木・金休みの損害賠償はないのか

未唯へ。

　今日は、朝の３時半から入力を行っていました。寝たのが11時半です。

　乙女座の運勢はずっと悪いですね。また、苛立つでしょう。

イタリアの風景

　昨日のアンダルシアのスペイン旅行は不発です。スペインの風景が遠景でしか出てこない。

　思い出したのは、イタリアの風景です。まっ平らな平原に山があり、その山頂に販売店本社があった。そこから見ると、ローマに行く高速道路が走っていた。あの風景はイタリアのモノなんでしょうね。

　それにしても、ヨーロッパへ旅行に行きたい。今回の塾で、海外視察のコネを作れるといいですね。環境を日本の中で考えていても、2030年の絵はできません。

木・金休み

　木・金休みで何が変わるかというと、読書です。金曜日に借りても、読む時間がない。次の木曜日までは待てないので、終日にパラパラと読むしかない。木・金までに片づけてしまったら、木・金は何をするのか。

　岡崎図書館も金曜日になります。だから、金曜日は老人ホームと岡崎と豊田市の図書館と読書で忙しいです。本の登録だけでも、その日は過ぎてしまいます。ふつうの日に本を読んだり、OCROCRをしていては、ブログをする気がなくなる。だから、ICレコーダーとポメラとスタバの組み合わせでいきましょう。

　水曜日の夕食を木・金休みの週末になります。月曜日にしましょうか。向こうが勝手に変えてきたのだから、変えるのはやめましょう。

次期システム

　無理しないようにしましょう。徒労に終わります。観点をもって動きます。ネットワークとクラウドです。あとはインタープリター待ちです。

　売るから使う。そしてシェアへ。社会的にはそんなところですね。そのために、市民が動けるようにすることですね。

プロとの話し合い

　環境のプロと話すことになるけど、プロに対しては、違和感はない。研究開発部署で、プロ相手に仕事をしてきた経験がいきます。本当のプロかどうかは、その人が誰のために、それをやっているかです。

人類再生のシナリオ

『日本人は何故大人しい？』より 2357

いま人類は何をなすべきか

　このまま進むと、農業生産も減り、砂漠化はどんどん進行していき、当然ながら工業生産も減り、人口も減っていくものの、その前に地球は人口を支えられなってきます。では、今すぐ何をしたらいいかというと、一、消費エネルギーを減らし、かつクリーンなエネルギーに転換すること、二、緑を増やすこと、三、そして徐々に人口を減らすこと。この三つが肝心だと思います。先進国の人はこうした状況をわかっているため、比較的実行しやすいでしょうが、途上国の人たちはなかなか納得できません。それをいかに説得するかということが重要になってきます。

日本人は、価値観の転換を！

　日本列島の推定人口は、縄文早期の頃は二万一〇〇〇人、弥生時代は五九万四九〇〇人でしたが、奈良時代に四五一万二二〇〇人と三桁になり、江戸時代が始まる直前の慶長五年（一六〇〇）には一二ニ七万三〇〇〇人と四桁に変わりました。そして江戸時代中期である享保六年（一七二一）に三一二七万八五〇〇人にと増えましたが、それからは横ばいで、明治一三年（一八八○）も三五九五万八一〇〇人とほとんど変わっていません。

　昭和期にぐんと上昇し、平成には一億三〇〇〇万人を窺うようになりました。この数字を見ると、日本における自然な人口は三〇〇〇万人台なのかもしれません。ちなみに江戸は一八世紀には一〇〇万人都市となっていて、しかもエネルギーの循環社会として知られています。

　東京では、食糧を消費するだけで生産はほとんど行っていません。東京の食糧自給率はゼロに近く、逆に北海道では一人で約二人分弱の食糧生産をしていますが、全国平均でみると日本の食糧自給率は四〇パーセントだそうです。現在、発展途上国は先進国に輸出するために、自国の土地が荒れることには目をつむり、森を切りひらき、一所懸命にいろんな物を生産しています。それを避けるためには、日本等の先進国が自給自足経済を目指すことです。最近は工場や都会のビルの中で野菜の生産も始まっています。

　人々はその中で職住近接して暮らすのです。ですから、通勤や物資の移動のためのクルマやトラックのエネルギーもほとんど必要とせず、使ってもわずかですみます。これはもともとは、スエーデンGotengorg大学やその他のヨーロッパ各国で石油ショック後生まれた一九七〇年代の構想だそうです。

　とにかく、私は消費エネルギーを減らすことが重要だと思います。結果として国家の富も減り人口も減っていきますが、それを可とする、効率や富を求めない、東洋型の「いかに捨てられるか」への価値観の転換が必要です。

人類再生のシナリオ

　もともと人類は電気もなく、たくさんのエネルギーを使わない生活の中で、豊かな時間を過ごし、高い文化を保つことができたのですから、そういう生き方がすばらしいと人々が再び思い始めたら、エネルギー消費も急激に減少する可能性があります。しかも環境汚染などで地球を傷つけたら、それが人類にはね返ってくることは、冷静に考えればすぐにわかるのですから、かなり立ち直れる可能性はあります。人間は賢く、かつ愚かな存在であり、その両面を持っているのですから、賢い面が十分に発揮できれば、この難局を乗り越えられかもしれません。

　人類再生のシナリオは二つあると思います。人類が滅びていくといっても、人間全員が死ぬわけではなく、生き残る人たちはいるでしょう。その限られた人たちが新しい文化・文明をどこかで作り上げていくというのが第一のシナリオです。とはいえ、環境がどんどん破壊され、また核戦争などで人類が殺戮し合ったら、かろうじて生き延びた人たちも大変な苦しみを味わうことでしょう。

　もう一つのシナリオはこのまま、なんとか人類が知恵を発揮して、やりくりして、立ち直るというものです。人間は戦争をして、仲間同士殺戮し合いながら、一方で絶滅しそうな動物を助けたり、災害にあった人たちの不幸に同情して援助したり、弱者のために率先してボランティア活動をするといった、まさに地球および他の生物たちに貢献している面もあります。人類のそういった面に期待したいと思います。

ＡＱ時代の新しい価値観

『伸びる会社VS危ない会社の見分け方』より

　東日本大震災は、地震、津波、原発事故と想定外の規模の被害がありました。直接の被災をした東北、その打撃で余震、電力不足の影響を受けた首都圏、そして影響が軽微だった西日本と、受け止め方はかなり違います。違いはあれど、重大な出来事には疑いようはありません。日本だけでなく世界を震憾させたこの大規模地震は政治や経済のみならず、文化や芸術、そして個々の人々の人生観にも影響を与えるのは間違いなく、戦後日本最大の大転換点になるのではないでしょうか。

紀元前はＢＣ、紀元後はＡＤと表記されますが、日本においては３月‥Ｈ日を境にそれ以前を『ＢＱ』（ビフォアークウェイク）、それ以後を『ＡＱ』（アフター：クウェイク）と区別して考えたほうがいいと感じています。これからは震災前の価値をいい意味で捨て、震災後の価値観に変えていく企業が伸びていくのではないでしょうか。

　具体的には、土地、地域に付属し、持ち運べないものの価値が落ち、今後は「モビリティー」（移動性、可動性）がとても大事になるのではないでしょうか。たとえば、モノやサー・ビスでいえば、携帯電話、クラウドサービスなどの価値がより高まるでしょう。また、西日本でも、海外でも、どんな地域でも仕事ができたり、コミュニケーションを取れたりできる資質を持つ企業や人の価値が高まるのは間違いありません。

「所有から利用へ」の流れが加速するとともに、ある種の身軽さに価値を置く人が増えるのではないでしょうか。リースの利用が増え、住宅にしても持ち家ではなく賃貸、男女にしても結婚ではなく同棲や事実婚といった具合に。

震災発生に伴う社会構造の変化は、体力に乏しいベンチャーや中堅企業にとってネガティブと捉える向きも多いでしょうが、小型企業ならではの機動性を発揮できる局面であり、決してネガティブではないと思います。

震災に伴う環境変化で企業運営の難易度が上がりましたが、これからビジネスを始める人や企業にとっても、変化に対応したモノやサービスを提供することができるチャンスでもあるのではないでしょうか。現在は2011年ですが、『ＡＱ元年』と捉え、動きを変えることのできる人や企業はこれから強くなると思います。

震災によってむしろ強さが際立ったＳＮＳ関連、電力不足対策が需要を後押しするクラウドサービスなど分散型ネットワーク関連、在宅勤務関連、特需的な需要を吸収する西日本の企業、土木、発電機、エネルギー分散化のテーマに乗る蓄電池、スマートグリッド（次世代送電網）などは有望です。ＡＱの人々の価値観の変化にどう対応していくのかということはすべての企業や人々に問われていくものと思います。

　震災後の成長性を決める６つの観点

　　①被災地のためにどのような行動を取ったのか－－被災地に募金や寄付などを行ったり、現地の被災者のために何か特別なことをしたかどうかは、まずは人道的な観点で必要です。

　　②お客様のためにどのような対応を取ったのか－－会社のなかには震災で被災された方もきっとおられると思います。この震災によって不利益を被ったお客様に具体的にどのような行動をしたのかというのは、お客様をどのように考えているのか見極めるよい機会です。

　　③株主のためにどのような対応をしたのか－－株主や投資家は震災があった後、いろいろな意味で投資をしている会社を不安に感じたと思います。そこで速やかに投資家向けメッセージを発信したり、会社の被害状況をディスクロージャーしたりして、積極的に発信をするような会社は安心ができます。

　　④仕入れ先にどのような対応をしたのか－－東日本大震災で多くの工場やお店が被災をしました。その仕入れ先にどのような支援をしたのか、そして仕入れられなくなった商品をどこから入手したのか、また仕入れ先が復旧をしたときにまた仕事を再開したのかしなかったのか、

　　⑤社員のためにどのような対応をしたのか－－東北方面に出店をしている会社、工場を持っている会社、物流拠点のある会社はたくさんあります。自社の社員の安全確保にどの程度力を尽くしたのか、その家族などに対する支援を行ったのか、健康面や心のケアも含めてきめ細かく対応をしたのか、などが大切です。

　　⑥中期的な成長戦略を速やかに見直したり議論をしたか－－価値観の変化に際してそれを真正面から捉えて、真摯に経営陣で議論をする、もしくは社員とともに議論をする会社は震災後も成長する可能性が高いでしょう。

ショウペンハウエル「読書について」

『自己啓発の名著30』より

　実際、「少量の思想を伝達するために多量の言葉を使用するのは、一般に、凡庸の印と見て間違いない。これに対して、頭脳の卓抜さを示す印は、多量の思想を少量の言葉に収めることである」という考えを強くもっていたショウペンハウエルらしく、本書には彼が多量な事柄について長い時間をかけて深く考え抜いた思索の跡が、彼独特の研ぎ澄まされた最小限の言葉で極めて精緻に表現されています。

　無数の読書論が出版されてきましたが、本書の内容の濃厚さと充実ぶりは突出しています。凡百の読書論を何百冊読んだところで、私たちの読書生活には大して役に立ちません。そんなものを読むぐらいであれば、究極の読書論である本書一冊だけを繰り返し読むことを強くお勧めしたいと思います。

　ショウペンハウエルが読書や思索について、具体的にどのように考えていたのか見ていくことにしましょう。これについて、ショウペンハウエルが最も重要視したことを一言でいうならば、それは“Selbstdenken”（自ら考えること）というドイツ語になります。

　ショウペンハウエルにとっては、「自ら考えること」が至高の価値をもっていたわけですが、そのことと読書とはどのように繋がるのか。これに関して、ショウペンハウエルは、「思索する精神」と「読書する精神」という興味深い概念を提示しています。

　読書にいそしむ精神が外から受ける圧迫ははなはだしい。いろいろなことを次々と考えていかなければならないのである。しかし自ら思索する精神は、厳密な意味では外界あるいは何らかの警告によって拘束はうけても、読書する精神とは逆に自らの衝動に従って動く。すなわち目に映る世界は読書とは違って精神にただ一つの既成の思想さえ押しつけず、ただ素材と機会を提供してその天分とその時の気分にかなった問題を思索させるのである。このようなわけで多読は精神から弾力性をことごとく奪い去る。

　漫然とした読書に見られるような「読書する精神」のままでは、自由な意思によって自ら積極的に思索することはできず、著者がすでに考えたことについて、そのあとをなぞるようなかたちで、無理やりに考えさせられるはめに陥ります。

　それに対して、「思索する精神」というのは、「読書する精神」とは自らの積極的な意思によって、何物にも拘束されずに自由に物事を考えていくことです。「読書する精神」と「思索する精神」との間には極めて大きな差があるというのがショウペンハウエルの基本的な考えであり、「読書する精神」によって読書をしているかぎりは、その読書は無意味どころか、それ以上に、「精神から弾力性をことごとく奪い去る」極めて有害なものであると考えたのでした。

　実際、ショウペンハウエルは、「自分の思想というものを所有したくなければ、そのもっとも安仝確実な道は暇を見つけしだい、ただちに本を手にすることである」と述べたあと、あの有名な、「読書とは他人の頭で考えること」という読書に対する極めて辛辣な言葉を吐きます。

　読書は言ってみれば自分の頭ではなく、他人の頭で考えることである。絶えず読書を続けて行けば、仮借することなく他人の思想が我々の頭脳に流れ込んでくる。ところが少しの隙もないほど完結した体系とはいかなくても、常にまとまった思想を自分で生み出そうとする思索にとって、これほど有害なものはない。

　ショウペンハウエルにとっては、「その判断がすべて他人の世話にならず直接自分が下したものであること」が「第一級の精神にふさわしい特徴」であり、それを達成できるのは、自分自身の力で真剣に思索すること以外にはありませんでした。その意味では、思索を伴わない多読というのは無意味どころか有害なものであり、読書人として最も避けなければならないというのがショウペンハウエルの強い信念たったのです。

　、ここで一つ留意しておくべきことがあります。それは、ショウペンハウエルが必ずしも多読そのものを否定していないということです。
　ショウペンハウエルが真に戒めたかったのは、多読そのものの弊害ではなく、思索を伴わない多読によって思考能力を失い、他人が思索したことが自分の頭を占領してしまうことだったのです。その意味では、ショウペンハウエルは、多読を含めた読書そのものに異議を唱えた反読書論者ではなく、あくまでも読書を思索のための手段であると位置づけた、思索至上主義の読書手段論者であったと考えるべきでしょう。

グリーン・イノペーションと「第三次産業革命」

『低炭素経済への道』より
　イノペーションの範囲は、なにも技術と企業に限られた問題ではない。低炭素経済が、現在の経済構造の延長線上では達成不可能で、大きな変革を必要とするのであれば、なおさら技術と企業を超えて、社会制度やガバナンスのあり方まで含めた社会総体のイノベーションを射程に収めなければならない。

　ペルリン自由大学の政治学者イェニケとジェイコブが精力的に論じるように、このような変化を「第三次産業革命」と呼んでもよいかもしれない。これは、低炭素経済への移行が、一八世紀末から一九世紀にかけての第一次産業革命、そして一九世紀末から二〇世紀前半にかけて起きた第二次産業革命に匹敵する大きな社会革命になりうる、との予想に基づいている。

　第三次産業革命は、再生可能エネルギーの爆発的な普及と、全産業領域におけるエネルギー効率性の劇的な改善によって特徴づけられる。実は、その噫矢は一九七三年の第一次石油ショックだったといえるかもしれない。日本の「最終エネルギー消費」の伸びは、一九七三年の石油ショック前後で大きく変化している。一九七三年以前は「最終エネルギー消費」や「Ｃ０２排出量」が、ＧＤＰを上回る伸び率を示していたが、石油ショックの衝撃を受けて各産業が省エネに必死で取り組んだ結果、それ以降、両指数の伸びは突如鈍化し、一九八〇年代後半までは、ほぼ横ぽいとなっている。

　その後、省エネ努力が緩んで再び両指数は伸びはじめるものの、二〇〇〇年以降はもはやＧＤＰ成長率よりも低い率でしか伸びないようになっている。これは、一九七三年の石油ショックを契機として、ＧＤＰ成長率と化石燃料消費の伸び率の「切り離し」が行われたことを示している。ＧＤＰが成長しても化石燃料消費の伸び率が減少に転じるようになれば、その時点を第三次産業革命のメルクマールとすることができるだろう。

以前の二つの産業革命では、ＧＤＰ成長率、最終エネルギー消費、そしてＣ０２排出量のすべてが右肩上がりで伸びることを前提としていたが、第三次産業革命では初めて、ＧＤＰ成長率が他の二つの指標の伸びと切り離される段階を迎えることになる。また、第三次産業革命の特徴は、それが環境規制の強化によって、いわば意識的に促される点にある。結果として、再生可能エネルギーやエネルギー効率性の改善に関するあらゆる財・サービスに対する需要が飛躍的に伸び、「低炭素経済セクター」とでも呼ぶべき新しいリーディング・セクターが勃興することになる。こうして第三次産業革命でも、前の二つの産業革命と異なった形ではあれ、エネルギー源の転換と産業構造の転換が、相互に連関をもちながら進行することになるだろう。

　このような大きな社会変革には、さまざまな摩擦が生じるものである。時代の主潮流に乗り切れずに衰退していく旧産業と興隆する新産業間の闘争、変革の主体となる社会層の社会的地位の上昇と、それ以外の層の社会的地位の低下、あるいは、移行期における費用負担の重さに対する人々（とりわけ低所得者）の不満の高まり、といった問題を挙げることができる。

　イェニケらが指摘するように、産業革命はエネルギー、技術、産業の変革にとどまらず、政治的・社会的条件の大きな変革をともなう。つまり、第一次産業革命の時期には、農民と新興ブルジョア層の闘争が生じ、後者は営業の自由、私的私有財産の保護、市場の発展と社会的分業をともなう「自由主義革命」の実現を求めて闘った。これに対して、第二次産業革命は「社会革命」であって、資本主義発展にともなう社会的矛盾をどう解くかが問題となった。結果として社会保障制度が整うことで、労働者の購買力が確保され、それがさらなる産業発展の起爆剤となった（社会国家／福祉国家の成立）。

　第三次産業革命でも、低炭素経済への移行にともなって衰退産業から生まれる失業者を、拡大する新産業でどうスムーズに吸収するのかという問題が生じる。また、短期的にではあれ、膨らむ対策費用を価格に転嫁すれば、人々の費用負担は高まり、とりわけ低所得者層に大きな影響を与える可能性がある。それをどう解決するのか。低炭素経済への移行過程で起きてくるさまざまな問題を解決しながら、移行過程をコントロールするガバナンスの仕組みを構築することが、政府の重要な役割になるだろう。