集団構造化

『是説現代心理学入門』より

相互作用のある複数の人々の集まりは〈集団〉と呼ばれ、話をするなどということもない、単なる人々の集まりである〈集合〉と区別される。１対１の対人関係からもう１人増えて３者関係になるだけでも、成員間のまとまり方や規範の形成、地位の分化、リーダーシップのあり方など、種々の面で構造が複雑になる。ここでは、集団がどのように構造化されていくかをみていく。

コミュニケーション・ネットワーク

　集団構造のとらえ方には、各成員間の勢力に基づく社会的勢力基盤から(表1-12)であるとか、各成員間の選択・排斥に基づくソシオメトリック構造からなど多種あげることができる。しかしこうした成員間の関係性ではなく、より集団全体としての構造を考える上では、集団内のコミュニケーションの流れ方であるくコミュニケーション・ネットワーク〉からとらえられることが多い。そして、こうした構造と集団の諸活動との関係や、構造そのものの変化などを検討する研究領域を、一般に〈集団力学〉と呼んでいる。

　（1）活動面への影響

　　成員数に応じて想定できるネットワーク構造は飛躍的に多様となるが、とくにネットワーク構造の重要な特徴は、〈中心的・非中心的構造〉である。この構造次第で、課題解決に要する時間、発言メッセージ数、思考や判断の誤り、また成員の満足度などが大きく変化してしまう。ネットワーク内の中心的ポジションを占める人は、他の周辺的ポジションの人よりも、集団内で流れる情報を最も入手しやすい立場である。しかし、入手が容易なだけではなく、その情報を貯蔵したり、加工したりすることも、さらにはそれを周辺の成員にどのように再分配するかについても裁量が大きい。中心的成員をもつか否かに加えて、この中心的成員の裁量次第で、集団全体の活動性が変わってしまうのである。このネットワークのあり方が、集団の目標達成や課題解決に向けた活動をいかに大きく左右させてしまうかがわかる。

　（2）成員の関係性への影響

　　ネットワークのあり方は、こうした集団の活動面だけではなく、成員間の関係性にも多大な影響を及ぼす。先述の通りに、中心的ポジションをもつネットワークで相互作用が繰り返されていくと、この中心的成員は周辺的成員よりも大量の、そして１人の周辺的成員にはない新規な情報を得ていくことになる。こうして周辺的成員は、中心的成員から常に多くの知り得なかった情報をもらう立場となる。社会的交換理論によれば、相互作用は交換過程であるので、周辺的成員は中心的成員からの情報に対して何らかの心理的資源を与えなければならない。保有する情報が質量とも圧倒的に劣る周辺的成員にとり、情報以外の資源によって報いるしかない。これには金銭や奉仕もあり得るが、多くの場合は、尊敬や信頼といった気持ちが中心的成員に向けられるのであり、ここに〈地位〉が発生することとなる。単なるネットワーク内の位置が、しかし、地位を分化させることにもなるのである。

　　またネットワークのもとで相互作用が続けられていくと、成員は、特定の、ものの見方や考え方、あるいは行動の仕方を共有するようになっていく。集団で共有された認知や態度、行動の枠組みを〈集団規範〉という。集団規範が形成されると、その規範に同調し、その結果全員が同質となるよう〈斉一性圧力〉が、各成員にかかるようになる。これにより、さらにいっそう集団全体に独特な雰囲気が生じていくこととなる。

リーダーシップ

　前節の通りに、どのような集団であっても、そこでのコミュニケーションは、集団活動の効率や生産性自体に関連するものと、互いの好き嫌いや緊張を高めたりあるいは緩和するなど成員間の関係性に関わるものとに大別できる。前者は集団に対して〈課題達成機能〉をもち、後者はく社会的・情緒的機能〉を有したコミュニケーションである。本来達成すべき課題のために構成された集団ではあっても、全相互作用時間の内3、4割は社会的・情緒的コミュニケーションに費やされる。しかし、課題達成に直接関わらない社会的・情緒的コミュニケーションは集団維持には必要不可欠なのである。集団が維持されなければ、集団目標の達成は望めない。この意味で、社会・情緒的コミュニケーションも間接的ながら集団活動において機能していると言える。

　ところで集団目標を達成する過程において、ある特定の成員が大きな影響力をもつ時、この影響力を〈リーダーシップ〉という。リーダーシップには専制型、民主型、そして自由放任型の３タイプがあるが、それぞれを比較したところ、民主型が最も集団活動の質が優れ、成員の独創性や友好度も高かったのに対して、専制型では成員間に敵意が生じ、自由放任型にあっては活動の質が最低であったとの報告がある。

　このように、リーダーシップのあり方は集団全体にきわめて強い影響を及ぼす要因となる。そもそも、集団内のコミュニケーションが課題達成領域と社会的・情緒的領域に分けられるのであるから、リーダーが集団成員にもつはたらき、すなわちリーダーシップの機能も目標達成機能(Ｐ機能)と集団維持機能(Ｍ機能)の２種類を考えることができる。両機能を発揮するリーダーもあれば、いずれかの機能のみを重視するリーダー、あるいは両方共に機能しないリーダーを想定することもできる。この類型は、学級や職場、家族など実際の集団を理解し、あるいは改善していくための視点として応用されている。

社会的ジレンマ

　集団の中では、各成員の報酬や損失が本人の行動で全て決まるわけではない。むしろ、集団成員間には、互いに自分と相手の行動との組み合わせによって決まる〈相互依存的関係〉が作り出される。とくに、人は、協同と競争のいずれの行動もできる状況において、協同する方が得になる場合でさえ、競争に偏りやすい傾向がある。〈トラッキング・ゲーム〉や〈囚人のジレンマ・ゲーム〉を用いると、自分の利を最優先せず互いに協力し合えば共栄状態になれるところを、相手を信頼できず自分が搾取されることを恐れてしまうと、結局集団全体が競争状況になっていき、全成員が共貧状態に陥っていく様子がわかる。個々人が自己の利益を追求し経済的・合理的に行動をした結果、その代償が集団全体に広がりかねない状況をく社会的ジレンマ〉と呼んでいる。たとえば、自分の部屋にゴミをため込みたくないという理由で、決められた日以外にゴミを出すことを地域の人々がし始めると、結局ゴミを収集してもらえずに近所全体がゴミであふれ、不潔な環境に身をおくことになってしまうかも知れない。環境問題や資源問題の解決にも考慮する必要がある。

ソーシャルメディアのビジネスモデル グーグル

『先を読むマーケティング』より

約10億人がグーグルの検索エンジン、ユーチューブ、グーグルマップ、グ－グルプラス、モバイルのOSのアンドロイド、グーグルドキュメンテーションなどのようなグーグル製品を利用しているユーザがこれらの商品を使用しているが、ソーシャルメディア企業は広告主にそれらのユーザの情報を販売するツールとなっている。これらの商品の品質改善によってグーグルの顧客である広告主は、ユーザのターゲティング情報から利益を得る。ユーザのデータは、広告プラットフォームのアドワーズを通じて流通する。アドワーズがグーグルの広告市場である。

現在スマートフォンの普及率は海外で70～90％、日本では50％である。そのOSのアンドロイドはオープン化され、無償で提供されている。アンドロイドのシェアは2011年には46％である。今や大多数がスマートフォンを利用している。グーグルはアンドロイドのスマートフォンを通じてユーザのデータを入手できる。グーグルは無償のOSを提供することによって、ユーザのデータを利用している。現在のグーグルのビジネスモデルはページランクのアルゴリズムとその検索エンジンの初期の改良によって検索エンジンを提供していた頃とは異なっている。 2003年頃からグーグルは初期の成功（精緻な検索エンジン）を超えて、ユーザデータのコントロールを強化した。グーグルの利益は1999年から2003年まではほぼ変わらないが、2005年からは急激に増大している。この成長の最大の要因がユーザのデータをコントロールできるようになったことである。

検索連動型広告はすべてのグーグルの商品とアフィリエイト広告のテキスト広告である。特定の広告は検索エンジンのキーワードとウェブページとを連結している。プラットフォームはユーザの情報を得れば得るほど、特定の個人についての情報を広告主に販売することができ、広告主はユーザに特定化されたマーケティング情報を送ることができる。広告主は掲載したい広告とキーワードについて入札する。ユーザがキーワードに近い検索を行うと広告が表示され、グーグルアドセンスに契約したウェブページのうちキーワードに近いページに広告を表示する。広告主への課金はユーザのクリック数に応じて決まる。

グーグルの検索連動型広告は広告主がリストアップされている広告料を払わなくて、ユーザが広告を実際にクリックしたときにのみ広告料を払う。したがって小規模企業でも広告を出すことができる。検索連動型広告は、ウェブサイトのバナー広告や伝統的なプリントや印刷とテレビ広告に比べて、企業にとって異なる目的に利用できる。

マイクロソフトがYahoo!と提携しても、グーグルの利益の半分以下であり、グーグルは検索連動型広告市場で独占的利益を得ている。グーグルによる広告価格のコントロールは各国で独占禁止法問題となっている。グーグルの売上はオンライン広告の価格であって、それはオークションによってクリック単価（cost per click)が決まる。多くのユーザが検索するキーワードは数百円から数千円するといわれている。グーグルのネットワークはそのほかの検索エンジンのそれをよりも大きいので、ビング(Bing)のクリック単価はグーグルの1/4から1/5である。しかし、アメリカではビングのシェアはグーグルの半分でその売上は検索連動型広告の売上の20％に満たない。

オンライン検索エンジンのプラットフォームを構築するには研究、サーバ、データネットワークなどの固定資本、研究開発などの人的資本に莫大な投資を必要とする。ユーザの個人データなどのビッグデータのデータマイニングにも莫大な投資を行っているとみられる。例えば、グーグルは2012年には約180万台のサーバを所有して、データを収集し蓄積し分析して検索サービスを行っているとみられる。グーグルの競争相手はこれに匹敵する投資を必要とするので、このような固定的な投資は新規参入の障壁となる。

グーグルは個々のユーザのデータだけでなく、その累積データをもっている。ユーザの過去の行動だけでなく類似したユーザのデータを分析できるので、個々のユーザの行動を予測することができる。確かにグーグルの分析アルゴリズムは画期的ではあるが、大量のデータをコントロールできることが重要である。さらに検索連動型広告市場に関連した構造的問題は、そのプラットフォームがライバルに対してデータのポータビリティ(portability)がないので、広告主が広告データをグーグルから他のプラットフォームに移す取引コストが高いことである。

キーワードは広告主の入札で行われるので、広告主は特定の製品ではなくライバルの価格に応じて入札する。入札に勝った広告主は検索エンジンで検索結果のページで有利なポジションを得ることができるので、その広告主のシェアが高くなる可能性が高い。入札競争は独り勝ち(winner-take-all)の性格をもつ。グーグルはグーグルアナリティクスを使ってオンライン広告の効果のサービスを提供しているので、効率的な検索連動型広告オークション・システムを構築することができる。

グーグルは検索エンジンの技術革新によって検索連動型広告市場の独占を強化し、ユーザのデータを収集する新製品分野を開拓した。グーグルのビジネスモデルはユーザの個人情報を利用して、マーケティング戦略に必要条件となる正確な個人情報を提供するので、広告主から大きな利益を得ている。ユーザのデータのコントロールをさらに強化するために、Gmail、ユーチューブの買収、ウェブブラウザのクローム、ワイヤレスデバイスのOSのアンドロイド、ソーシャルメディアのグーグルプラスヘの進出にみられるように、あらゆる角度からのユーザデータの収集を行っている。アップルのiPhoneのシェアを奪うために、2008年に無料でアンドロイドをデバイスメーカーに提供し、スマートフォン市場に参入した。その目標の１つはユーザのデータにアクセスして、検索エンジンに配信することである。さらに、ビデオ市場だけでなく、ＴＶにも参入している。それだけでなく雑誌などのニッチチャネルにも参入している。

日本とアメリカの書籍市場の現状

『先を読むマーケティング』より

本節では、日本とアメリカの出版産業の市場規模を、雑誌を除く書籍市場に絞って概観する。 1.では日本の書籍市場について述べ、2.ではアメリカの書籍市場について述べる。最後に、3.では日米の電子書籍市場の現状を紹介する。

１．日本の書籍市場

　日本における紙の書籍の市場規模は縮小傾向にある。出版科学研究所［2015］によると、1996年の１兆931億円が書籍市場規模のピークだった。2002年、2004年、2006年には若干持ち直したものの、それ以外の年では前年割れが続き、2014年は7,544億円までに落ち込んだ。市場規模縮小にあわせて、書店数も減少している。商業統計および経済センサスによると、書籍・雑誌小売業の事業所数は2012年の調査では8,861であり、2007年の16,395と比較すると５割近く減少している。ただし、売場面積が1,000平米以上の大型店数は増加傾向にあり2007年から2012年にかけても622から674へと拡大している。

　これに対して、電子書籍の市場規模は拡大傾向にある。インプレス総合研究所［2014］によると、2002年度からの調査以来、2011年度を除き対前年度比で拡大している。2011年度の減少は携帯電話向けの電子書籍がタブレットやスマート・フォン向けの電子書籍へとシフトし、プラットフォームの移行期であったという一時的要因による。図表は、2008年以降の紙の書籍と電子書籍の市場規模と全体市場に占める電子書籍市場の比率（図表中、電子比率）の推移を表している。電子書籍市場は、紙の書籍市場と比較すると規模は小さいものの、着実に増加していることがわかる。特に、相次いで電子書籍ストアができた2012年以降の増加は著しく、2014年には全体に占める電子書籍の市場比率が14.4%にまで達している。

２．アメリカの書籍市場

　アメリカについても、紙の書籍の市場規模は縮小傾向にある。2008年以降では2009年の136.2億ドルをピークに減少し、2013年は115.9億ドルまでに落ち込んだ。2009年と比較すると約15％の減少である。これに対応して、書店数も減少している。2012年の調査では7,177であり、2007年の9,955と比較すると３割近く減少している。

　電子書籍市場は拡大傾向であったが、2012年から2013年にかけて、その成長が止まっている。図表は、図表と同様の最近のアメリカの書籍市場の推移を表している。2008年における電子書籍の市場規模は約0.6億ドルで市場比率は0.5%だったが、2013年には約30億ドルで20.8%を占めるまでになった。ただし、電子書籍市場の対前年成長率は逓減しており、2012年から2013年にかけて市場は拡大せずほぼ横ばいであった。

３．日米の電子書籍市場

　日本の電子書籍市場は、アメリカの電子書籍市場を追いかける形で拡大している。アメリカでは2009年までにAmazonのKindleなどの主要な電子書籍端末および電子書籍ストアが登場し、電子書籍市場が立ち上がった。これに対して、日本では主に携帯電話向けの小説などの電子書籍市場は2000年代前半にも存在していたが、2010年頃から日本のメーカーや書店、ＥＣサイトなどが独自の電子書籍ストアを立ち上げ、新しいフォーマットの電子書籍の販売を開始した。しかし、日本の電子書籍市場が本格的に立ち上がったのは、Amazonが日本でも電子書籍市場に参入した2012年だった。厳密な比較はできないが、図表1と図表2より、アメリカでは、2011年に電子書籍の市場比率は15.1%に達しているのに対して、日本では2014年に電子書籍の市場比率がようやく14.4%になった。日本の電子書籍市場は、約３年遅れでアメリカの電子書籍市場を追いかけているといえる。最新の統計が公表されていないものの、アメリカの電子書籍市場の拡大は止まったともいわれている。日本についてはまだ成長の余地はあるが、数年後にはアメリカのように市場が成熟する可能性もある。

　利用の多い電子書籍ストアは、日米ともにAmazonのKindleストアがトップである。インプレス総合研究所［2014］によると、あるアメリカでの調査でKindleがウェブとアプリでの購入をあわせて67％であり、Barnes & Nobleのウェブとアプリをあわせた12%、 AppleのいBooksの8％を大きく引き離していた。これに対して、インプレス総合研究所［2014］が行った日本での2014年の調査では、利用したことがある電子書籍ストアはKindleストアが28.7%でトップであるが、２位は27.2%の楽天Kobo電子書籍ストアであり、その差は僅差であった。３位のSonyのReaderストアにも20.3%の利用があった。日本の調査は複数回答可の調査であり、日米の結果の単純な比較はできないが、アメリカではAmazonのKindleストアが独走しているが、日本では上位のストアのシェアはまだ措抗しているといえる。

　それでは、消費者は書籍の購買意思決定をどのように行っているのであろうか。電子書籍が登場したことにより、書籍の購買意思決定にどのような変化があったのだろうか。一部の消費者が電子書籍を購買しているだけで、その他の消費者は電子書籍には関心をもっていないのだろうか。それとも、１人の消費者でも紙の書籍と電子書籍を使い分けているのだろうか。書籍を含むすべての製品・サービスの市場は、個々の消費者の購買意思決定を基礎として、その規模や内訳が決まっている。次節では、消費者の購買意思決定を、書籍の場合に応用することを念頭に説明する。

図書館経営論

握手会という高度サービス

　スタバのバリスタもアイドルになれます。握手会をすればいいのです。一瞬の出会い、一瞬の芸を双方で作り上げていく。その意味では中田カナが高度サービスにおいて一番優れている。

乃木坂はコミュニティ

　多様な人間が多様な目的でもっと、集まるコミュニティ。そのうちに、自衛官とか数学者とか医者の卵が居てもいい。どちらからどちらに向かうかは自由。分化することが社会になっていく。握手会の次にはジャンケンとかハグが控えている。

　フィンランドの民族衣装で気になっているのは、本来のフィンランドらしいものはサーメ人。そそこの衣装はシャーマニズムに基づく衣装は黒っぱいです。特に青色と赤の使い方です。次のアルバムに使えばいいのに。

政治哲学

　自由の哲学。人類は自由を求めてきた。平等を求める、長い闘争がその次につながった。その次は行動せよ！　マルクスは行動がなければ哲学でないと述べた。

　そして、権力はどこに向かうのか。とどまることをしらない。国家、そして市民との関係。分配のための国家は必要ない。なぜなら、効率を狙うから。最たるものが行政機構。

　その上で未来はどうなるのか。こう考えると、未唯空間の思考そのものです。それぞれの項目から一つずつ、選びましょう。

アイドル業界対象のマーケティング

　マーケティングでは、アイドル業界を対象としていません。ここでのマーケティング手法を適用させましょう。

　アイドル業界と言っても、個々の人間が先を見て考える。それを突破口にして、拡張していく。分化しながら統合していく。アイドルと応援者との心のビッグデータ。個々が何を考えるか。発信者側と受信者がどう考えるか。それに対してのイベントでの表現をどうしていくのか。

　選抜発表の現場を見えることで大きなカタチになります。伝達方法としてのメディア、完全にYouTubeの世界、2チャンネルの世界、それらを立体化しています。

業界という枠を取り払う世界

　これがなぜ、NPOでできないのか。彼らこそ、仕掛け人でなければいけない。色々な素人的なプロが集まる世界。ついでに、行政的なもの、企業的なものを取り払う。どうみても、放送業界を超えてしまっている。

ウェブ〈関係）で世界史を扱う

　関係をウェブで行ったのは、『世界史』です。そのウェブでのベースとなるのは、今後はコミュニティです。

改装されたマクドナルド

　元町のスタバの隣のマクドナルドが改装された。カウンターがなくなって、みな、ファミリー向けのテーブルになった。サラリーマンには来てもらいたくないという意思が働いている。

　そにしても、スタッフが多く見えて、邪魔くさい。前面は素人っぽいおばさんとかおじさんが立っている。役割は見えていない。スタッフはカウンターの向かうで待っている。スタバのように、出てくることはない。代わりに、一人が客先を回っている。これは新しいのかな。

　コンセプトがよく分からない。あいかわらず、注文を聞く人と作る人と渡す人が明確になっていない。

図書館経営論

　「図書館制度・経営論」は2014年に借りたときは、NDCは010.8でした。今回は011です。これらも本棚システムで明確になる。NDCは近傍を規定するものですよ。

　経営も公共図書館の今後を担う意識がないので、図書館防衛から始めないといけないのが残念です。公共の明確な意識の基で作られていないので、脆弱です。

　テレビの乗り越えて、YouTubeなどの時代になってきたときに、図書館のマルチメディアはどうなるのか？　クラウドから発想した方がいい。行政では対応できないし、TUTAYAも対応できない。

　いっそのこと、グーグルを前提にしていくカタチになることが一番、考えやすい。それに耐えられる力がない。なにしろ、大きく変わります。コンテンツはどんどん、個人化してきます。それらの分化されたものをいかに統合していくのか。枠を設けられない世界になっていく。経営というハードの言葉が似合わない。

本棚システムの論理軸

　本棚システムに論理軸を入れ込むのが未唯空間。たとえば、「自由」とか「平等」について、どんな本があるのか。ハンナ・アーレントがあり、「戦争論」があります。そうなると、どうしても歴史が大きく関係します。