スニーカー世界のツイッターとハッシュタグ（＃）

『スニーカー文化論』より　ソーシャルメディアと「スニーカーゲーム」

現在、全米、全世界をにぎわしている無料ソーシャルメディアツールが、マイクロブロギングサービスを提供する「ツイッター」だ。アメリカのツイッター社が開発し、2006年にサービスを開始した。縮小版ブログのような機能を持ち合わせ、英語では最高１４０字まで書き込める。短いメッセージをリアルタイムで固定端末やスマートフォンで受送信できるといった仕組みだ。

有名スニーカーデザイナーから、個人のマニアやコレクター、業界誌の編集者やジャーナリストまで、スニーカーの世界に関係している多くの人たちがツイッターを利用している。フランスのアナリストグループ、セミオキャスト社の12年８月の調査報告によれば、現在のツイッター登録利用者数は５億人を超えている。そのうち、最も多いのがアメリカで全体利用者数の27」６％、次いでブラジルが８％、３位が日本で６・７％を占める。

登録しなくても誰のツイッターでものぞけるが（プライベート設定をしていない場合）、登録すると自分のツイッターアカウントに登録した相手の書き込みが入ってくる。入ってくると同時に音が鴫るように設定しておけば、瞬間的にわかる。受け手がそれに返事をしたければ、直後に返事を送信できる。

大手スニーカーメーカーが「来週金曜日に新しいスニーカーをリリース」と書いて、写真やそのリンクを貼ることもできる。このように短い情報を簡単に流すことが可能。同ツイッターの登録者は皆、このメッセージを受信できると同時に、すぐに返事やコメントを送信。ブログや通常のメールより早急にコミュニケーションをするわけだ。

たとえば、アカウント名「スニーカーホリックス」が、遊び心で「スニーカー狂になる兆候は？」とツイッターで質問すると、それを読んだ人たちが次々とそれに対して数秒・数分単位で返事をする。

「汚れたり、特別なイベントがあったりなど、何かあるかわからないから、車の中に数足置いてある」「ジョーダン、ダンクスにシワがよらない方法を探す」「ダンスクラブに行っても、スニーカーにシワがよるかもしれないから踊らない」「クローゼットに箱が全部入らないから、部屋に積み上げる」「一目見ただけでブランド名と品名を言える」「スニーカー用の歯ブラシを持っている」「レトロ版が発売されると２足買う。Ｉ足は履くために、もう１足はもしも何かあった時のために」などである。ツイッターを通じて、会話で遊ぶ感覚だ。スマートフォンさえあれば、１人でいても、一般人でも、何十人、何百人、何干人との会話が可能なのだ。

真横にいる人間と会話をするより、ネット上の顔が見えない人間とコミュニケーションするほうが楽しいようだ。

その時に「＃○○」というように、「＃」で始まる（ッシュタグというマークをツイッター文章に入れると、検索エンジンにひっかかるようになる。英数文字で構成される文字列の前にこの記号を付ける。これによって、同じテーマなどに興味がある他のツイッター利用者を簡単に探せるわけだ。

特に男性ファッションマニアの間で、この「（ッシュタグ現象」が起きている。彼らは、ｆｆｍｅｎｓｗｅａｒ　（＃メンズウェア）と書き込む集団だ。この言葉を入れてツイッターする者同士が、１つのコミュ三アィになっている。ファッションに興味があるおしゃれな男性のスタイルを追っている人たちが、ツイッター上で広範囲に情報交換している。メトロセクシャルという言葉が出現し、個性的な自分のファッションにこだわる男性が増えてきた。

ツイッターのフォロワーの数も自慢材料の１つだ。レディー・方方のような有名芸能人のツイッターは3000万人近く、元ビートルズのポールーマッカートニーは約１００万人のフォロワーがいる（12年10月現在）。フォロワーの数が人気の尺度ともなる。有名人のツイッターにコメントを書き込み、返事をもらって「×××が僕のコメントに返事くれたと、再度ツイードし、大喜びしているファンもいる。

これまで一定の距離感を保っていた有名人と一般大衆の距離が、ソーシャルメディアの出現で一気に近くなった。ソーシャルメディアを通じて間接的にしか接触できなかった有名人と直接会話をすることが可能になったのだ。

一世帯＝一住宅からの転換

『日本列島再生論』より　コンパクトシティ

少子高齢化と人口減に直面し、政府や自治体が進めてきた住宅政策が曲がり角を迎えている。

例えば公営住宅でも、一人で入居する高齢者が増えている。戦後、政府の統計や試算で使われてきた夫婦と子供二人のいわゆる「標準モデル世帯」は減り、もはや「モデル」として成り立たなくなっている。

東京都内に約二六万戸ある都営住宅では、名義人に六五歳以上の高齢者の占める割合が二〇〇五年度に五〇％を突破した。東京都は管理人の定期巡回などの対策を取ってはいるか、「我々は住宅という（コを作るだけで、中の人がどう暮らしていくかとなるとプライバシーの壁もある」（担当者）として踏み込めないのが現状だ。

大月敏雄東京大学准教授（建築学）は「公営住宅は、入居者の収入が増え、子供が成長したら退去するとの見通しで設計されていたが、退去者は増えず、気が付くと団地は高齢者でいっぱいになっていた」と指摘する。

政府は国土交通省と厚生労働省の連携で高齢者対策や健康対策と一体的な住宅政策の検討を始めたが、目立った成果は出ていない。

行政の当惑をよそに、民間レベルでは高齢化社会に合った新たな住み方の模索が始まっている。

高齢者、障害者、子供が分け隔てなく暮らす「現代の長屋」を目指すマンションが広島県にある。東広島市に二〇一一年三月オープンした「Ｃ－ＣＯＲＥ東広島」だ。

一階にはデイサービス事業所や障害者福祉サービス事業所が併設され、障害者一〇人が働くカフェもある。二～五階が居住空間で、バリアフリーの全二三室に四〇人が住み、月一回は住民同士のすしパーティーや餅つき大会などが開かれる。

脳梗塞で車椅子生活を送る六一歳の花本光二さんは「カフェに行けば若い世代と会話が楽しめ、ヘルパーもいるので一人でも寂しくない」と話す。マンションを建設した住宅コンサルティング会社の岡本悦生代表社員も「入居者全員が家族のようで、誰か一人が少し顔を合わせないと皆が心配するから孤独死も防げる」と強調する。

欧米でも、独居高齢者の支え方は大きな課題となっている。

フランスでは、さまざまな世代が共存する住宅作りが進んでいる。高齢者用の住宅を既存の公団や民間アパートに組み込む計画で、「生きる（Ｖｉｖｒｅ）」と「自由（ｌｉｂｅｒｔｅ）」を組み合わせて「ビバリブ（Ｖｉｖａｌｉｂ）」と呼ばれるプロジェクトだ。

住宅コンサルティングを行うビバリブ社（パリ）が、自治体や民間の住宅業者と協力して二〇〇八年に開始。パリなど約一〇地域八〇か所（高齢者住宅は一〇〇〇戸）に広がった。

欧米では成人すると親子の別居が当たり前で、高齢者の独居をどう支えるかは、大きな問題だ。

「パリで高齢者専門の住宅に入ると毎月二〇〇〇上一五〇〇ユーロはかかる。年金で暮らせる家賃で、高齢者が必要な手助けを受けながら、社会の一員として出来るだけ長く暮らせる住まいを目指しました」と、ビバリブ社ミュリエルこアュノワイエ開発部長は話す。

パリから約一三〇キローメートル東方の都市ランスにあるアパートを訪ねた。約四〇戸のうち一、二階部分の九戸が高齢者用に改造された。バリアフリーで、各部屋の入り口幅は車椅子でも行き来できるよう八五センチと、普通住宅（七〇センチ）より広い。シャワーには寝たまま入れる浴用ベッドが設置できる。各室の壁には深夜に目覚めてもトイレに行けるよう、誘導灯がついている。耳の遠い住民用に、呼び鈴が鳴るとランプが点灯する仕組みもある。直角に体の向きを変えなくても移動できるよう、各部屋の扉は廊下に扇状に設けられていた。

高齢者にとって、特に頼りになるのは、手助けが必要な場合に押す「呼び出しボタン」だ。各部屋に設置されている。ボタンを押すと二四時間対応の警備会社につながり、コールセンターがらゆる要求に応える。例えば、住民が体の異常を訴えると、医師や介護士をすぐ手配。「水漏れした」「コンピューターが壊れた」などの生活トラブルでは業者を手配してくれる。

六八平方メートルで、家賃は五二〇ユーロ（約五万三〇〇〇円）。上階にある一般住宅の半分だ。共同住宅の二割を高齢者用に改築すると、建物保有者は賃料収入や建設投資で減税措置が受けられ、補助金も出る。その仕組みを利用して、コストを抑えることに成功した。

元高校教員で六六歳のマリージャンヌーファレさんは二〇一一年秋から、ランスにある別のビバリブ住宅に一人住まいする。二〇〇五年に交通事故で脊髄を負傷して以来、左足がマヒして杖が欠かせない生活だ。以前住んでいたアパートでは風呂に入れず、困っていた。

現在の家では補助椅子や手すりがあって、一人でも入浴できる。「三階に住む若い母親と子育ての苦労話をしたり、八四歳の隣人の手助けをしたり。私にもまだできることがあると励みになります」と生き生きした表情で話した。

ファレさんの月収は約一八〇〇ユーロの年金で、家賃は五九〇ユーロ。生活費に約四〇〇ユーロかかる。外出が必要な時は、前日に予約すればミニバスが送迎してくれるサービスを利用する。毎週、詩の朗読会でいろんな友達と会うのが楽しみだ。「最近、中国人のお友達ができた。ここでは、家族の中で生活しているように感じます」。笑顔にゆとりが見えた。

高齢化と人口減の中で日本の住宅政策はどうあるべきか。

大月准教授は「行政は高齢者らの独居世帯の実情やニーズを把握してこなかった。まず調査をきちんとした上で、住民とともに独居世帯を支える政策を考えるべきだ」と言う。

近年は、一つの家に複数のぷ忌更か共同で暮らす「シェア（ウス」も増えている。単身の若者同士の事例もあれば、複数の夫婦や親子が庭を共有して同じ敷地内に住む事例もある。

東日本大震災前までは当たり前と思われてきた「一世帯＝一住宅」の考え方が、今後もふさわしいのかどうか、震災を機に見つめ直す動きが広がっている。

歩いて暮らせる街

『日本列島再生論』より　減り行く人口の中で

昨年の9月には、フライブルグを訪問しています

ドイツ南西部の人口約二二万人のフライブルク市。初夏の陽気に包まれた中心市街地は大都会と見まごうばかりの人出でにぎわっていた。

大聖堂近くには百貨店など様々な店舗が立地し、次世代型路面電車のＬＲＴ（ライト・レール・トランジット）などの公共交通機関と自転車、歩行者が行き交う。

先進的な取り組みで「環境首都」と呼ばれるフライブルク市は、安全で人に優しく、車なしでも便利に暮らせる街だ。東日本大震災後、にわかに注目を集めるようになったコンパクト・シティーのさきがけでもある。

フライブルク市は一九六九年、配達車両を除き、中心市街地への車の進入を禁止した。当初は商店街の店主らの反対もあったが、歩行者は増加し、理解が広がった。

一九九二年以降は、強制力がある地区整備プランで、食料品などを販売するスーパーの郊外への出店を規制し、中心部への買い物客の流入を促した。

超低床のＬＲＴは「水平式エレペーター」とも言われ、高齢者や子供も利用しやすく、中心市街地の移動の主役だ。二〇一七年を目標とする新路線の整備や、郊外への延伸を計画中で、車の乗り入れ禁止地域の大幅拡大も進む。

フライブルク市で都市計画担当を務めるマーティン・ハーグ副市長は「『人が使いやすく、楽しめる街』が市のコンパクト・シティーの基本理念。経済性と社会性とのバランスをとった政策が必要だ」と強調する。

日本では、大規模小売店舗法（旧大店法）が二〇〇〇年に廃止されたことによって、郊外への大型店進出が加速した。大駐車場があり、大量の商品を車で持ち帰るスタイルが定着するにつれ、中心市街地の空洞化が一層進んだ。小規模店舗が多い商店街は「シャッター通り」と化し、郊外への公共交通手段のない住民は〝買い物難民〟となり、ＮＰＯ（非営利組織）などが支援に乗り出す事例も多い。

政府は二〇〇六年九月、中心市街地の活性化を図るための基本方針を示し、コンパクトな街づくりの支援に乗り出した。東日本大震災後、被災地の復興過程で、少子高齢化社会に合った街のあり方としても、コンパクトーシティーの利点が注目されるようになったのは、既に述べた通りだ。限界集落問題の打開策として期待する声も出ている。

現状は、市町村が策定した中心市街地活性化基本計画が認定されると、国から補助などが出る仕組みだ。ただ、それでコンパクトーシティーの成功が約束されるわけではないことは、青森市の例が物語っている。一方で、青森市と同じ二〇〇七年二月に認定を受けた富山市は、国内での「成功例」として注目されるようになった。

富山市では、富山駅南側に位置する総曲輪地区の日曜日の歩行者数が二〇〇六年の二万四九三二人（八月調査）から、二〇一一年は二万七四〇七人（年四回の調査の平均）に増えた。中心市街地への転入者も増加しており、二〇〇七年から二〇一二年にかけて完成したマンション七棟はいずれも完売状態だ。

富山市のコンパクトーシティー構想の軸は、ＬＲＴ環状線「セントラム」である。二〇〇七年に総曲輪地区に開業した広場付きの再開発ビルと富山駅をセントラムがつなぎ、週末は多様なイペントでにぎわう。

森雅志市長は「少子高齢化で車を運転できない人が増えてくる。歩いて暮らせる街をつくることが、今の行政に突きつけられている責務だ」と説く。

富山駅では、北陸新幹線開業に向けて高架化工事が進む。その下をＬＲＴが駅南と駅北を結んで走る予定で、街の利便性は更に高まると期待されている。

人口増と経済成長の下で郊外に拡散した都市を人口減時代に合った街に再設計するには、公共交通網の再構築と中心市街地ならではの魅力づくりへの重点投資が必要だ。同時に、青森で新幹線の駅の立地が街づくりを左右したように、市町村と国、企業との連携が、コンパクトーンティーの成否のカギを握っていると言えそうだ。

社会構造の変化に合ったコミュニティーのあり方、住み方をめぐり、各地で試行錯誤が続いている。

ポータルの機能改善項目

次期ポータルの機能改善の項目をまとめている。

　機能開発に対しては、既存機能・新規機能に機能改善を加えての価格にする。

　機能改善としては、2年前のヒアリングの結果に基づいて、ピックアップ

　　(1)スタッフ間の横展開を行うためのコラボレーション機能：CSミーティングのデジタル化

　　(2)お客様からスタッフ経由で本社に要望の吸い上げ、グラフなどで情報共有するアイデア・ボックス機能⇒CS活動

　　(3)掲示板をプッシュタイプにして、メーカー情報のスルー化：ポータルでの一元表示

　　(4)メーカーライブラリの見える化

　　(5)オプションとして、スケジュール管理、ワークフローとポータル連携

　　(6)オプションとして、お客様アンケートなどの入力負荷軽減

　　(7)お客様情報を抜き出して、各社のデータファイルを作成して、変更分を自動反映。

　　(8)抜出データファイルをグラフ・ケータイ表示などに活用

　機能改善と言いながら、既存ポータルおよび新規ポータルと抱き合わせでの開発を可能にする。既存・新規開発の内数にできれば、標準パック費用で対応可能。

　　(1)コラボレーション：新規の「SNS」で対応＝「ポータル見直しの方向性(案)について」121026の(2)SNS要素取り込みによるコミュニケーション強化で提示

　　(2)要望吸い上げ：既存の「アピール・アンケート」の別パターンで対応

　　(3)メーカー情報スルー化：既存の「お知らせ」をメーカーからのメッセージに拡大させる＝「ポータル見直しの方向性(案)について」121026の(3)ポータル連携機能で提示

　　(4)ライブラリ見える化：既存のライブラリの対象をメーカー保有のライブラリに拡大＝「ポータル見直しの方向性(案)について」121026の(3)ポータル連携機能で提示

　　(5)スケジュール・ワークフロー：オプションで別枠

　　(6)アンケート入力：オプションで別枠

　　(7)抜出データファイル作成：既存の「コンテンツ」の基幹系データ表示のルートの活用
　　(8)抜出データファイル活用：既存の「コンテンツ」の基幹系データのパターンを販売店で加工できるようにする

岡崎図書館10冊から4冊をOCR化

　『Ｙの悲劇』

　　読売新聞の体質から、メディアの問題点を明確にしたくて、表示した
　　社論の犯罪
　　社論を決めるのは私だ
　　渡邊恒雄氏の思想
　　大衆をいかに動かすか
　　異論を認めない罪
　　３・11を「チャンス」と考える感
　　フクシマを徹底検証しない
　　東京新聞の社論
　　海外の情報に頼る
　　ジャーナリズムの敗北
　　独裁者の末路
　　岐路に立つ新聞

　『アーカイブのつくりかた』

　　ライブラリの進化として、メーカーのアーカイブを検索できるようにするというテーマとの関連
　　デジタルアーカイブのデザインと企画
　　デジタル化の多様性
　　クラウド型デジタルアーカイブのデザイン
　　facebookというデジタルアーカイブシステム
　　デジタルアーカイブヘの第一歩
　　Flickrのデジタルアーカイブ的活用法
　　公共機関によるFlickr利用
　　企業におけるデジタルアーカイブ化　ホンダ
　　町民が作る図書館　小布施町

　『紙の約束』

　　出生率と負債との関係は、国にとっても、地域にとっても、生活にとっても、大きな問題です。
　　債務を後世に残す
　　出生率の急落
　　気づかれていない債務
　　新しい姿勢
　　エネルギー

　『毛沢東と中国ポスト』

　　ポスト毛沢東時代（二〇〇〇－二〇〇九）に中国で分化は起こるのか
　　小平の改革開放のプラス面とマイナス面
　　権利保護運動、ネット上の監督、ＮＧＯ－－三大民間力量の興起
　　知識人の分化
　　中国共産党の分化～党内毛沢東派と民主派の出現
　　調整と堅持－－執政者の反応と選択