マスウードは「パンジシェールの獅子」

『中央アジア』より　アフガニスタン　冷戦の代理戦争

カールマルは、1980年1月に半人道的、反民主的な政策の撤廃や政治犯の釈放を発表し、少数民族やムスリムを含んだ民主国家の設立を目指すとして反政府勢力の懐柔に臨んだが、各地での反政府ゲリラ活動は頻発した。一方国際社会はソ連軍侵攻を非難した。カーター米大統領が「カーター・ドクトリン」を発表し、対ソ連穀物追加輸出を停止したほか、モスクワオリンピックヘの不参加を発表、多くの西側諸国がこれに協調した。さらにルーマニアやユーゴスラビアなどの東欧諸国や、西側諸国の共産党、中国もソ連の軍事侵攻を非難した。これに対しブレジネフ書記長は、外国勢力による軍事干渉がアフガニスタンの独立を損ない、ソ連南部地域に帝国主義的前線基地がっくられる危険性があった,と軍事侵攻の理由を説明した。だが1月14日、国連ではソ連軍の「アフガニスタンからの外国軍隊の撤退要求決議案」が賛成多数で採択された。

ソ連軍侵攻に伴い,ムスリムの6グループは「イスラーム擁護同盟」を結成した。これにはラッバーニーの「イスラーム協会」、ラッバーニーと快を分かったヘクマティヤールの「イスラーム党」、1979年にヘクマティヤールのイスラーム党と離れたユーノス・ハーリスの「イスラーム党ハーリス派」、スィブガトゥッラー・ムジャッディディーの「民族救国戦線」、ナビー・ムハンマディの「イスラーム革命運動」,サイイド・アフマド・ギーラーニーの「イスラーム革命民族戦線」が参加した。彼らはアフガニスタンにおけるイスラーム体制の確立を主張することで一致したが、ヘクマティヤールはイラン革命に強く影響を受けたため、武力行使を辞さないイスラーム革命を主張して、国王復権も認めた穏健派と対立した。彼はまたイランやパキスタンとイスラーム国家としての連帯を主張し、これらの国々からの支援も認めた。だがラッバーニー派の司令官マスウードは武力行使を時期尚早と認識し、さらに外国、特に非イスラーム諸国からの援助を嫌ったため、あらゆる援助を受けたヘクマティヤールと対立した。こうしたムスリム勢力は、ジハードを実践する者、という意味の「ムジャ・ヒディーン」、あるいはその戦法から「アフガンゲリラ」とも呼ばれた。彼らは意見の対立を繰り返し、けっして一枚岩にならなかった。

ムジャ・ヒディーンは主導権争いの結果、発足後1ヵ月余でヘクマティヤールが連盟を脱退、5グループが「アフガニスタン解放イスラーム擁護連盟を結成した。ムジャ・ヒディーン勢力の対立の要因には民族や部族、宗派の違い、指導者の政治的方向性や社会基盤の相違、覇権をめぐる個人的な対立を挙げられるが、この対立を通して各グループが民族的な基盤を強調し,周辺諸国との密接な関係を築くことになり、現在の軍閥形成につながった。またこの時期、ムジャ・ヒディーンはカーブルとジャラーラーバードの間など主要道路を支配下とし、通行料を徴収し始めた。このような資金獲得活動もまた、地方の軍閥を形成する一因となった。

上記のグループがスンナ派であるのに対し、シーア派はイラン国内でグループを編成した。1979年にサイイド・アリー・ビヒシュティーが結成した、ハザーラ人による「アフガニスタン・イスラーム・統一革命評議会」は、シーア派による最初の団体であったが、1982年頃に内部分裂した。その最大勢力はアースィフ・モーセニーが率いるイスラーム運動党だった。そのほかにイラン革命の影響を受けた急進派の若者で構成される「イスラームの勝利青年団」や、親イラン派の「防衛兵士団」「救済党」「イスラーム青年団」「祖国党」などがあった。これらシーア派9団体は1990年にテヘランで「イスラーム統一党」を結成し、シーア派、ハザーラ人の権益保護を主張した。

国軍の兵力が不足する中、革命評議会は1981年に徴兵法を公布して20歳以上の男子に対し徴兵の義務を課した。また労働賃金の引き上げや農民の土地税免除、政治犯釈放などでの懐柔案を提案した。さらに、この年の５月にアリー・ケシュトマンド革命評議会副議長を閣僚会議議長兼首相とする内閣が発足すると、宗教的・部族的伝統を尊重する土地改革法の改正を発表し,モスク所有地や宗教学者、あるいは部族長や近代農法での農家を対象外と定めた。こうして政府は、反政府運動を展開中のグループのうち、イデオローグではない、地主や一般の市民を懐柔して,反政府運動の分解を試みた。だが戦争は収まらず、泥沼化する一方だった。

戦争の泥沼化の要因に反政府勢力による「ゲリラ戦」があげられたが、当時200近く存在した反政府グループは、ソ連と政府への敵意以外に共通点はないどころか、イスラームの信仰さえも共有していなかった。反政府勢力は、ラッバーニ－やヘクマティヤールなどのインテリ層のみならず,マドラサ（イスラーム学院）に学んだムスリム、地元の聖者崇拝を尊重するムスリム、あるいは農地改革に反対する農民など、多様なグループが連携をとらぬまま別々に蜂起したのだった。したがって反政府勢力は相互で「あまり相談せずに効果的な戦闘を展開」した。これが「ゲリラ」的戦闘を導いたのである。ムジャーヒディーンが戦術を知らず、場当たり的な戦闘しかできなかったのに対し、ソ連軍は典型的な上意下達の戦略をとり、臨機応変な戦術をとらなかったことも指摘された。また激戦地となった北東部パンジシェール渓谷は、険しく起伏の激しい山岳地帯で、平野での戦闘に慣れていたソ連軍兵士が苦戦を強いられたの対し、この山岳部を故郷とするマスウード率いるムジャ・ヒディーンは、山岳部を抜けて奇襲を繰り返すことで、「ゲリラ」的戦闘を可能とした。1985年にソ連軍はパンジシェール渓谷への総攻撃を仕掛け、死者数は2000人超となったが、ムジャ・ヒディーンは屈服しなかった。この戦闘はソ連軍撤退を導いた象徴的なものといわれ,マスウードは「パンジシェールの獅子」と英雄視された。さらに戦争の膠着化の要因には、ソ連軍兵士の中にウズベク系など民族的同胞意識からムジャ・ヒディーンに加わる者やさまざまな疾病に罹る兵士が続出したり、麻薬に溺れる者も出て,士気が低下したこともあげられた。さらに、1987年にはアメリカが熱追尾方式のスティンガーミサイルをムジャ・ヒディーンに供与したことで、ソ連軍用機撃墜を可能としたことや、パキスタンやアラブ諸国、東南アジア諸国からムジャ・ヒディーンとして多くのムスリムが戦闘に参加したことで、ムジャーヒディーンの戦闘能力は高まった。戦争の継続とともに難民問題も深刻化した。1985年末の時点で、パキスタンヘの難民数は270万人、イランヘの難民数は78万人と発表された。

1986年５月に、カールマルが書記長を辞任すると、後任には秘密警察局長だった強硬派のナジ・ブッラーが選出された。だが一方で、ゴルバチョフ書記長はソ連軍の早期撤退を検討していると発言し、一部での撤退も実施された。翌1987年、ナジ・ブッラー書記長は新憲法制定のローヤ・ジルガを開催、イスラームを国教に制定し、国名を「アフガニスタン共和国」に変更して「民主」の語句を取り、共産主義の印象を拭った国民和解路線を掲げたが、ムジャーヒディーンはナジーブッラー政権がソ連の傀儡だとして,その打倒を掲げ、ソ連軍には無条件撤退を求めた。

アメリカ政府とイラク戦争 政権上層部

『シビリアンの戦争』より　イラク戦争

行政府の中でもっとも政治が支配するところであるホワイトハウスでは、上層部やスタッフのほとんどが戦争推進派であった。省庁や委員会などの他の行政機構では、パウエルやオニールなどを除く長官たちの多くが戦争を支持し、彼らの補佐に当たる政治任用高官の多くが同様の攻撃的な政策志向を取った。ＮＳＣや国防総省の中の政治任用高官はイラク戦争やその計画過程を牽引する役割を担い、亡命イラク人のアフマド・チャラビの重用や極端な脱バース化計画など問題がある政策を生み出した。政権上層部に注目してアイデンティティを分析すると、今までどのようなキャリアを歩んできたかということと、政策過程で何を重んじるかという意識の違いが戦争への態度に反映されていたことが分かる。

チェイニー副大統領は、湾岸戦争時の国防長官時代とは打って変わって理念先行型ないし独断型の人間になったと評価されることが多い。その変化の背景には、副大統領としての彼に備わった民意を反映した正統性と権力があった。チェイニーはホワイトハウスのスタッフ、大統領次席補佐官、首席補佐官としてキャリアを積み、政治家として出馬して保守派の下院指導者になり、また国防長官に任命されるというホワイトハウスの政治任用高官・議会政治家の混合キャリアを歩んできた。副大統領になったチェイニーは、すでに自立した支持基盤と正統性をもつ政治家であったということができるだろう。そのうえ、チェイニーはブッシュの政治的対抗者ではなかったこと、両者の目的が一致しただけでなく、関係が親しかったことも彼の政策上の影響力を増大させただろう。

一方、ラムズフェルドは過去に大統領を目指したこともあるが、このときすでにブッシュの政治的競争者ではなかった。ラムズフェルドは若かりし頃、大統領首席補佐官として活躍し、国防長官も務めたが、製薬企業の経営者としても、人脈を活かして政府機関との折衝を有利に進めたり、大胆なコストカットを行ったりして成功を収めている。彼は政治的忠誠心や利害で動く、まさに政治家であった。しかも同輩が多数いる議員ではなくトップを求める傾向があり、彼は常に自分が大統領である場合に国防長官に求めるものを意識して行動していたといわれる。実際、これまで見てきた彼の行動や思考からは、大統領の推進する戦争が現実的に可能ならばそれをいかに実行するかという問題に集中すべきであって、戦うべきか否かという必要性の議論は重要ではないと考えていたことが窺える。同時に、彼はイラク戦争を彼の目的である米軍再編の推進力として利用することにもやぶさかではなかった。

政権内の反対者の人物背景を探ると、軍人を含めたプロフェッショナルとしての側面が強かったことが分かる。パウエルは軍のトップであった経験から指導者の座にも馴れた軍事プロフェッショナルであり、また党派色は薄く、強い倫理観を持っていた。オニール財務長官もインタビューで政治的忠誠心よりも大事なものがあると明かしているように、もともと政治家ではなく官界と経済界に属する人間であって、予算と経済のプロフェッショナルであり合理主義者である。彼は外交政策の中での優先度と財政規律の観点からイラク戦争に反対していた。外交・安保では夕力派に分類しうるアーミテージも、軍人としてベトナム戦争を戦い、国防総省の文官や顧問、政治任用の国務次官補や次官として引き続きベトナム戦争、中東、東アジア、欧州などに関わった長いプロフェッショナルのキャリアをもつ。アーミテージはパウエルよりも理念重視の政治活動を行ってきたが、政治任用官僚としての忠誠心はブッシュではなくパウエルに向かい、軍事キャリアに影響を受けた思考方法を持っていたことも確かである。

開戦にいたる政策過程途上で、パウエルより前にイラク戦争賛同へと態度を転換し、ＣＩＡの分析に圧力をかけたテネットには、情報機関の官僚としては十分なキャリアがない。彼は情報関係の議会スタッフとして政治任用官僚のキャリアを積んできたからである。テネットは九・一一後は、イラク戦争の必要性を信じていなかったにも拘わらず、しばしば大統領の命に応じて情報を柔軟に解釈した。テネットとしばしば対立し、また大統領へのアクセスをめぐっても競争心を露わにしていたといわれるライスの行動は、理念というより機会主義的な動機に基づくものだったと評価できるだろう。彼女は学者出身だが、大統領への個人的な忠誠心がずば抜けて高く、またスタンフォード大学でのキャリアの途中でも複数の大会社の相談役になるなど、キャリアは政治任用官僚そのものである。最後に、ウォルフォウィッツは自分の理念のために政治の世界で働く理念先行型の政治任用官僚だったが、彼の場合は目標がブッシュやチェイニーとたまたま一致していたといえるだろう。同じ政治任用官僚でも忠誠心のおきどころと、自らの理念と政治的な利害に基づく選好に対する優先順位によって、行動が異なることが分かる。

これらの特性・属性が重要な理由は、忠誠心の対象と政治的な利害の意識、コストを意識または実際に負担するか否かが、しばしば政治家・文官たちの政策に対する態度を左右していたからである。本書がこれまで見てきた政治指導者の開戦の動機は、コスト意識の低さとともに国内政治における権力闘争での利害得失に影響を受けたものであった。イラク戦争の事例からは、最高政治指導者の決断をより容易にし、支えた政権チームがいたことが分かった。彼らの開戦支持の理由を見れば、大統領と似た低いコスト意識と政治的利害に基づく思考過程を辿ったことが指摘できるだろう。一般に政治家、政治任用官僚は自分を任命したトップに対する忠誠心が高く、政治任用官僚は、自分の推進した政策が政権の路線と合っていた場合には、失敗しても必ずしもその報いを受けるとは限らない。逆に個人の政治的利益は政権の路線と合っていないと発揮されない。すでに政財官界の大物として個人的な政治資産があったオニールやパウエルは独立した思考を持つ傾向にあり、ブッシュに対する忠誠よりも自らの国家に対する責任感を優先する傾向を持っていた。しかし彼らは、戦争が始まる前に辞任に追い込まれるか、政権の中枢から外されることになった。