもいます。
4年制の医学部は、4年制の大学を卒業した学生が、例えば理工学部卒業の学生が医学部に入学したいと思ったら、受験が出来ますから、医学部の学生数も、医師の数も増えるのです。
現在の日本では、高校卒から、医学部6年制を目指し、高額な授業料で医学部に通わなければなりません。
未成年から、人の死に関わる。学問や病気などを学んで行くのです。つまり、社会的に未熟のまま医学部で学ぶことになるのです。
逆に4年制の医学部は、大学で4年間学び、社会性を体験した人たちが医学に入学、大学院的な要素で医学を学ぶことにあるので、メリットは大きいのです。
但し、これらの4年制の医学部の新設には当分、認可と月日が必要と思います。
私共は、これら医療系の大学の改革と、海外の医療系の大学と日本の医療系の大学との連携や提携によって、医療系スタッフの増員、日本の医学部のレベルアップに繋がればと願っております。
五感プロデュース研究所、主席研究員、荒木行彦、

大震災後の住まいの価値に異変!

住まいの価値に異変アリ　～震災後　激変した不動産市場～
３．１１以後、住まいの価値観が激変した。かつて住宅を選ぶ基準は、利便性や住環境が第一だった。だが今や選択基準のトップは地盤の固さや液状化の心配がないかなど「安心・安全」に取って代わられた。
地震大国ニッポン。いつまた再び巨大地震が襲ってくるとも限らない。番組では、過熱している東京・湾岸地域のマンション販売の現場や、急激に注目が高まっている、地盤改良ビジネスの最前線などを取材。
「安心して住める家を持ちたい」という住民の切実な願いと、それに応えるため、これまでにない取り組みを始めた不動産業界の今を描く。
湾岸から台地へ・・・民族大移動が始まった。
千葉県習志野市の内陸部。特急も通過する駅から徒歩１０分以上の場所に、１５００戸という巨大マンションが建設されている。一部入居も始まっているこのマンションは、中堅ディベロッパー・有楽土地が開発する「ユトリシア」。一見不便な立地に見えるが、今、入居希望者や問い合わせが殺到しているという。人気の大きな理由は、「台地」で「地盤が固い」から。
実際、すでに入居した人の中には、浦安など、液状化の被害にあった湾岸エリアから引っ越してきた人たちも多いという。有楽土地の担当者も「地盤の固さというアピールポイントが、湾岸エリアの客層に響いている」と驚きを隠せない。
おしゃれな「湾岸」から、少々不便でも「台地」へ。完全に住まいの価値は逆転した。
湾岸タワーマンション戦争　決め手は・・・
東京・湾岸エリアで今、続々とタワーマンションの販売が始まっている。震災後、湾岸エリアで初めての販売となるのが、江東区東雲に建設中の「プラウドタワー東雲キャナルコート」。野村不動産が手がける、５２階建て６００世帯のタワーマンションだ。この売れ行きが、今後の湾岸エリアのマンションの試金石になると、業界の内外から注目されている物件だ。週末ともなると多くの検討客でごった返しているという。その秘密は２億円かけたショールーム。もちろん「安心・安全」を訴える仕掛けが満載だ。
さらに、同じく湾岸エリアに三菱地所レジデンスが社を挙げて取り組むタワーマンションがある。「ザ・パークハウス晴海タワーズ」。先行する野村に対し、どう客にPRしていけばよいのか・・・。プロジェクトリーダーに指名されたのが亀田正人さん（４０歳）。これまででは黙っていれば売れた好物件だが、「安心・安全」を訴えなければ、客の心に響かない。
亀田さん、ソフト・ハード両面でどう取り組んでいくのか。果たして秘策はあるのか・・・。
震災後、取り巻く状況が一変した中、湾岸タワーマンション戦争の火蓋が切って落とされた。
湾岸だけじゃない！液状化の危機　あなたの家は大丈夫ですか？
今回の震災で、液状化被害が大きく報道されたのが、千葉県の浦安など湾岸地域。しかし、実は茨城県潮来市など、内陸部でも液状化被害は大きかった。全国で見ても、液状化リスクを抱えた土地は決して少なくない。
そんな中、地盤改良ビジネスが注目を浴びている。すでに５年前からこの事業に取り組むハイアス＆カンパニーでは全国から依頼が相次いでいるという。そのほとんどが戸建て住宅の建設現場。同社の技術は、天然の砕石を地盤に埋め込んで液状化を防ぐ独自のもの。ハイアス社はこの工法を施工できる代理店や工務店などを組織化し、全国でフランチャイズ展開している。
今回、新たに加わった会社の一つが名古屋の「三洲土木」。実は名古屋の西部では、液状化リスクが非常に高い土地なのだ。これまでは公共工事の請負などが主だった三洲土木だが、「愛知の人たちの液状化への不安を解消したい」と新事業に乗り出すことにした。
大手ゼネコンもここにきて、相次いで戸建て住宅用の液状化対策を発表。家を建てる前に“地盤改良”をすることは、今後、当たり前になっていくのかもしれない。
ガイアの夜明け、ホームページより引用。
今回の3.11東北大震災後に日本の不動産や高層マンションなどの住まいに関する価値観が大きく変化しました。
ベイエリアとして話題があり、景色などの眺めがよい地域が、大震災後に液状化の被害にあった湾岸エリアから引っ越してきた人たちも多いという。
また、日本の超高層ビルの設計なども根本的に見直されつつあります。現に超高層マンションは、人気がなく、売れていないといいます。中高層以下のマンションやビルで良いと考える人が多いのです。
また、超高層ビルにビジネス起点として構える企業の多くも、低階層で充分だと考える企業の代表者も多く成ってきています。
現に、日本の超高層ビルでは、今回の地震によって独特の揺れを体感し、長時間の揺れで恐怖感と心理的な影響が大きいことが分かりました。耐震、免震を重視している日本の高層ビルディング、人間工学的にデザインや空間デザインをされていないので、建物は崩壊しなくても、中に仕事や生活している人たちの恐怖、心理的には可成り強いストレスを感じた人が多く、3.11大震災後、多くの人達が高層マンションから引っ越した人たちは多いのです。
今後とも、これら日本の高層マンション、ビルディングの設計、土地など災害に強いだけでなく、人に優しい、人間工学的に優れた建物、不動産であることが今後の需要課題になります。そして、市民が安心して暮らせる。災害に強い都市計画が必要だということです。
五感プロデュース研究所、研究員、荒木行彦、

日本のテレビ番組の質の向上!

最近、どのテレビ局も、クイズ番組、科学バラエティー番組、お笑い番組など個性が無い番組が多いのです。
おはり、企業のCM収入減がこれら、番組制作にも影響していると思われます。
だから、若手お笑いタレントを多く起用して、ギャラ(制作費)を抑えようと必死になっています。だからどのテレビ局も似たような番組が多いのです。
私も科学バラエティー番組の監修や資料提供、コメント出演なども多く関わっている関係上、テレビ局、制作会社の諸事情は良く理解しております。
以前にも、お馬鹿タレントと名付け、漢字が書けない、読めないと人を小馬鹿にして、笑いをとる番組や、わざわざ人前で漢字テストをさせて、当て字や書き間違えて、おもしろがって笑うなど、全く失礼な番組なども多いのである。
また、深夜番組でも無いのに、若手お笑いタレントが身体を張って、ゲームをしたり、罰ゲームと称して、危険な行為をさせたりする番組も多いのです。
他にも、お笑い女性タレントがお尻を丸出しになり、カメラの映像にぼかしを入れたりする番組なども多く成ってきた。
これらは芸人と番組スタッフの身内が楽しんでいるだけで、視聴者の多くが冷めた目で見ているのです。
そろそろ、このような身内が馬鹿笑いするような、お笑い若手のタレントが出て来る番組も、飽き飽きしているところです。
私は、日本の家電メーカーが7月のデジタル完全移行化以降に薄型テレビなどの販売が鈍って、売れていません。
これらは、私はテレビメーカーだけでなく、テレビ局にも責任があると思います。つまり、ハード面とソフト面が日本では整っていないのである。
やはり、質の良い番組の提供、視聴者が見たいと思う番組が少ないのである。現に視聴率が低下し、テレビが必要ないという人も多いのです。アイパットやスマートホーンなどの情報で充分だと言う人は多いのです。
これらテレビが売れない事情でもあるのです。
やはり、テレビ局側が新番組や創造的な番組の提供、見新しく、面白い、ためになる。また、見てみたいと思う、人の五感を刺激し、五感に訴える。テレビ番組、脳が感動と快感するそのような番組を望みたいところです。
例えば、テレビCMの収入が落ち込んでいれば、創意工夫し、香水や芳香剤などのCMでテレビから香を発生させるなども現在の技術で可能です。
また、12月には日本のテレビメーカーから「4Kハイビジョン」用のテレビが発売になります。
4Kハイビジョンは、従来の4倍の精度の綺麗でクリアーの映像が見られます。
景色や風景の映像には、これら4Kハイビジョンは、迫力と美しい画像が見られます。
一部のテレビ局に、この4Kハイビジョンカメラが、現在、東芝とソニーから販売もされています。
これらの映像美を提供する。感動してもらうなど、日本のテレビ局が取り組む道、開拓する余地はまだまだあります。
そして、日本経済が復活して来たら、テレビCMの本数も増加するでしょう!
来年以降には、このようにテレビメーカー(ハード)とテレビ局、放送局側(ソフト)のコラボレーション、タイアップなども必要と考えております。
現在のように3D映像専用テレビの販売が不振なのは、これらソフトの提供が少ないからです。一部のDVDか、放送も有料テレビなど限られた放送です。その割に3D専用テレビは高額なことも関係しているのです。
今後、4Kハイビジョンテレビも当初は高額になると予想され、やはり、ソフト、放送が数少ない。現状では殆ど見られません。
そこで、来年以降にテレビ局、放送局に具体的に、風景などの放送を開始して欲しいと願っております。一部の局には依頼も致しました。
どのように検討するか分かりませんが、日本のテレビ、テレビ局もそろそろ、「見新しさが無いと」飽きられるだけでなく、テレビ局自体の存続に関わって来ると思われます。
出来れば，私共はこれら映像や音響に至るまで、監修やプロデュースにテレビとテレビ局に関わって行きたいと願っております。
五感プロデュース研究所、主席研究員、荒木行彦、

日本の家電産業の危機!

今年の7月で地上デジタル放送への完全移行によって駆け込み需要が無くなり、8月以降、薄型テレビの売れ行きも半減した。
テレビメーカー各社は、新たな付加価値を付けた新型テレビの販売を予定しています。
何とかして、消費者に振り向いて貰おうと躍起になっている。
もし、日本が現在TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)に参加し、合意したら、海外、特に韓国勢などの高性能で価格の安い家電品が多く輸入されるだろう!
これに対して逆に輸出は、日本の家電品が売れていない、また、円高により、家電メーカーも収益が激減しているのです。
軒並み、日本の家電メーカー、特にテレビ部門は売り上げ低迷から赤字や利益が出たとしても薄利なのである。
ただ、日本の家電メーカーも拱いているだけではないのである。起死回生のために、日本の家電メーカーは「高い技術力」を武器に産業創出への野望を秘めているのです。
その第一弾が、シャープ社が打ち出した。新たなコンセプトを提唱したテレビ、自由に持ち運べ、壁などに簡単に掛けられる。重量は20インチで3.3kgと超軽量です。2台目のテレビとしてニーズが高まると予想しています。
他にも日本では、次世代テレビとして「有機ELテレビ」の存在である。画像の美しさと厚さ数ミリという極薄化が可能になる。形も自由になります。
但し、これらも韓国勢メーカーが数千億円規模の投資をして、早ければ2013年には市場に出回ると予想されています。
他にも、2010年に開発、販売されている3D用テレビ、多くは3D専用メガネが必要ですが、一部のテレビでは「裸眼」で3Dが見られます。
実は、これら3D専用テレビも売り上げが伸び悩んでいるのです。原因は、ソフトの配信が少ないこと、一部の3D用、DVD映画やBS放送の一部など限られた放送のみである。民放などテレビ局は放送に消極的である。
それは、ハードとソフトの関連性が整っていないのである。ハードが充実しても、放送する側、ソフトが不足していては、3Dテレビは必要ないのである。また、私がテレビ関係者にも指摘したように、3D放送は3日連続して見たら「飽きる」のです。
それら3D専用テレビは高額であることも売り上げが伸び悩んでいる原因でもあります。
では、今後、日本の家電メーカー、テレビ部門が、どのようにして売り上げを伸ばし、2台目3台目としてのテレビとして消費者の手元に届くようになるのか?
それは、私は「人の脳」に関わると指摘し、「感動と快感」が重要だと指摘している。
そして何より、日本の家電メーカーのテレビ部門の関係者は、テレビの販売のみならず、日本のテレビ局(ソフト)との連携、提携なども必要と考えています。
例えば、最近注目されている。「4k2k」(超高解像度)、4k2kとは、フルハイビジョン(フルHD)の4倍の解像度(約4000×2000ピクセル)画像の美しさが売りです。
4k2k対応テレビは、東芝、ソニーなどが開発した。テレビカメラなども開発に成功され業務用として販売されてもいます。
私も4kハイビジョンを従来の薄型テレビで拝見しましたが、それは異次元の映像です。クリアーで美しい映像が簡単に見られます。
今年の12月には東芝から、これら4k用の専用テレビも販売されるようです。
そこで、私は放送局に4kハイビジョンカメラ撮影した映像を風景や景色などクリアーで映像美の素晴らしさを引き出す番組の提案を申し上げております。
そして、テレビメーカーとテレビ局のコラボレーションで質の良い番組と世界最高級のテレビと映像が「合体」することで、私は世界に太刀打ちできる野ではないかと考えています。
但し、映像美だけでなく、音響にも拘って欲しいと願っております。最近発売された。三菱のテレビには、日本初の音響、アンプ機能付き、つまり、ブルーレティディスクの音楽や映像、5.1チャンネル(ドルビーサラウンド)対応のスピカーなどを起用したテレビです。ですから、大迫力の音と音楽などが楽しめます。
但し、私共はこれら16ビットの音源ではなく、24ビット、7.1チャンネルの音源と4kハイビジョンの映像と組み合わさって、世界最高級のテレビが、それも適正価格で見られ、聴かれたら私は明日にでも購入したいです。
ブルーレティディスクの音楽と映像が見られ、聴かれる。
そして、人の五感を刺激し、五感に訴えるテレビがこれからは求められるのです。これらの開発、研究やプロデュースにも私共が関わって行けたらと願っております。
日本のテレビは「凄い、素晴らしい」と世界中の人から絶賛されることが今後、生き残り、売り上げを伸ばすことに繋がると思います。私共、研究所はこれらテレビメーカー、テレビ局も含め、映像美、音響の質の向上を目指し、協力もプロデュースも推進して参ります。
五感プロデュース研究所、主席研究員、荒木行彦、