旅行中心に本を借りていた。ヨーロッパに行きたい

結局、17冊です。

　673.3『営業の神さま』営業が進化する9つの問いかけ　本の装丁がガチガチです。OCRにとっては最低ですし。真中の部分が読みづらい。　「神は死んだ」はずなのに。

　015『図書館を届ける』アメリカ公共図書館における館外サービスの発展　2009年の博士論文です。論文らしく、内容が古い。知りたいのは、コンピュータネットワークを介したサイバー・アウトリーチサービスですね。注などで100ページも使わずに、見解が欲しいものです。

　453.21『千年震災』繰り返す地震と津波の歴史の学ぶ

　293.3『わがまま歩きツアーズ⑤イギリス』●パッケージツアー完全対応●フリータイムの過ごし方sの提案

　234.07『ナチ・ドイツ軍装読本』SS・警察・ナチ党の組織と制服　やはり、黒服・髑髏のSS中心ですね。

　312.53『アメリカを変えたM世代』ミレニアル世代は、1982年から2003年に生まれた　SNS・YouTube・政治再編　「M世代はグローバルに考え、地域で活動する」部分をOCR

　312.38『ロシア・拡大EU』ウクライナ政治をOCR

　364『現代の貧困　ワーキングプア』①雇用と福祉の連携策②社会的企業による雇用の創出③福祉施設と地域福祉の見直し

　293.5『わがまま歩き　フランス』

　302.42『現地発　エジプト革命』中東民主化のゆくえ

　490.14『医者になったら読む本』医療コミュニケ0ションの常識とセルフコーチング

　290.9『12日間世界一周！』忙しくても意外と行ける海外旅行

　304『反逆の精神』大杉栄

　601.1『列島強靭化論日本復活五カ年計買』「列島強靭化」のための八策その３：「地域共同体／コミュニティ」の維持と活性化を、は私の構想と似ている。OCRしておきます。

　913.6『伯林星列　上』

　913.6『伯林星列　下』

　543.5『原発安全革命』安全な原発は「液体燃料を使う」「トリウムを燃やす」「小型化する」ものです。こういう時に出てくる技術には注意しましょうね。

ヨーロッパに行きたい

　何となく、ヨーロッパの国関係が多いのは、旅に出たいことの現れますね。

　ヘルシンキ・バルト三国・ハンガリー・ウクライナを抜ける計画です。

フェイスブック革命を総括する

フェイスブック革命を総括する

　今回の２つの国の革命運動で特記すべきは、それが宗教の派閥間での対立ではなく、抑圧する者と抑圧される者の間の対立だったという点だ。抑圧される側の者が、宗派を問わず、違いを乗り越えて結集し、ともに腐敗政権に立ち向かっていったのである。

　２国とも主役は一般の若者だ。抗議の原因になったのは、日常的な虐待、圧制、腐敗、そして失業、食糧難、経済不安といった経済的な問題で、それは抑圧される者であればみながともに感じていたことだった。

　そういう問題意識があればこそ、ソーシャルメディアを使いこなすことによって発信し、みなで共有し、ともに行動することにつながっていった。

　「抑圧される者同士の結集、反対勢力の結集、それを可能にしたソーシャルメディアの役割」というのか、今回の革命を成功に導いた主要な要因と言っていいだろう。

　まだまだ、政府に対する市民の交渉力が十分に高まったとは言えないか、ここにとどまらず、今後加速していく可能性は十分にある。

革命への障害物としてのフェイスブックり‥

　一方でフェイスブックには、口コミや携帯電話と比べ、政府が監視しやすいという側面もある。フェイスブック上で予告されたストライキに対して、政府側か効果的に事前準備を行うこともできる。

　実際、2011年２月、中国政権に対する抗議デモを行う予定をネットから入手した中国政府は、その予定区域を完全封鎖している。で、結局、集まったのは外国人のプレスと中国の警察、そして野次馬が大部分で、肝心のデモ隊はほとんど集まることがなかったそうだ。

　ただ、ここで重要なのは、こうしたなかでも、チュニジアやエジプトでは、ソーシャルメディアを使いこなす若者を中心に組織化された市民革命が成功したこと、そして、そこではとくに、フェイスブックが重要な役割を果たしたということだ。

若者主導のフェイスブック革命

　今回の北アフリカにおける革命に共通する要素のひとつに、若者が中心になっていたということがあった。そういう若者は、ケータイやソーシャルメディアといったデジタルネットやデバイスに対するリテラシーか高い。

　大人という古い世代は、フェイスブックをはじめとするソーシャルメディアに時間を使う若者を、それは単なる自己顕示欲の表示であり、社会にとって建設的な行為ではないと切り捨ててきたが、若者たちはソーシャルメディアを使って、社会、学術、政治、娯楽と、文化的にも商業的にも、現実世界と同じように活動している。今回の一連の革命はまさに。ソーシャルメディアに対する世代間の認識の違いを表面化させる結果となった。

　北アフリカにおける革命に共通する要素として、もうひとつ指摘しておきたいのは、若い世代の間では、ニューョーク大学のクレイ・シャーキー氏の言う「対等参加」が当たり前になっているということだ。

　この世代はコミュニケーションにおける上下関係に慣れておらず、デフォルトとして「対等」なコミュニケーションが前提になっている。そしてかれらは、既存のマスメディア時代には当たり前だった受動的な情報の消費者としての立場に満足しない。かれら自身も生産し、共有し、消費し、相互作用し、コラボし、配信するということが当たり前になっているのだ。

　このネッ卜やソーシャルメディアが可能にしたコミュニケーション消費様式の変化を正しく理解することか重要だ。

ソーシャルメディアがひらく明日

　急激に広かっているソーシャルメディアはオンライン空間の地形だけでなく現代社会の政治・経済・社会・文化環境を根本的に変化させている。しかし、それもまだ、導入期だ。将来どのように活用されるかはわからない。

　たとえば、ツイッターなどソーシャルメディアは、2009年のイランの大統領選挙結果に対する国民の抗議運動の過程でも重要な役割を果たしたことからわかるように、とくに、政治的転換期や革命時にニュースや情報を拡散するのにたいへん役立つ。政府が検閲しにくいうえに、政治的混乱の瞬間にも情報を伝達して、コミュニティの形成と維持を可能にするからだ。

　ツイッターは情報伝達ネットワークとして、電話やメールと本質的に違うところはないが、リアルタイムに数多くの人々に同じ情報が伝達できるという点では既存の媒体とは大きく異なる。

　また、新聞・テレビといった既存のマスメディアか検閲・統制され、その結果、まともな役割を果たしていない国家においては、ソーシャルメディアが、既存のメディアを補完・代替するメディアの役割を果たしている。そうして、市民によるコミュニティ形成や社会運動にも重要な役割を果たすことが考えられる。

エジプトのフェイスブック革命

『逆パノプティコン社会の到来』より

エジプトのインターネット利用状況

　2011年現在、エジプトのインターネット利用者は全体人口の約20％。とくにさかんなのはブログだ。フェイスブックの利用者は人口の６％である500万人、うち、１８～３４歳の使用者か78％を占めるというから、若年層の利用率の高さでも際だっている。

　しかし、前述の「国境なき記者団」が明らかにした、2010年度版のエジプトの言論自由度は178ヵ国中で126位。これもまた、チュニジア同様、インターネッ卜を含む言論・表現への政府による弾圧か激しい「インターネットの敵」国家群とされている。

　エジプト政府は、2005年からインターネット言論を弾圧しはじめ、「イスラム冒涜」、「大統領冒涜」などを理由に、多くのブロガーらを逮捕していった。それによって、インターネットを通した国民の抵抗はさらに強まっていったのはチュニジア同様である。

2011年１月１５日、大統領の辞任・亡命をもたらしたチュニジアのジャスミン革命を受けて、エジプトでも、１月１７日～１８日に、３人が焼身自殺。そして、１月２５日、ムバラク大統領の退陣および政治経済改革を要求する大規模なデモがはじまった。

　そうしたなか、警察の発砲によって１００人以上か死亡、数千人が負傷した。２６日には、政府は野党の要人20人を検挙し、モハメド・エルバラダイ元国際原子力機構事務総長を自宅軟禁。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　そして、１月２９日、ムバラク大統領がテレビ演説を通じて内閣解散と政治改革を明らかにしたわけだか、その直後に大統領側近を副大統領と総理に任命したことから、国民の怒りはさらに激化。国際的にも、米国、カナダ、英国、スイスなど各地で連帯デモが広がり、米国政府も、エジプト政府のデモ隊に対する弾圧を中止するよう強く要請した。

以前から始まっていた革命をフェイスブックが加速化

　エジプトでは、2004年にいわゆる「キファヤ運動」というのが起こり、それまで分裂していた反ムバラク勢力か結集した。イスラム主義者、ムスリム同胞団から共産主義者、リペラル、世俗左派までか、「ムバラク政権の終了と世襲体制に対する反対」という２つの共通した目標の下、結集し、2007年まで、さまざまなデモ活動を行ってきたのだ。
このキファヤ運動がそれまでの他の反政府運動と異なっていたのは、インターネッ卜の可能性を活用したという点だ。具体的には、デモやストライキを組織化するため、多くのブログサイトを立ち上げた。

　2004年末、キファヤ運動がはじめて行われたときには、ほんのひと握りのブロガーがデモに参加し、ブログに書いただけだったが、１年足らずでそれは数百にのぼり、今や数千にもなっている。そして、こうした多くのブロガーが、2011年１月２５日以降の反政府デモ活動において、重要な役割を果たすことになる。

フェイスブックによって反政府デモが一気に加速

　このように、ブログが市民運動の重要な役割を果たしているなか、2008年に入ると、もうひとつの強力なメディアが登場、合流することになる。

　2009年４月６日、ムバラク政権の腐敗に対する全国的な抗議デモが起こった。いわゆる「エジプト４月６日運動」である。

　これは、もともとは、繊維工場の労働者によるストライキのはずだった。ところが、これを反政府活動家がフェイスブックで呼びかけ、活動を展開していった結果、工場でのストライキにとどまらず、政権側がもっとも恐れていた結果となった。全国的な抗議デモヘと発展していったのだ。それは、劣悪な労働条件や急騰する物価に対する民衆の不満か噴出した結果でもあった。

　起点となったのは、若い女性活動家のフェイスブックでの呼びかけたった。繊維工場の労働者への同情を目的とした抗議デモをフェイスブックで呼びかけた。すると、２週間で７万人を超えるフェイスブック利用者が、その抗議デモヘの参加を約束した。続いて、これに気づいた政治ブロガーがこのデモヘの参加を呼びかけはじめ、野党もこれに全面的に合流することになる。

　こうして、さまざまな政治組織か結集し、４月６日の、それまでの数十年間でもっとも大規模な政治運動へとつながっていくのである。

　つまり、「キファヤ運動」にブロガーが命を与え、フェイスブックで「４月６日運動」を一気に加速させていった。そして、それが最終的に、2011年１月、２月の全国デモにつながり、ムバラク政権を辞任に追い込んだのだった。

ツイッターでの情報

『私たちはこうして「原発大国」を選んだ』より

二○一一年論－新書版まえがきにかえて

ツイッターでの情報

　第一報を聞いたのはトルコ・イスタンブールのホテルでした。東日本大震災が発生するほんの十分前に離陸する飛行機で日本を発っていたのです。「原発のある東北で地震が起きたようだ」と伝えてくれたフロントマンは相当に深刻な表情で、尋常でないことを感じ取りました。部屋に向かって歩く短い時間は、家族の無事ももちろんですが、『「核」論』の著者として非常に混乱していたのを覚えています。

　部屋につくとすぐにテレビの電源を入れるとともに、パソコンをインターネットにつなぎました。トルコまでの飛行時間が間に挟まっていて、震災から既に一二時間強が経っていたので、ネット上、特に地震直後も生き残ったツイッターには情報が次々にアップされており、おかげで知人の安否や被災地の状況を確認できました。

リツイートされるステレオタイプ

　情報収集の上でインターネット、特にツイッターは安否確認等の面で、発生直後は役に立ちましたが、だんだんと様相は変わっていきました。原発の事態が深刻になるにつれて、ツイッターは一方で「不安」を増殖させたように思えました。

　私がながめていた限り、ツイッターの中では、状況が刻々と悪化する中で「不安」に駆られてパニックになり、「政府発表は最初から嘘である」「東京電力がスポンサーについているからマスメディアは本当のことは言わない」などと主張する、ある種のパターンがあったように感じました。いわゆるステレオタイプのマスメディア批判、政府批判が多くの人にリツイートされ、どんどん拡散した。その一方で自分の専門知識に従って冷静に現状分析をしようとする科学者のツイートもあったのですが、両者がかみ合わないばかりか、危険を強調していないとそれだけで「御用学者」とレッテルを貼られかねなかった。

　ツイッターに代表されるソーシャルメディアは、日本の画一化されたマスメディアとは異なった、多様・多角的で独自性のあるオルタナティブな情報を提供するといわれることが多い。けれども、ここでもまた、「（ンタイ」と「スイシン」の単純な対立構造を目の当たりにしました。

　しかし、ツイッターから見えてきたのは、原発パニックで生まれた不安から、科学的に十分に省みることなく、判断に踏み出してしまう人たちでした。

　一四〇文字でつぶやくというツイッターの形式が、不安を感じた瞬間にツイートしてしまう「脊髄反射」を導いたと言えるかも知れない。しかし、だとしたらそうした動きをも含めて、ジャーナリズムが事態の収拾に向けて働きかけるべきだった。しかし、大震災によってはからずも証明されたのは、現在のジャーナリズムは二分した異なる立場を横断して、両者に共通の利益を生み出すことには貢献できないということでした。それではまずい。だからこれからはツイッターのような新しいメディアや古いマスメディアを横断した上で、二項対立を延命させるのではなく、共倒れにならないように調停するジャーナリズム、二項対立の中で膠着して停止している思考を再起動させる、公共的なジャーナリズムをつくる必要があると思います。