あいち環境塾の事前課題

カントの認識と対象

　カントの認識と対象との関係はまとめます。どう見ても、私とシンクロしています。純粋理性批判５のOCR化は完了しました。大きな文字にして、太字で書き込みます。

　地球があって、それで我々がいて、私がいるのではなく、私が居て、全てを認識している。それが原点です。大きさはこちらが上です。カントがそれを言っているけど、それを皆、認識しているのか。

　対象という概念は数学で散々やってきました。理念の対象、自分で考えているモノと相手を置き換えることで、アナロジーでいくらでも考えられるという、数学の最大の強みです。そこでは、対象を変えても、応えられるだけの忍耐力があるかどうかです。

あいち環境塾のチームプロジェクト事前課題

　とりあえず、書いています。それにしても、組織を意識した質問ですね。個人参加なので、書きたいことを書きますよ。

　①あなたは、何が（時間、地域、機能軸問わず）環境問題のなかで重要な要素だと思いますか？ ３つ挙げて下さい。

　　１．環境問題が電気メーカーの商売だけになっている。実体がわからずに進んでいる。

　　２．3.11クライシスに対しても、環境対策が有効に働いていない。

　　３．環境のNPOが機能していない。身の回りのことを実行して、目立つことが主になっている。それ自体がどういう方向を持っていけばいいのかが、示されていない。

　②何故上記①を問題だと思いましたか？

　　１．社会の仕組みを見直して、市民が提案者になることです。そうでないと、結局は、新しい何かを買わされるだけです。何も変わらない。時間だけが過ぎていく。

　　２．復興ではなく、環境問題を超えた、日本の復活が望まれる。

　　３．NPOが行政の中に、組み込まれている。企業の力も使えていない。社会に対するインタープリタ－としての役割を自覚する時です。

　③上記①の問題を解決する為に、あなたは何をやらなければならないと思いますか？

　　仕事とか、図書館活動を通じて、歴史的変化、社会的変化を見ていくと同時に、そこから生まれた知見で、社会に提案していくことです。そのためには、知ることと考えることです。

　④上記を念頭におき　今回のチームプロジェクトで取り組みたいテーマは？

　　2020年までに、新しい社会の仕組みの方向性を出していく。それぞれの人が行動できる事務局機能を考える。ソーシャルネットワークをベースに、お互いがコラボレーションできる環境とそれらを支える社会ライブラリ機能を提案する。

　⑤その他自由意見（あなたが環境塾でやりたい事等）

　　話を聞いて、考えること。

ちょっと、ふざけすぎですね。主催者に警戒されそうです。もう少し、環境組織よりにしましゅか。

Ｍ世代はグローバルに考え、地域で活動する

『アメリカを変えたＭ世代』より

インターネットと共に成長してきたＭ世代は、アメリカ史上のどの世代よりも、世界とつながっている。Ｍ世代の七〇％は四年制大学に通い、一八歳から二四歳までのＭ世代の五九％がすでに海外旅行を経験している。その結果、グローバリゼーションに対して、賛成三七％で反対二〇％と、年齢のわりに洗練されている。彼らはアメリカ文化や教育システムヘのグローバリゼーションの影響を二対一の割合で肯定的に受け止めている。環境や政治システムヘのグローバリゼーションの影響力については、一八歳から二四歳までのＭ世代は、少し否定的な見解を持っている。

Ｍ世代は、環境と安全保障の論争に独特な観点を持ち込んでいる。二〇〇七年三月、一八歳から二四歳までのＭ世代たちは、アメリカが取り組まなければならない問題のトップ五に地球温暖化や環境問題を挙げている。環境保護は、雇用確保と同じくらい優先順位が高いと考えている割合は六八％で、そうでない意見を一一％も上回った。また、経済成長を犠牲にしても環境保護をすべきと考えているＭ世代の割合は、どの世代よりも高く、Ｍ世代が四三％、Ｘ世代が四〇％、ペビーブーマー世代は三八％だった。未来の大統領は、外国からの要請もあり、厳しい規制で地球温暖化に立ち向かうことになる。そうなったとき、Ｍ世代は、熱狂的に大統領を支持する。

一方、二〇〇六年中間選挙の直前調査で、「有権者が最も心配する安全保障問題は、外国の石油に依存する政策」であり、「外国への石油依存が、安全保障や経済、環境など数多くの重要問題の要因になっている」と人々は見ていることがわかった。中間選挙後、三〇歳未満の有権者の四七％が、共和党がエネルギーやガソリン価格高騰の対処に失敗したことが、共和党候補者への投票を阻む最大の懸念だったと答えた。この数字は他の問いよりも一〇ポイントも高かった。ブログなどの新しいメディアは、環境保護のための政府規制を妨げる人々と、そういった人たちの会社が環境保護の規制がないことで得る経済利益との関係を暴露し続けている。その結果、アメリカ人の大半が、「もし巨大石油会社とその友である政治家が邪魔をしなければ、クリーンエネルギーや低燃費車の目標はすぐにでも達成できる」という主張に賛同していた。そして八八％が「エネルギー会社は、記録的な収益を代替エネルギーに投資するか、または代替エネルギー調査を支援するために税金を払うかのどちらかを義務づけられるべき」という提案に賛同している。

九・一一同時多発テロやコロンバイン高校銃乱射事件、そしてバージニア工科大学殺人事件は、Ｍ世代の特徴を決定付けた。彼らは、他の世代よりも安全と保安管理に特に関心が高い。二〇〇七年の調査では、Ｍ世代の二四％がイラク戦争を最も重要な外交問題と位置づけていた。二番目は一七％獲得したスーダンのダルフールの大虐殺であり、テロとの闘いを最優先事項に挙げたのは、六％に過ぎなかった。しかし時代の心配を反映し、四〇％がイスラム教徒は他の宗教の信者よりも暴力的な傾向があると感じている。テロとの闘いの際に起こりうる公民権の制限やプライバシーの侵害をほとんど怖れていないＭ世代は、アンバー・アラート（誘拐事件の速報システム）、空港での厳しい検査、校門での金属探知機による検査に囲まれて成長しており、個人の安全が守られるのであれば、自由の制限はしかたがないと思っている。

Ｍ世代は、敵国と対峙する時、単独の軍事戦略よりも熟慮した上での多国間アプローチを好む傾向がある。Ｍ世代は三対一の割合で、国際的な危機を解決する際には、アメリカは他国や国連にリーダーシップをとらせるべきだと考えている。イランの核開発を中止させるにはアメリカが単独行動を取るべきだと考えるＭ世代は、ぎりぎり過半数を占める程度である。

アメリカは世界に尊敬される国になるべきと考えるＭ世代は六一％にのぼり、反対意見は一三％である。そして、ほとんどのＭ世代は、軍事力ではなく高潔なリーダーシップを通じて、目標を達成すべきと考えている。世界に民主主義や自由を広げるためには、軍事力による犠牲もやむを得ないと考えるＭ世代は一四％しかいない。そして、六四％ものＭ世代は、地球規模の問題に対処するのに、ネオコン的アプローチを用いることに反対である。グループのそれぞれのメンバーのニーズを考慮に入れた上で、問題を解決することが重要というＭ世代の強い信念は、国際問題にも表れている。


・・・私はつねに、Think Globally, Act Locallyです。