グリーン政策が陥る罠 想定された効果と実現された効果

『日本のものづくりの底力』より　環境、エネルギー、産業競争力の両立を考える－－ミクロの視点の重要性　日本が抱える矛盾

グリーン家電普及促進事業によって環境省が当初どの程度の省エネ効果の実現を想定していたのかについては一次資料が残っていないが、『朝日新聞』によれば、テレビ１台当たりの年間消費電力を250キロワット時から125キロワット時へと半減することが想定されていたという。しかし、筆者の推計によれば、実際にはテレビ一台当たりの年間消費電力は約130キロワット時から約109キロワット時へと16％程度削減されたにすぎない。計画と実際のこうした乖離は、テレビの平均使用年数が10年以下であるにもかかわらず、1995年製造の機種を買い換え前の基準としていたこと、テレビの買い換えに伴って急速に大型化が進んだことに起因していると考えられる。

このように、グリーン家電普及促進事業は、環境対策としてのみ考えると、必ずしも想定したような効果があったとはいえないだろう。しかしそれを補うだけの経済効果があれば、経済政策の一環でもあるこの事業の正当性は確保されるはずである。この点に関して経産省は、2011年６月、本事業が予算額の７倍に及ぶ５兆円の経済効果をもたらし、延べ32万人の雇用を創出したことを発表している。ただし産業連関表を用いたマクロ的な経済効果の分析結果の解釈には注意が必要である。５兆円の経済効果とは、生産誘発額を合計した名目での生産額の増大であり、中間財の生産額が重複してカウントされている。また雇用に関しても、産業部門ごとに算出された雁川係数を生産増加額に掛け合わせて計算されていると思われるが、その川川係数を、競争の激しいテレビ事業にそのまま適用することが妥当であるのかという問越がある。また、一時的な雇川川があったとしても本事業終了後もそれが継続するとは限らない。むしろ事業終ｒ後の落ち込みを見越して、なるべく採用増を抑制したいと考えるのが通常の民間企業である。

グリーン家電普及促進事業による長期的な経済効果は、それがテレビ産業にかかわる日本企業の国際競争力の向上に寄与し、その結果、日本企業が継続的に付加価値を創出するようになって生み出されるものである。しかしこの点からすると本事業には疑問符をつけざるをえない。図９－３は、エコポイント付与対象期間とその前後を含む期間の、テレビの国内出荷台数に占める輸入台数の割合を示したものである。ただし、国内出荷台数はＪＥＩＴＡ（電子情報技術産業協会）による自主統計であり、輸入台数はカバーする範囲の広い財務省貿易統計によるため、計算されている輸入比率は実際より多く見積もられていることに留意してほしい。

図９－３から明らかなように、エコポイント制度が導入された時点から急激に輸入比率が増大している。もちろん、電子機器製品の生産の国際化は近年急速に進んでおり、特にリーマンショックによる景気低迷とその後の円高の進展はそれに拍車をかけているため、輸入増大の原因をエコポイント制度の導入に起因して説明することには限界がある。この点に関してはさらなる分析が必要となるが、それでも、エコポイント付与対象期間に輸入の増大が急速に進んだことは確かである。エコポイント制度導入以前には30％程度であった輸入比率が、終了直前には100％を超えている。駆け込み需要を見込んでの輸入であったと思われる。これらの輸入が、日本企業の海外生産工場からのものなのか、海外のＯＤＭ企業の供給によるものなのかを示す統計はないが、筆者の調査によれば、東芝やソニーなどの日本企業は、低価格品を中心にかなりの割合を台湾ＯＤＭ企業に依存している。そうなると、一面では、日本の税金を使って外国企業を支援しているともいえなくはない。

こうした状況は、テレビを構成する技術の進歩と産業の競争構図を見れば、容易に想定できることである。エコポイント制度の導入は、消費者からすれば実質的に購入価格の低下を意味する。買いやすくなるからこれまで買い換えを控えていた人も店に足を運ぶようになる。そうした人々は、おそらく価格に敏感であるから、市場競争は価格を軸に展開される。価格競争が進むとコストの高い国内生産では勝てないため、海外からの輸入品に頼るようになる。海外には十分な性能のテレビを安く供給してくれるＯＤＭ企業が存在する。テレビを構成する技術の多くは汎用化・標準化している。エコポイント制皮が導人される前の2008年時点においてすでに世界のテレビ向け半導体チップセットのシェアの70％程度は、標準チップセットを供給する海外のファブレス半導体企業によって占められていた。中核デバイスである液晶パネルも、ＣＭＯやＡＵＯなど台湾企業から簡単に調達できる。技術が汎用化し、生産が国際化した産業では、国内市場の拡大の恩恵が、国内にとどまることなく、海外に流出しやすい。

さらに悪いことに、急激な価格競争の結果、日本企業のテレビ事業は競争力を維持するどころか、苦境に立たされることになった。

たとえば、2011年８月、日立製作所がテレビの国内生産から撤退して、海外企業への生産委託に切り替える方針であることが報じられた。パナソニックは、2011年10月、2012年度通期で4200億円の赤字になる見込みと発表し、テレビ事業で1000人のリストラ、さらに関連する半導体事業でも早期退職希望者を募集すると発表した。さらにソニーについても、2012年３月期のテレビ事業の営業赤字が1750億円にのぼると発表されている。

相次ぐテレビ事業の縮小は、直接的には、円高・ウォン安の恩恵を受けた韓国企業の国際市場での躍進に起因していると考えられ、エコポイント制度の導入の有無にかかわらず、日本企業は苦境に立たされたであろう。その点でエコポイント制度は、日本のテレビ製造事業の多少の延命に貢献したのかもしれない。しかしそうした延命にどれだけの意義があったのか。エコポイント制度による市場拡大を期待して国内工場に投資をする。しかしエコポイント制度が終了したら、工場を閉鎖してリストラする。汎用技術で十分に顧客ニーズを満足できるような産業では、国内市場の拡大は、長期的に経済を潤すことにはならない。

エコポイント制度の導入は、地デジ化へのスムーズな移行という点において効果があったといえるかもしれない。しかし、エコポイント制度がなければ地デジ移行が本当に進まなかったのか、疑問を抱かざるをえない。移行だけなら、地デジチューナーの購入補助のほうがずっと効果的であったのではないか。

グーグルも競争している

『秩序の喪失』より　機械いじりの修行時代　エリック・シュミット

グーグルが創業すると、人びとは、ほんのいくつかの単語をコンピュータに打ち込むだけで、ほとんどあらゆる答えを見いだせることに目を見はりました。その裏には専門的で複雑な工学技術が働いているわけですが、目の前に起こっていることは、じつにざっくりとしていました－－文章だけのページ、それが一〇個の青いリンクに分かれて並んでいる。

当時これに勝るものはありませんでしたが、今日の基準で見ればとうてい「凄い」といえる代物ではなかったことも確かです。

そこで、私たちの共同創業者であるラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンは、すぐれた発明家の例にもれず、革新をやめずに前進を続けました。

二人はまず画像にとりかかりました。

つまるところ、人びとはただの文章よりも画像を求めていたのです。

二〇〇〇年のグラミー賞がこの事実を明らかにしました。授賞式で歌手のジェニファー・ロベスは、緑色のドレスを身にまとって現れました。するとどうでしょう、彼女の緑色のドレスは瞬く間に世界中の注目を集めてしまったのです。一つの検索ワードにこれはどの人気が集まったのは初めての出来事でした。ところが残念なことに、私たちは利用者の求める情報（他でもない、ジェニファー・ロペスのドレスです）へと正しく導くすべを確立していませんでした。

こうしてグーグル画像検索が生まれたのです。

もう一つよくできた例を挙げましょう－－。そう、地図です。

人びとがグーグルで住所を検索するとき、その住所について言及しているウェブサイトのリンクが表示されるとすれば、それは人びとが求めている答えとはいえません。普通、人びとは、その住所へたどりつく手段を求めています。

そこで私たちは地図を作り上げ、それをクリ。クしたり、ドラッグしたり、直接触って簡単に探索できるようにしました。地図はグーグルにとって不可欠の一部となりました。いまや多くの利用者にとって、地図のないグーグルなど想像できないでしょう。

このように私たちは数々の変更を積み上げてきました。

グーグル検索は、ずっと改良を重ねています。グーグル天気を使えば、住んでいる場所の数日先までの天気予報が検索結果の最上位に表示されて時間と努力の節約になります。

ところが、利用者の求めに応じて正確な答えを返そうとするグーグルの取り組みに対して、欧州委員会から苦情の声があがっています。

旅行予約サイト最大手のエクスベディア、ロコミサイトを運営するイェルプやトリップアドバイザーといった企業は、グーグル検索が彼らのサイトから貴重な通行量を奪い、ビジネス上、不利な立場を強いられていると主張しています。

いまや私たちのサービ久は、画像、地図、天気、ニュースから外国語サイトの翻訳サービスにいたるまで、幅広い分野に及んでいます。はたして彼らは、こうしたサービスをなくして、あの一〇個の青いリンクだけの時代への逆戻りを望んでいるのでしょうか。

数年前、ある競合企業の弁護士が一枚の絵を描いたことがありました。そこには海岸線と、海に浮かんだ離れ小島とが描かれていました。その絵に弁護士は点線を描き加えて、次のように説明しましたーいわく、この点線は本土と島をつなぐ、たった一つしかないフェリー航路だと。弁護士のいわんとすることは、グーグルはまさにそのフェリーのごとき存在になっているという点にありました。グーグルはインターネットを航行するうえで唯一の手段となっているというのです。

しかし実際のところ、ウェブを動き回る方法はいくらでも存在します。

ニュースが欲しいときは、直接お気に入りのニュース・サービスを訪ねることができます。何か物入りのときは、ザランドやアマゾンを直接たずねて、仕様や価格で商品を探し、口コミを確かめ、まとめて支払いを済ませることもできるでしょう。

要は、私たちもその一部である経済風景では、ただ競争があるだけではなく、絶えず変化が起こっているのです。

二〇一四年、この業界は重要な節目を迎えました。史上初めて、携帯機器の利用時間がデスクトップーコンピュータの利用時間を上回ったのです。いまやデスクトップの利用時間は、全体の四割ほどに下がっています。しかも人びとは、デスクトップを利用する時とはまったく異なるやり方で携帯機器を使い始めています。携帯電話の利用時間の八分の七ではアプリが起動しています。そして世界で最も人気のあるアプリは、そう、フェイスブックなのです。

フェイスブック、グーグル、ア乙フル、そしてアマゾンなどの企業を例に挙げて、競合相手がとうてい太刀打ちできない巨人とする見方がありますが、はたしてそのとおりでしょうか。

企業の規模や過去の栄光が将来の保証とならないことは歴史が証明しています。偉大な企業とて敗れ去るときはあっけないものです。わずか数年前には、ヤフー、ノキア、マイクロソフト、それにブラックベリーといった企業は向かうところ敵なしと見られていました。その後、こうした企業の繁栄は、新たに押し寄せるテクノロジー企業の波によって崩れ去ったのです。

そして、その新しい波の一角にグーグルもいました。「門番」と目され、それだけに統制も行き届いた他企業とくらべれば、グーグルの働き方はよほど変わっているでしょう。私たちはフェリーでもなく、鉄道や通信網や電力系統でもありません。それらはすべからく独占企業であり、そこに競争の余地はありません。

人はグーグルを利用するように決められているわけではないのです。そこには選択肢があり、いつでも他の手段を試すことができます。ひとたびグーグルが便利さを失えば、利用者は去ってしまうということを私たちは知っています。

参入障壁はなきに等しいー。なぜなら、競争はたったワン・クリック先にあるのですから。

いま、どこかのガレージの誰かが虎視耽々と私たちの立場を狙っています。二〇一五年にも、ガレージの誰かが動き出すかもしれません－－。

そう、あの頃、私たちグーグルもガレージにいたのです。

次なるグーグルは、いまグーグルがやっていることとは違う方法をとるでしょう－－まさにグーグルがＡＯＬと同じことをしなかったように。

重大な技術革新に続く地殻変動は、つねに予期せぬ形で現われます。電信の発達を前にして郵便サービスは敗れ去りました。ラジオとテレヴィジョンの発明によって新聞産業の屋台骨は大きく揺らぎました。飛行機が普及して大洋航路船の時代は過去のものとなりました。

発明は常にダイナミックです。

だからこそ、未来は常に過去と同じくエキサイティングなのです。

習近平主席の大戦略

『秩序の喪失』より

中国は、二〇一四年の大半を費して、日本が七十年前に掲げたある構想を復活しようとしていた。

七十年前、日本の帝国主義勢力は、同じ構想のもとに、近隣国に自国の意思を押しつけようとした－－「アジア人のためのアジア」という構想がそれである。

国際関係は、力の配分の急速な変化を受けて不安定化する。既存の大国は、世界的問題での役割拡大を望む新興国の台頭を押さえつけようとする。こうして緊張が高まり、世界秩序は混乱に陥る－－。

ここ数年の中国と米国の関係は、まさにこの図式であろう。

二〇一三年十一月、中国が新たな防空識別圏（ＡＤＩＺ）を一方的に宣言して東アジアの秩序に激震が走ったことは記憶に新しい。新しい識別圏は東シナ海の広大な区域を覆い、中国、日本、台湾がそれぞれ領有権を主張する尖閣諸島（中国語名・釣魚島）をも圏内に収めていた。

こうして、中国は周辺国に対して独断的姿勢を強め、習近平国家主席は尖閣諸島海域に海洋監視船や海警局の公船を連日送りこんだ。これに対して韓国や日本では抗議の声が高まった。そして事態は、米国が同盟国の憤りに押されるかたちで二機のＢ‐52戦略爆撃機を防空識別圏内に急派するところにまで進展した。

二〇一四年初頭にかけて緊張は高まる一方となり、中国と日本の間に「偶発戦争」が起こりかねないとする懸念が広がった。そうなれば日本の主要同盟国たる米国の関与は避けがたいとみられた（その四月にはバラク・オバマ大統領の東京訪問が確定していた）。

加えて、南シナ海でも西沙諸島などの領有権（中国、フィリピン、ペトナムが争っている）をめぐる緊張が継続するなか、もはや米中衝突は不可避とする見方が広がったのである。

米中接近

　ところが、やがて米国は、注意の先をロシアに転じざるをえなくなった。

　ロシアは、ウラジーミル・プーチン大統領が主導して、冷戦時代のソビエト連邦の地政学的威信を取り戻そうとしていた。ウクライナ国内で欧州志向が高まるにつれて、周辺国におけるロシアの威信は明らかに揺らいでいた。そこでロシアは、ウクライナに侵攻してクリミア半島を併合し、ウクライナ東部の分離主義勢力に支援を開始した。

　このロシアの動きに対して、米国および欧州は、政経両面で厳しい制裁を課したのである。

　ウクライナの紛争において中国は、事実上、米国の同盟国のごとき存在となった。

　たしかにロシアと中国は長い交渉の末にロシア産天然ガスの取引で合意するなど、二国間関係は深まっているかにも見える。だが注目すべきは、この取引で中国は大変な低価格という自国に祁合のよい条件をロシアに呑ませている点にある。加えて、ロシアのクリミア侵略以後、中国がロシア向け貸付を削減している事実も踏まえれば、おのずと次の答えが導かれよう－－中国は長い視点で、ロシアを対等の同盟国というよりも、むしろ天然資源を運んでくる朝国と見なしているのだと。

　二〇一四年は対北朝鮮問題でも、中国と米国の政策がいっそう接近していることが明らかとなった。

　習氏は、予測不可能な行動をとる北朝鮮の統治者が、とりわけ核問題で手に負えない振る舞いを続けるなら、もはや許容できないと表明した。中国の支援に頼る北はこれに驚き、外交使節を日本やロシアばかりでなく韓国にまで派遣した。しかしこの流れも長くは続かず、北朝鮮の人権侵害にかんする国連総会決議が出ると、北は四度目の核実験を予告してこれに応えたのである。

　この一年に起こった力の地殻変動は、拡張政策をとるロシアの野望や、中国の軍事・経済両面の台頭の結果というよりも、むしろ国際社会における米国の指導力の衰えによるところが大きいようだ。はたしてオバマ氏に意思がないのか、あるいは国内政治の党派対立のために動きがとれないのか、いずれの理由にせよ米国は、エジプト、リビア、シリアと続いた危機への対応で先頭に立つことはなかった。この米国の態度に、米国の優位を脅かす勢力は勢いづき、逆に同盟諸国は慄いている。

　グローバル・パワーとは、必ずどこかに落ち着かざるをえないものである。仮に米国が国際社会で指導的役割を果たさないのであれば、別の勢力が米国に取って代わることになろう。

中国のソフト・パワー

　しかし、中国はこのところ力の誇示を控えており、また、米国主導の秩序とも多くの面で国益が合致している。つまりこの先一年、東アジアが広範囲に不安定化する恐れは小さくなっているといってよい。

　実際、中国はこの七月、領有権を争う西沙諸島沖合の巨大な石油採掘装置を撤去し、また尖閣諸島に監視船を送る頻度も減っている。また中国政府は、南シナ海での行動規範をめぐる議論にも前向きな姿勢を示し始めている。

　こうした中国の魅力攻勢の最たるものとして、日本との関係改善に向けた姿勢の変化が挙げられる。先に北京で開かれたアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）では、会議に際して習主席と日本の安倍晋三首相が会談し、関係改善の一歩をしるした。

　また、習氏とオバマ氏も同会議に際して別途会談を持ち、長く待たれた温暖化ガス削減で合意した。これもまた、大きな一歩であった。

　中国は、この新手の、人当たりのよい駆け引きを用いて巧妙な外交を繰り広げている。

　じつに中国は、連携して中国に対抗しようとする東南アジアの近隣国に対して豊富な経済支援を提示し、諸国の結束を骨抜きにしてしまった。ベトナムなどは、中国との関係を「修復」して、中国の海洋進出をめぐるフィリピンの提訴にも同調しない方針を打ち出したほどである。

　実際、中国はハード・パワーからソフト・パワーヘと移行を進めつつ、経済力をてこに西側支配の多国間機関に挑戦をいどんでいる。その一環として中国は、巨額の資金を投じて、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）、シルクロード基金、新開発銀行（ＮＤＢ、ＢＲＩＣＳ五ヶ国が川資する）といった開発機関の創設に動いている。さらに先日も、李克強首相が、東南アジア諸国述（目（ΛＳＥＡＮ）加盟国の開発・インフラ整備向けに総額二〇〇億ドルの融資枠を新設すると表明したばかりだ。

　米国経済が先の世界経済危機から回復しきっておらず、また米国政治も機能不全の度合いを強めるなかグローバル・パワーに空白が生じている。これを中国が抜け目ない外交と巨大な経済力を用いて埋めようとしている。

　こうした動きがアジアで起こっている。

　「アジア人だけのためのアジア」と考えるのは早計かもしれないが、少なくとも、アジアにおける米国の役割縮小の流れは止めがたいだろう。二〇一五年に大統領選挙が始まる米国は当面内向きにならざるをえないために、この流れがしばらく続きそうだ。

アールト大学

アールト大学

　290.93「aruco　フィンランド」には、ロバニエミ市立図書館まで載っています。次に行く時には、この本を持っていきましょう。フィンランドを歩くにはこのくらいの本がちょうどいいです。

　おまけに、フィンランド国立図書館も載っています。これは2003年に行った時に入った、ヘルシンキ工科大学の図書館です。地下でガラスのコップに入ったカプチーノを飲みました。螺旋階段で順に上の階まで上がっていきます。

　ヘルシンキ工科大学はアールト大学に変わったみたいです。もったいない。Linaxを生み出した大学なのに。

　ストックマンの隣に、アカデミア書店があったんですね。ここもアールト関係です。知らなくて、ストックマンで一時間ぐらい滞留していた。もったいなかった。

「待っていてくれる」これが一番重要ですね。