OCRした6冊

010.4タイ『図書館の基本を求めて』　2014/03/01 9:09 午後
　またやってきた電子書籍元年
　小布施町立図書館を見る
　武蔵野プレイス－いま話題の図書館の特徴－

371.3ミミ『教育格差と社会学』　2014/03/01 9:10 午後
　社会化と逸脱
　１　社会化、逸脱
　２　日本の子ども・若者の社会化
　３　日本の子ども・若者の逸脱
　４　階層と逸脱

450イセ『「地球システム」を科学する』　2014/03/01 9:10 午後
　地球システムの歴史－－過去の劇的な気候変動
　スノーボールアース事件
　スノーボールの形成－－気温の低下がしきい値を超えると
　スノーボール状態からの脱出
　スノーボールの証拠
　光合成と地球環境－－その後
　酸素からオソンができると……
　酸素がどんどん増えると……
　長期の気候変動の要因
　二酸化炭素の役割とは
　二酸化炭素主導の気候変動－－ＰＥＴＭ事件
　温度と二酸化炭素濃度の変化の記録
　ＰＥＴＭ事件の教訓

369.0シ『社会理論と社会システム』　2014/03/02 3:50 午後
　社会変動
　１　社会変動とは何か
　２　近代化
　　■西洋社会の近代化
　　■非西洋社会の近代化
　３　産業社会の発展
　　■産業化
　　■情報化
　４　グローバリゼーション
　　■ナショナリズムとグローバリゼーション
　　■リスク社会
　地域
　１　地域の概念
　２　コミュニティ
　３　地域社会の集団・組織
　４　都市化と地域社会
　５　農山漁村地域と過疎化
　６　地域のグローバル化とエスニシティ
　共生社会と権利
　１　グローバル化と生活様式の変化
　２　二つの革命と人権意識
　３　人権・生存権・社会権
　４　共生社会の実現に向けて
　人口からみた判ヒ会変動
　１　人口と社会
　２　人口減少の時代へ
　３　人口転換
　４　少子高齢化のメカニズム
　５　高齢化する人口構造
　６　人口の地理的分布における変化
　７　社会変動・福祉国家・社会保障費用

364.6ニ『日本の国民年金制度』
　社会保障制度の再構築と課題
　第１節「一体改革」と政策の問題点
　１．一体改革案の３つの論点
　２．政府・政策への不安と期待
　３．新しい財源を考える
　　（１）国家支出の無駄を省く
　　（２）内部留保の国民還元
　第２節　年金問題のかずかず
　１．財政悪化、専業主婦、一元化、受給年齢
　　（１）特別会計の創設
　　（２）年金制度の整備
　　（３）大増税の隠れミノ
　　（４）国民年金の後納制度
　２．世代間の公平負担と国民的合意
　第３節　持続可能な社会保障制度
　１．社会保障の連帯精神
　２．『厚生労働白書（平成２４年版）』に学ぶ
　第４節　これからの方向と課題
　１．全世代対応の社会保障へ
　２．社会保障制度改革国民会議の常設を

336ヒ『ピープルウエア』
　きっとそこは楽しいところ
　混乱と秩序
　進歩こそ最も重大な問題
　パイロットプロジェクト
　プログラミングコンテスト
　ブレーンストーミング
　研修、旅行、カンファレンス、お祭り、そして冒険体験
　自由電子

あなたは、なぜ、そこにいる

あなたは、なぜ、そこにいる

　あなたは、なぜ、そこに居るのかを考えることができます。

　研究開発部署に行った時のことを思い出します。10年以上やってきた連中にとって、私はまるでド素人です。だけど、一年後には、実験電算の見直しを始めました。おかしいじゃないか。そして、データ解析の結果、技術者には武器がいると感じて、作り出しました。これは受けました。

　自分がやらなくても、何が必要なのかが分かれば、それをやるべき人にやってもらえばいいのです。そういうことを出来るだけの能力はあります。そして、あなたしか、その能力はないのです。

スタバのトリビュート

　スタバのトリビュートは合わない。後味が悪い。スタバはかなり、売り込んでいる。ドリップのホットはトリビュートしかないし、ステンレスボトルまで作っています。4200円は高すぎます。サーモ製ですけど。

システム設計でのアプローチ

　私の場合は、システムにしても、独りで作るのがベストだと思ってやってきた。デカルトの方法序説の最初のところに出てきます。その時に街を一人の設計で作り上げるイメージが示されていた。デカルトは好きになりました。

　デカルトの二元論については、日本人的な感覚である限りは、自然と分けることはできない。これはDNAが許さないですね。

　そして、あの生活規範です。やっていることと言っていることを分けてしまうという発想は気に入りました。外部の世界に対して、内なる世界を作り出して、そこでシミュレーションする。モノを作ろうとすると軋轢が多すぎる。作ることは選択肢が一つになり、面倒くさいです。内なる世界での最終イメージを皆にぶつけます。

　会社も含めて、自分のためにどう生かすかだけです。その根本も研究開発部署で習いました。

　まあ、それ以前も、仕事の中で数学をしていた。そうしたら、多くのことをしなくても、考えるだけで出来てしまった。皆にとっては、マジックであり、ブラックボックスです。どんな設計変更にも当てはまるというヘッドロジックだけで、膨大なシステムを構築した。

　多くのモノを作るのではなく、いかにシンプルなものにするのか。もっと本質なものにする。技術者の思考に合わせるというのが、私のやり方だった。だから、人はいらない。自分しか。それで十分できる。

パートナーからサファイアが生まれた

　一昨年の5月にサファイアなきサファイアになって、8月に哲学に入り込みました。独我論もそこで身につけました。というよりも、自分の思考に言葉をもらいました。

　これらはすべて、パートナーのおかげです。パートナーの態度とか思考を私の中で反映しました。その中でファシリテーションとかインタープリテーションとかサファイアの考え方になりました。

スリーブアート

　ラテアートと同じ類で、スリーブアート。そのためにマジックもカラフルにし、スリーブも鮮やかにする。バリスタは自分の似顔絵は最低限、描けるようにしてしておく。フナッシーでも十分です。

　ただ、2000年のLAPL（ロサンゼルス公共図書館）の喫茶では、スリーブのリサイクルをしていた。その観点も必要になります。

生き生きとしたパートナー

　パートナーが生き生きと働いている姿から考えていくしかないでしょう。人間関係もそこで考えればいいでしょう。

　主体性の問題かもしれません。なんか、反射したものが邪魔をしています。こう考えているのではないかとか。

　私の場合は、ほとんど、出ていません。考え方を少し変えれば、出来るんです。人は他者を気にしてない。愛がないところでは。その意味では、開き直りかもしれないけど。人間との関係は、乙女チックなところは重要なところかもしれない。

人口減少の時代へ

『社会理論と社会システム』より　人口からみた社会変動

人口減少の時代へ

　わが国の総人口が１億人を突破したのは196年であり、その後も増加を続け、2005年に約１億2780万人、2010年には１億2806万人に達した。しかしその後に漸減が始まっており、国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口によると、今後、日本の人口は21世紀の大半を通して恒常的に減少していくことが見込まれている。具体的には、2048 (平成60）年頃に１億人を割り込み、2057年には9000万人前後、現在の人口の約７割にまで減少する（中位推計）と考えられる。今後人口減少の速度は徐々に加速し、2040年頃からは毎年100万人、すなわち政令指定都市級の大都市人口が30～40年にわたって減少し続けることが見込まれる。 2010年から2060年までの約50年にわたって失われる約4100万人は、現在の首都圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）ならびに人口上位４都府県（東京都、大阪府、神奈川県、愛知県）の総人口を上回る規模になる。

　年齢構成の変化をみると、第二次世界大戦以前には各年齢で人口が増加していたが、年少（15歳未満）人口は1980年代に入ってからは減少を続けている。生産年齢（15～64歳）人口も1995年から減少に転じ、今日ついに総人口の減少が始まった（老年人口も2042年をピークに減少すると予測されている）。

　人口減少により、長期的にデフレが進むという予測もある。現在、近代経済成長、すなわち、人口の持続的な成長、一人当たり生産物の持続的な成長の時代が反転しているといえる。ただし、人口は、増加しなくとも、一人当たりの生産性が高まれば、一国の経済的水準は維持するという考え方もある。人口減少に適応する社会、経済の仕組みをいかに構築するかが課題になっている。

　世界全体をみると、日本のように人口減少が始まった国が存在する一方で、依然高い人口増加率を示す国もある。10年以上マイナスの人口増加（人口減少）が続いている国々が東欧諸国に多く、逆に年平均２％の増加を続けるほとんどの国がアフリカに位置する。国連人口部の発表によれば2011年に世界人口が70億人を超えた。世界人口の年平均増加率は現在の1.2%強から徐々に緩和すると予測されているものの、今後もアフリカ諸国を中心に増加を続け、数十年後には少なく見積もっても80億人を超えるとされる。

人口転換

　人口の動向は、出生、死亡、人口移動（転出と転入の差）といった人口要因によって規定されている。これは人口学的方程式とも呼ばれる。出生と死亡の差によって自然増加が生じ、人口移動によって社会増加が生じる。

　人口転換とは、多産多死から多産少死を経て少産少死へと社会の自然増加の構図が大きく転換する遷移過程のことで、18～20世紀前半に普遍的にみられた西欧社会の経験から得られた理論である。多産多死の時代には、疫病、飢餓、戦争などにより死亡率が高いものの出生率も高く、長期的には人口が増加しない。続いて多産少死の時代に入ると、近代化に伴う栄養・食習慣の変化、衛生の改善、医療技術の進歩などを経て、さまざまな傷害や感染症による乳児死亡、若年死亡が次第に減り始める。一方出生率は、それ以前のレベルに留まるか、むしろ上昇した後に低下が始まるため、先に低下を始めた死亡率との間にギャップが生じることにより人口が増加する。

　わが国では明治期初頭から多産少死の時代に入り、1920年頃から出生率も低下し始める。そして死亡率がある程度低い水準で安定した後、出生率が時間差をもって死亡率と同水準に達するのが少産少死の時代であり、人口は再び安定することになる。日本における少産少死の時代の到来は1950年代半ばからと考えられている。しかし、1970年代に入ると出生数・出生率がいっそうの低下を始める一方で、死亡数。死亡率が逆に上昇し始めたことから、自然増加の幅が急速に縮小する。そして2005年前後からはついに死亡が出生を上回り、今後長期間にわたり自然増加がマイナスの状態が続くと考えられる。従来の人口転換理論では想定されなかったこの段階を第２の人口転換と呼ぶことがある。

　出生と死亡の差からなる自然増加の状況をみると、第一次ベビーブーム期(1947～49年）と第二次ベビーブーム期(1971～74年）の２時点で増加のピークがみられる。第１次ベビーブームには毎年260万人を超える出生があり、続く第２次ベビーブームには毎年200万人の子どもが生まれていた。逆に二つのベビーブームに挟まれた1950年代後半や1966年の丙午の年には出生数・率ともに低かったことから自然増加も少なかった。死亡は戦後の急速な低下の後に低い水準で推移しており、死亡数は1966年に67万342人、死亡率は1979年に6.0‰（人口千対）となり、それぞれ戦後最低を記録した。1970年代後半以降は出生の減少、死亡の増加により自然増加の規模は縮小を続け、2005（平成17）年にはわが国の戦後人口統計上はじめて死亡数が出生数を上回った。今後長期にわたりマイナスの自然増加が続くことが予測されている。

コミュニティ

『社会理論と社会システム』より　地域　地域の概念

■コミュニティの定義

　地域や地域社会を論じるときに、必ずといってよいほど使われる言葉がコミュニティである。コミュニティは今日、日常的に使われている用語で、外来語のなかでも最も使用頻度の高い用語である。それだけ日常に密着した言葉になっている。実際の使われ方をみてみると、コミュニティは私たちの最も身近で最も基礎的な日常生活の場という意味で用いられることが多い。

　20世紀の早い時期に学術的な面からコミュニティについて研究したのがアメリカの社会学者、マッキーヴァーである。マッキーヴァーは『コミュニティ』において、コミュニティを「社会的存在の共同生活の焦点」と定義した。そしてコミュニティを基盤として「ある共同の関心または諸関心の追求のために明確に設立された社会生活の組織体」をアソシエーションとした。したがって、コミュニティは常にアソシエーションよりも大きく、包括的な全体的概念であり、アソシエーションは常にコミュニティよりも部分的で目的別に組織される。また、同一のコミュニティに所属する人々の間には共通のコミュニティ意識あるいはコミュニティ感情があるとした。

　その後、コミュニティは非常に多義的な意味をもつ用語として使われるようになった。アメリカの社会学者ヒラリーは1955年に発表した論文で、94のコミュニティの定義を収集、分析した結果、そこに三つの共通の特徴を見出した。それは、①諸個人間の社会的相互作用の存在、②地域的空間の限定性、③共通の絆（共同性）の存在である。

■コミュニティに関する研究

　1950年代後半に入ると、コミュニティ・パワー・ストラクチャー（地域権力構造）を解明する研究が盛んになった。ハンターは、それまでのコミュニティの成層理論を批判し、「声価法」を使って一元的な権力の所在を明らかにする研究を展開した。また、ダール（Dahl、R.A.)は多元主義モデルに基づく権力多元論を唱え、個々の政策決定過程を調査することで、分散的な権力の存在を明らかにした。

　1960年代後半には、コミュニティの解体や存続をめぐる議論を整理したうえで、新たな形でのコミュニティ概念が提起された。ウェルマンらは、従来主張されてきたワースのアーハニズム論に基づいて都市化によるコミュニティの解体や喪失を主張する立場（コミュニティ解体論）と、都市化にかかわらず近隣レベルのコミュニティは存続すると主張する立場（コミュニティ存続論）に加えて、通信技術の発展などにより、コミュニティが地域という空間に限定されない形で新たな形で展開していくコミュニティ解放論を唱えた。最近ではソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）の普及で、コミュニティは同じ趣味や関心をもっている人々の集まるウェブ上のサークルや仲間（関心共同圏）という意味でも用いられており、ウェルマンのコミュニティ解放論は現実のものとなっている。そのため地域社会におけるコミュニティを地域コミュニティと表記する例もみられるようになった。

■日本におけるコミュニティと政策

　日本では当初から、コミュニティを望ましいものとして想定する傾向があった。 1969年に国民生活審議会調査部会コミュニティ問題小委員会は報告書として「コミュニティー生活の場における人間性の回復」を発表し、人間性を回復する場としてコミュニティを位置づけた。1960年代は経済の高度成長により生活が豊かになる一方で、都市の人口過密とそれに基づく渋滞、騒音などの都市問題が顕著になった。都市への移住に伴う故郷の喪失感やマンモス団地における人々の紐帯の希薄化などが社会問題にもなった。一方、従来の地域組織である町内会の多くは、古くからの住民が運営の中心にあり、全戸加入や強制加入を原則としたり、行政の下請け組織のような役割も果たしていた。そこで、成熟した市民社会や市民生活の場であり、市民意識に基づく住民による自発的な地域集団を指す言葉としてコミュニティに大きな期待がかけられた。

　このような状況を受けて、1970年代はモデル・コミュニティづくりをはじめとするコミュニティ政策を各自治体は競うように導入し、一定の生活の質を保障するシビル・ミニマムあるいはコミュニティ・ミニマムを実現していくことが、地域政策の重要な柱になった。その場合のコミュニティの範囲は当時の小学校区を基盤としたものが多かった。

■新しい公共とコミュニティ

　さらに近年では、「新しい公共」という理念が提案され、地域住民が公的なセクターと協働してコミュニティの運営に関与するようなコミュニティ・マネジメントあるいはコミュニティ・ガバナンスという事例がみられるようになった。具体的な事例としては、コミュニティ・スクールという取組みがある。コミュニティ・スクールとは2004年に法律改正により導入された制度で、地域住民を中心に構成される学校運営協議会が一定の権限と責任をもって公立学校の運営に参画し、よりよい教育の実現を目指す仕組みである。また高齢者や身体障害者等の交通弱者と呼ばれる地域住民の買い物や通院の利便性の向上を目的として、自治体が運行に関与しているコミュニティ・バスといった取組みや、信用金庫や信用組合のように小口ではあるが、顧客との長期間にわたる取引関係を重視し、比較的小規模な地域を営業管轄地域とする金融機関をコミュニティ・バンクと呼ぶこともある。またイギリスでは、社会的企業によるコミュニティの再生の取組みも盛んである。

　近年では公共性、持続可能性という概念を用いながら、学際的、歴史的なアプローチで領域横断的にコミュニティの可能性を論じる研究や、東日本大震災後にみられるコミュニティヘの過度の期待や願望についての批判的な考察もある。

岡崎市図書館の10冊

253『アメリカ西漸史』《明白なる運命》とその未来

302『純白の未来』

169.1『1億総自己ベストの時代』人生の仕事の見つけ方

159.4『「自己らしさ」を見失わずに働く方法』理想のキャリアの作り方

369.0『社会理論と社会システム』新・社会福祉士養成講座

336『ピープルウェア』ヤル気こそプロジェクト成功の鍵

364.6『日本の国民年金制度』改革の歴史と展望

209.7『マルヌの会戦』第一次世界大戦の序曲　1914年秋

410.4『不可能へのあこがれ』数学の驚くべき真実

319.2『憎しみの未来はない』中日関係新思考