パートナーが居なくなる予感

生まれて、死ぬ

　10.8を「生まれて、死ぬ」にしたけど、言葉が思いつかない。今までの概念のキーワードを並べましょう。言葉には、色々なものが宿っています。

多読のコツ

　多読のコツはDNAです。本にもDNAがあります。一部の細胞ですべてが分かります。

時間のコード化

　人の数と時間の速度は相対性です。だから、2050年に一旦、歴史は終わります。だから、1950年に生まれてきたのでしょう。その理由が分かりました。100年間の間にどうにかせよということなんでしょう。

年賀状のフレーズ

　年賀状は「社会が変わる」か「歴史を変える」にしましょう。

パートナーが居なくなったら

　パートナーがいなくなったら、さらに止める者がないです。加速します。パートナーだけが私を平常心に戻してくれます。

岡崎図書館の10冊

　岡崎図書館は、12月分が出ていたので、かなり豊富でした。10冊に収めるのに苦労しました。

　だけど、割とへんてこな本が多いです。まあ、「平成史」ぐらいがまともです。

岡崎図書館の10冊

　366.2『ジャパニーズ・スピリッツの開国力』だから、ボクらはグローバル人材をめざす

　210.0『史料でたどる日本史事典』

　234.0『アウシュビッツ博物館案内』

　410.4『数学の国のミステリー』

　114.2『死者との対話』

　762.3『図説ワーグナーの生涯』1813年10月16日、ライプツッヒ諸国民戦争の火蓋が切られ、巷は戦場と化した。20万におよぶフランス兵が人口3万2000のライプツッヒの町を占領していた。10月に町は総勢35万人に及ぶプロイセン軍、オーストラリア軍、ロシア軍に包囲されたため、ナポレオン軍は袋のねずみであった。その年の3月にライプリッヒにワグナーは生まれた。

　210.7『平成史』何を描けば「平成史」を描くことになるのか。そうした「代表が成立しない」という状況を生んでいる、社会構造と社会意識の変遷しとして描くしか、「「平成史」の記述はありえない。

　336.3『採用基準』地頭より論理的思考力より大切なもの

　302.3『わが生涯の友　イギリス』

　383.8『移民の宴』日本に移り住んだ外国人の不思議な食生活

自分が存在すること

　デカルトのように、神の存在に頼って、自分が存在することを確信することはできません。神の存在がまず、見えない。だから、自分の存在は自分で認めるしかない。ただし、他から見たときには、自分というものは見えないでしょう。

　それを覚悟しないといけない。見えていないものは見えてない。存在していない。無視とは次元が異なります。だから、自分だけの世界になります。存在しているのは自分だけなのだから。それをベースにして、存在と無を作りました。これは非常に自然と思っています。

　生きている感覚は、自分ではわかるけど、他の人の感覚は分からない。他の人は私の感覚が分かるわけがない。そんなものを当てにしたら、いい加減なものになります。揺らぎます。デカルトは数学の唯一な存在を頼ったけど、今のデカルト平面ではない、数学では唯一ではない。

　トポロジーではいくらでも変わります。当てになるものはない。そういう意味では、点があって、近傍系があって、関数があって、基本の空間がある。その組み合わせでいくらでも変わります。逆にすると、どんな空間でもシステムができます。

　宇宙の不変な法則も一緒です。多重世界では不変なものはありません。色々なバリエーションがあって、そこから選ばれた世界という考え方です。法則はそれぞれの世界で異なります。

布団の中で未唯空間

　寒くて、歩いて、表に出ることができずに、午後からずっと、布団の中です。それで持って、10.8を作り上げていた。そこまで、できたので、遡って、エッセンスをまとめています。

　もう一つはパートナーの異動が心の中にあります。何となく、落ち着かないので、寝て考えることにしました。2年の自由時間か、1年の自由時間。

パートナーがいる意味

　パートナーが居るといないでは、情報量が格段に異なります。いくらでも、仕事の振りができるので、一人でもいいけど、パートナーの思考そのものが私にとっては、希望です。

　私のために、そこに居て、販売店ネットワークとその上の問題提起をしてもらいたい。それができる人間はパートナーだけです。

　問われれば、答えるというのは、すべての答えを持っているからできる。それと相手のレベルに合わせて、言葉を変えていける。特に、パートナーとの会話でそれを感じます。進化してきたものに対して、いくらでも答えがあります。その先を言っても、パートナーは聞きません。そのやり取りが非常に面白かった。

欧州債務危機の深刻化

『日本経済の明日を読む2013』より

○機能しないユーロ圏の政策協調メカニズム

　一国の財政問題がユーロ圏全体に広がることを抑えるためには、金融支援の枠組み（セーフティネット）が必要である。このため、2010年5月のギリシャヘの支援を契機に財政問題に直面する国を支援する制度（ＥＦＳＦ（欧州金融安定化ファシリティ）、ESM (欧州安定メカニズム））が構築された。

　しかし、セーフティネットによる支援で危機の蔓延を防ぐことはできなかった。セーフティネットの規模が小さい等の問題を抱えていたことに加え、そうした課題に対して意見対立から対応が進まず、セーフティネットを有効に活用できなかったためだ。一国の財政問題がユーロ圏のすべての国に大きな悪影響をもたらし得るとの共通認識はあるものの、各国の直面する状況や民意に隔たりがあるため、協議に時間を要し、対応が後手に回り続けている。

　セーフティネットの基本的な枠組みは、財政が健全で経済力もあるドイツ等の高い信用力を背景に調達した資金を財政再建中の国に融資することである。このため、ドイツ等の諸国は潜在的な政府債務を負うことになり、加えて、従来から健全財政への志向が強いため、支援実施に対して慎重である。また、自国の税金を他国につぎ込んでいることへの反発も生じており、安易に支援を容認することは政治的に難しい。一方、南欧諸国では厳しい経済状況が続き、緊縮措置に対する抗議活動が激化していることから、セーフティネットの利用条件の緩和を望んでいる。

　特に「自国の税金を他国に費やしている」という感情的反発は南欧諸国の財政再建と景気回復の両立を阻む要因ともなっている。支援を受ける国は、モラルハザード防止の観点から財政再建目標や構造改革などのコンディショナリティを課される。問題は、想定以上に景気悪化が深刻化する等、状況が大きく変わっても赤字削減目標が容易には修正されない点にある。目標を緩めることは支援規模の拡大につながるため、支援する側の国では政治的に容認しづらいのである。その結果、ギリシャでは増税や歳出削減措置を迫られ、更なる景気悪化と政情不安定化に陥るという、人為的な負のスパイラルが生じている。ポルトガルやスペインは支援を受けまいと緊縮措置に取り組まざるを得なくなったが、結局のところ、景気回復にも財政再建にも失敗し、救済に追い込まれてきた。こうした政策協調の失敗は過去3年にわたって繰り返され、今後も同じことが繰り返される可能性は十分にある。財政懸念がイタリア・スペインという大国にも波及した中、政策協調の失敗が続けば、一段と深刻な金融危機をもたらしかねない。

○ユーロ分裂のリスク

　欧州債務危機を展望する上で、最大のリスクはユーロ分裂である。ユーロは加盟国の脱退を想定した枠組みとはなっておらず、ユーロから離脱する国が出た場合の影響度は未知数である。離脱という前例ができれば、ほかの諸国も離脱に迫られるとの思惑が高まり、銀行取り付けの多発や急激な資本逃避等が起こり、リーマン・ショック級の金融危機に発展する可能性すらある。

　金融市場参加者の間で特に懸念されているのがギリシャのユーロ離脱リスクだ。仮にギリシャがユーロから離脱すれば、銀行の連鎖倒産や新通貨の暴落とそれに伴う急激な輸入インフレに見舞われ、ギリシャは混乱の極みに陥るだろう。今までのところ、ギリシャではユーロ残留を望む声が圧倒的である。こうしたユーロ残留への国民の支持がある以上、ギリシャがユーロ離脱という無謀な選択に踏み切ることはないと思われる。

　しかしながら、ギリシャの財政再建の道程は厳しく、ギリシャ国民がユーロ残留という冷静な判断を維持できるのか、確実とは言い切れない。ユーロ圏の政策協調が破綻し、それがギリシャのユーロ離脱を促す懸念があるためだ。統計の粉飾や支援の条件である財政再建策の実施を怠ってきたギリシャに対して、支援する側の国民感情は悪化している。ギリシャヘの支援を継続すること自体、政治的に難しくなりつつある。

　ユーロに制度的な欠点があるために経済的問題を引き起こす可能性があったことはユーロ導入時から認識されていたが、それ以上にユーロにはＥＵ統合の象徴という政治的意味合いが重視されてきた。 ＥＵ統合は百年の計とも言える壮大な取り組みであり、その間、何度も危機に直面し、ＥＵ統合という理念の下、改革に取り組み、問題を乗り越えてきたという歴史がある。一方、現下の欧州債務危機はＥＵ史上、最悪の危機と言っても過言ではない。今回も問題を乗り切ることができるのか、ひとえにユーロ圏政策当局の手腕次第である。

公共の利益を求めて

『政治学講義』より

公共の利益をめぐるこうした議論は次の二つのことを意味している。第一にこうした多元主義的議論は公共の利益を権威主義的・全体主義的に操作した体制に対する抵抗の象徴であったということである。一党独裁制に代表される公共の利益の独占的・暴力的支配を考えれば分かるように、公共の利益という概念は政治主体の多元性を破壊するように用いることが可能であったし、実際、そのように濫用された歴史がある。その意味では、単純に公共の利益という概念を再び高く掲げれば済むということにはならない。本書が政治概念を展開するに当たって、主体の多元性と複数性を強調したのはそのためである。

第二に公共の利益という概念を再考するといっても、政府や国家がそれを単純に独占するといった議論には戻りえないことである。先に紹介した諸議論はこうした伝統主義をほとんど不可能にした。その意味で公共の利益という概念を特定の主体や組織と一体視し、実体化することは問題にならない。どこかにモノのような形でそれが実在するという復古主義は論外であり、むしろ、それを機能的に考えていくことが課題になる。それだけに政治に関わる諸々の主体とそれを判断する公民・市民Ξ斤～）がこの概念とどう対面していくかが課題になるといえよう。

興味深いのは、先の議論のような公共の利益という概念に対する厳しい見直し論にもかかわらず、この概念が消滅しなかったということである。それはこの概念が政治権力の正統性を判定する上で欠かせない概念であり、政治権力の質的特性に対する感覚が存在する限り、従って、政治権力が単なる「強者の利益の実現」に還元されてしまわない限り、「どのような諸価値の配分なのか」という問いと結び付いて浮上し続けるからである。政治が「われわれの社会はどこに向かうのか、向かうべきか」というテーマと関わらざるを得ない限り、公共の利益は集団的目的に向けての統合作用を指し示す概念として「隅の首石」の地位を占める。そしてこの概念が優れて統合作用に力点を置く限りにおいて、主体の多元性とその相互作用に無条件に満足することはできない。そのため、多元性や自由との間に緊張関係を惹起する可能性があり、現実にその可能性は排除できない。しかし、本書の政治概念はこれを根拠に公共の利益を集団相互の取引の中に還元する立場はとらない。仮にこの両者の間に一定の緊張関係が発生し得るとしても、必ずそれが多元性や自由を圧殺し、否定するものとは考えないからである。

政治の課題は、この一方によって他方を吸収したり（先の議論のように）、あるいは破壊したり（全体主義的な形で）しないで、どのように両者の緊張関係を維持し、そして、政治全体の活力を再生産していくかにある。公共の利益も多元的主体もともに両義的に機能する。すなわち、公共の利益は多元性を抑圧するために用いられるにしても、他方で多元的主体の構成した秩序の正統性を問い続ける武器としても機能することができる。特に、諸集団の競争と調整としての政治過程が現実には極めて少数の利益の圧倒的支配とその保護を意味する限りにおいて、後者の視点は欠くべからざるものとなろう。また、多元的主体の重視は政治的自由の擁護として積極的に評価されるべきであるとしても、それ自身、先に述べたような集団エゴイズムの暴走（「ゴリ押し政治」）と新たな腐敗、そして新たな権力政治（「業界による業界のための政治」）を生み出す可能性は否定できない。そして政治学自体、こうした主体の権力と組織力、アクセスを追いかけ回すことで終ってしまいかねない。しかし、政治的思惟の妙味はこれら一方にのみ軸足を置くのではなく、公共の利益と多元的主体のあり方双方を視野に置き、両者の緊張の中から新しい政治の可能性を追求することにある。すなわち、圧力団体政治と「ゴリ押し政治」の後追いをするだけ、あるいは政治の可能性をそうした現実に還元してしまうのではなく、公共の利益概念を「具体化する」ことによってそれを批判的に検討し、政治的意味空間を活性化していく必要がある。

ここで「具体化する」と述べたのは、政治現象は決して抽象的に判断されるべきではなく（「私的利益の追求は遺憾だ」といったような形で）、具体的な歴史的状況に即して判断されなければならないということである。実際、抽象的批判はあたかも一つの公共の利益が存在するかのような実体的思考としばしば結び付いており、所詮は上滑りを免れないか、フラストレーションの発散の一形態に止まらざるを得ない。公共の利益の判断主体は政治活動の主体（リーダー）であり、それは究極的には公民になるが、具体的な状況との関連において「公共の利益という概念によって具体的に何を考えるのか」がそこでは肝心の問題になる。それは「どのような諸価値の配分にコミットするか」と関わっており、先に言及した抽象的な公共の利益論議はしばしばこうしたコミットメントの欠如と表裏一体の関係になっているために、現実にはほとんど無力なのである。具体的判断と抽象的判断とのぶつかり合いは何物をも生み出さない。具体的な判断同士がぶつかることによって初めて政治的意味空間の活性化が可能になるのである。