美しい国が、さらに「美しい国」になるために。

　若さと情熱の安倍総理が、ご自分から自分は”開かれた保守主義"者（「美しい国へ」文春新書）だという。恵まれた政治家家系の家庭に育ち、日本や日本国や政治および外交などの議論や語らいの環境で育ってこられた方だからということもあり、「美しい国へ」向かおうとする新首相に期待することが膨らむ。何となくの閉塞感やネガティブなイメージが蔓延する日本の”いま”を、活気と希望のある美しい国を実感できる国にしてほしい。そのような気配を感ずれば、多くの国民があなたの政治や国づくりを支持し、サポートするだろうと率直に思う。
　再チャレンジや再生と”再”という形容が多くみられる安倍内閣ですが、なぜ"再”なのか私にはクリアではありません。小泉さんの”改革”とは何か認識かコンセプトが違うのだろうか。改革やより公平で暮らしやすい社会へ向かっての革新を考えているのだからいいではないかというのなら、”そのような”看板にしてほしい。よって立つ現状や状態があり、肯定や受容されている基盤や体制があって”再生”なのでしょうが、”根っこ”が解らないのだ。脱皮するのか、改善するのか、再構築するのか、所詮改革するのだからいいではないかと言われれば仕方のないことですが、リバイバルや再生と言って、文字通り”再生”出来た企業などを見たことがない私だから気になるのだろうか。
　一度の失敗や大きな失敗があっても「もう一度と言わず、二度でも三度でも」チャレンジできる機会が得られる社会づくりは、大賛成です。生まれながらの不公平や、知らず知らず大きくなった格差などを意識させない、そんな社会や国になってほしいと思うのは誰しもでしょうが、まずは致命的な失敗にならないような生活インフラ（法律）を考えてほしいと思います。
　四方きれいな海に囲まれているからか高天原瑞穂の国のこの日本は、豊かな自然や文化、やさしく美しい心をもつ人々の立ち居振る舞いまでが美しい。戦前やずっと昔からの為政者や人々の協調する関係や相互尊重は、美しい国がインフラになっているからでしょう。地域や国の人々が、力を合わせ田畑や森林を開き、耕し、育て、そして守ってきた景観や緑の美しさと、人々の心の美しさを大事にし、育て、世界に誇れる行動をすることが「美しい国へ」の意図ですか。
　ナショナリストや保守系といわれる安倍総理が、このような意思で、美しい国をさらに「美しい国へ」リードしようとしていることに敬服しますが、美しい国の条件や目標や姿を見せて欲しいと思うのは贅沢でしょうか。つい、教育改革や再生および再チャレンジや憲法（改正）といっている"開かれた保守主義”の安倍総理が、セピア色の「復刻版や復古」を”再”と言っているように聞こえたものですから、私のように”誤解”したりするのでしょう。
　全国ほとんどの高校で、必修科目の未履修が出たからと言ってマスコミが騒ぎ、政府や各地の教育委員会が言い訳し、本来教育（体制）再生を考えるはずの教育再生会議のテーマに振っていまう錯誤は、望ましいことではない。自分も我が家の三人の子供たちも、おそらく文科省や教育委員会のいう必修選択未履修があっても考えもせず”大人”になってしまっている。要領や少々の知られないゴマカシを体制や教育現場で教わりながら、いつしか"大人”になった自分だ。
　教育再生会議と文部科学省の再生（改革）、再チャレンジ会議と厚生労働省の再生（改革）がそれぞれどのような関係にあるのか解りませんが、まずは”美しい国のビジョンを３ヶ月以内につくり上げる委員会”を早めに作ってほしい。美しい国を本物にするために。

現場主義と「ダンナの田植え」の横行

　なぜ、改革会議でなく再生会議なのか真意がわからない。内容を聞くと、再生と言ってか、再生をめざしてか”改革”を議論するらしい教育再生会議。「学校再生」「規範、家族・地域教育再生」そして「教育再生」という３つの分科会で構成したという。教育バウチャーなどが「教育再生」に入っているのもわからない。制度や運営や教育行政のことばかりでなく”地域と学校（教育）”などが、議論のテーマに入っていることにホッとした。
　いま”問題”になっている「いじめ/自殺」（福岡県筑前町など）や、教育委員会の問題も議論するという。時代やマスコミ（世論？）を斜めに見ての”目立ちやふり”が、核心や真実および”本当に大事なこと”を遠ざけてしまうような気がする。昨日など、文部科学省の小渕優子政務官と教育再生会議（官邸）側の山谷えり子担当補佐官および会議メンバーのヤンキー先生こと義家弘介氏が福岡入りし、現地の当該家庭を訪問したり、学校や教育委員会のヒアリングをしたらしい。
　パフォーマンスなのか現場学習なのか、デモンストレーションなのかはどうでもいいが、教育行政を預かる文科省の政務責任者と再生、改革と言って教育体制そのものを変革、再生（？）させようとする教育再生会議側が揃って福岡現場入りした意図がわからない。文教行政の問題か教育体制の問題かと問われれば、明らかに前者のそれが今回の福岡だ。
　行政および経済や企業など”川上”にも、現場主義が喧伝されている。現場理解や現場発想と言って、担当やスタッフだけでなく”トップ”の現場指向や現場発想がいわれているが、大半の現場主義は「ダンナの田植え」か天皇陛下の田植えのようなものだ。お膳立てされ、キレイに耕された田んぼに、幼稲を１株２株植えるの姿だ。しかも長靴でだ。政治家や官僚や企業のトップが、ヘビが出るか蛇（邪）が出るか予想も出来ないジャングル（現場）探検に行き、結果”みっともない姿”を部下や一般の人に見せられないということで「ダンナの田植え」になるのだ。
　つねに、現場から遠いところに「自分」を置いて、やたら現場主義をいい、吠えたりしていれば、現場認識が高まり、現場という”現実や真実”に対応した施策や行動が出来ると思っているのだ。パイロットやシェルパも要らないというのなら、覆面で、ふだんの雑踏に混ざり、身体で現場を理解することというか、”見えない”日常や活動からでしか、社会の現状や庶民実情は窺うことが出来ないということを心してほしい。

告白、「ケイタイ」さまさまのライフスタイルの私。

　電話番号を変えずに携帯電話会社を乗り換えられる「番号ポータビリティ」がスタートした（2006年10月24日）。大変便利になった。顧客消費者指向になった。業界あげて自画自賛している。各社、ユーザー獲得、シェア（アップ）競争が課題と料金価格競争が激化し、これも消費者（顧客）への利益還元だという。自分たち本位に、自由市場原理ゲームに浸っているだけなのに、モノは言い様だと思う。
　そういう自分が、根っからの「ケイタイ」ライフ。ケイタイ生活が本格化してすでに１０年。この間、生活に占めるケイタイ利用の割合は、年々、日々高まっている。日本の携帯電話の料金は高いと聞くが、１０年以上同じ会社だからか年々、料金割引の恩恵にあずかっている。ファミリー割引やよく交信し合う友人（登録）との割引サービスや夫婦とも６０歳以上（シルバー？）割引サービスなどの恩恵か、まだ学生の子供の分も含め親子三人の月額利用料金は、大体１５０００円。加えて家庭の固定電話の料金も、月々最低料金ほどの３０００円を越えない。
　利用の７～８割は、メール交信。私の登録電話番号は４５０件ほどだが、メールアドレス登録は１００件ほどだ。結局、よく交信しているのは電話でも、メール登録している１００人との交流が多いが、メールでのやりとりが、私的にも公的にも多い。もちろん、仕事の大方は　e-メールやWeb が主のノートパソコンだが、ケイタイ・メールやアポイントなども効率的だ。
　この１０年、分厚い「手帳」を使わなくなった。ケイタイの「スケジュール」機能で、毎日の予定やアポイントが、月間ダイアリーよろしくビッシリ埋まる。１０年前までは、これを分厚い手帳に書き込み、持ち運びしていたのだが、手帳は予告や予定のアラームやお知らせをしてくれない。秘書もいないのに、アポイントや約束をたがえたりすることはなくなった。さらに、「メモ」や「TO DO 」機能なども公的私的に生活をサポートしてくれている。”憶えておかなければ””忘れないようにしなければ”と悩まなくても済む。メモることは、書いたりスケッチしたりしないで、カメラ機能を使えばよい。デジカメ以上にキレイに撮れるし、すぐ写メールもできる。
　このような「ケイタイ」ライフだから、会社選びも機種選びも、自分や家族や仕事の生活スタイル全体の利用性をトータルして考えて、自分が選ぶ。音楽や目覚ましの音やソフトなシグナルも、料金やデザインも、重さや手にした感触も、機能や機能ボタンの膨らみや凹みも、ボタンの配置も機種選びの大事な要素だ。同一会社間の通信無料などということは、その会社にとっては考えた戦略かも知れないが、自分にとっては大した”戦略”ではないのだ。

ダイレクト（直接）マーケティング通販利用の高まり

　ＢtoＢ（企業間）取引を中心とする「電子商取引」の市場規模は、年間１００～１５０兆円もあるといわれているが、いわゆるインターネット通信販売の市場規模は、2004年で、約５０００億円（物販中心）とも７０００億円（音楽配信やコンテンツなどを含む）とも見られている。電子商取引（ＢtoＢ）の１％未満の現状をみれば、まだまだ成長の端緒段階のインターネット・ビジネス市場だといえる。
　翻って、化粧品や栄養補助食品などを中心とする訪問販売およびカタログ販売を中心とする通信販売など、いわゆるダイレクト・マーケティング販売の市場規模は2004年ベースで、トータル４～５兆円とみられている。訪問販売２１０００億円、通信販売約２００００億円を合わせた4兆円に、インターネット（通販）予約サービス販売の約1兆円を加えると、５兆円になる。
　ただ、この市場規模には、実質、ＤＭ通販や社員の訪問販売が中心の生保や損保および銀行（預金や証券）のダイレクト販売の販売高約１０兆円が入っていない。加えて、ＢtoＢとして扱われているアスクルなどのような事務用品・文房具の販売高総額約１．５兆円も入ってない。
　これらを合わせた１５～１７兆円になる（年間計）販売高は、約１００社ある日本の大手（ＧＭＳ）チェーンストアの総販売高（約１６兆円）に匹敵する。
　カタログ通販の大手ベスト１０は、あわせて約８４００億円でトータルマーケットの４０％強を占めているし、上位５０社（全体約２５０社）で約１６３００億円と、８０％を占める。トータル２兆円の内訳は、カタログ通販１００００億円、ネット通販５０００億円、テレビ通販３０００億円と、音楽配信などコンテンツ系の約２０００億円。別に、個人取引の株、航空券やチェケットおよび旅行ホテルなどの予約インターネット総販売高が、約１兆円ある。
　代理店制やディストリビューター制などから必ずしも”ダイレクト”とはいえない訪問販売市場が、主婦や女性の社会進出による在宅率の低下から”低減傾向”にあることとは反対に、ＢtoＣのダイレクトマーケティング販売市場は、インターネット販売を中心にますます高まっていくであろう。
　バーチャル性の不確かさや不安、取引の心配や懸念などを払拭し、信頼性や安心性が高まり、多くの人が気楽に便利なインターネット・ショッピングを利用するようになるだろう。加えて、インターネットの双方向性やインターチェンジ性および利用便利性や個人（情報）保護性が確立し、より顧客（消費者）指向性高まることを希望したい。

コンテンツ市場など、大きくて”見えない”市場をねらう役所や協会団体

　なかなか勉強になる学習機能商品を見せてもらった。ＤＧ BOOK Ⅱという英語（語学）教材商品だ。学校も、先生も、勉強する子供たちも助かるデジタル機器学習商品なのだが、このような製品は、いわゆるコンテンツ商品カテゴリーに入るのだろうか。「どのようなカテゴリーに入るのか」というようなことを考えない発想が、将来型商品を生み出すのかもしれない。
　コンテンツ（ビジネス）市場といえば、ただいま（2005年）のトータルマーケット（サイズ）はいかほどなのだろうか。なかなか正確なところは推計できないが、ざっと計算すると、ちょうど１０兆円とでた。
　映画、興行収入は２０００億円ぐらいでしょうが、ＤＶＤ（含、ビデオ）４０００億円やその他の配信などを入れて約１兆円。音楽も、オーディオ（レコード）など絶頂期の半分ぐらいになったとは言え約４０００億円ある。ソニー（ＳＭＥ）系の５０００億円も含め配信系で合計１兆円強ありますから、音楽トータルで約１．５兆円。テレビ広告費２兆円を含め、テレビを主とする放送トータル、約４兆円。アニメは、２０００億円ぐらいでしょうが、ネット配信やデジタル化などを入れると、ただいま約５０００億円ぐらい。ゲームは、ソフト約１兆円プラス、ハード（機器）１兆円で合計２兆円ぐらい。
　これらを積算すると約９兆円ぐらいだが、上記したＳＰＣ（特別目的会社/ファンド系）などが支援するネット系やデジタル系コンテンツ関係が約１兆円ぐらいあると思われるから、実に１０兆円市場（現・コンテンツ市場）と言えそうだ。
　現在の日本の百貨店トータルの年間売上高が約８兆円だから、すでにこの数字を越え、ＧＭＳなど大手スーパーチェーンの年間売上高１５兆円に迫る勢いだ。約３～４兆円になるといわれるｅ－コマースの売上高などを入れたりすると、デジタル/コンテンツ市場の大きさにビックリする。
　現実には、ユビキタス性（遍在増殖性）やプロテウス性（瞬時千変万化性）が特徴のコンテンツ財は、”見えざる”変化増殖性を持っているがゆえに、見えないウイルス・ねずみ講的価値複製や増殖をするので、市場規模などを語ることを控えなければならないようだ。いわゆる生産と消費の同期性の高さは、わたくしのいう”超同期”の典型を行く市場である。ある意味で、権利関係や規制関係の調整が求められる分野（市場）であるがために、役所や協会団体など”族”種族の食指が入りやすいビジネス（産業分野）市場でもある。要、注意市場なのだ。　

食育と教育問題

　教育（再生会議）や就労（再チャレンジ）もそうだが、問題や課題の本質を避けた形式的な会議や審議会設立やイベントなどがはやる。最たるものが「食育」だ。スーパーや外食が「食育」に乗り、集客のテーマにして食育イベントをしているという。（朝日新聞、2006年10月18日13版）
　イトーヨーカドーやイオン・グループおよび外食（ファーストフード）のモスフードなどが「食育」イベントに注力しているという。収穫の秋、食欲の秋だから、「食べ物や食べること」についていろいろ考えたり、感謝する催事に反対したりはしないが、「ハンバーガー」がどのように出来、どのような素材や栄養（成分）で構成されているかなどが、食育なのか。里芋やさつま芋の葉っぱや耕作の仕方も、土の中の芋に触れたこともない都会の母親や子供たちに、「ジャガイモとさと芋は親戚か・・」などと、騒ぐことが食育なのかと考えてしまう。
　ビニール袋いっぱいに手詰め競争するニンジンじゃが芋にキャッキャする母娘や
スーパーのコーナー、コーナーにカセットコンロを置き、試食販売させるデモと同じレベルで、３０種類の食べ物やサプリメントの説明さながらに微量栄養素の効能を説明したりする催事が、食育に貢献していると思っているらしいスーパーマーケット。自分たちが推進し広めたファーストフードや簡便加工食品が、どのように人々の生活やライフスタイルに貢献し、キッチンのお母さん方を助け、お魚、お肉や野菜といった生鮮品を補ったのかなど、もっと自分たちのしてきたこと（実績や歴史）や社会貢献を採用したりしたほうがよいと思うのだが、これを避けているようだ。なにも、スローフードやスローライフおよび自然やロハスなどだけが”いいこと”でもあるまいに、もっと自分たちの社会貢献実績を訴えたらいい。
　お祭りやイベントにして集客し”何かをする”ことを食育や食育貢献と思っているようだ。もっと、家庭や教育に問題を委ねることのほうがよいと思うのに、いまのスーパーや外食、テーマが思い浮かばないのだろうか。食育食育という。
　なぜ「食育」が問題になり、社会的なテーマになって来たのかに戻って考えることが大切なのではないか。簡単便利省力という合理化（？）を求め、時間や労力をおしむことが生産性の高さやゆたかな生活だと思い、工業化、産業構造の高次化をすすめ、食品（加工）工業や外食・中食産業がどんどん、ＨＭＲ（ホームミールリプレースメント）を高め、給食、テークアウト、メニュー宅配などがＭＳと言って、お母さんがキッチンに立たなくても済むようなことを推進し、女性の就労性を高めたといっているところに「食育」問題があがってきたのです。
　食事と教育や学力レベルの低下が”見かけ”相関しているということでもないでしょうが、食事をキチンと摂ることや食事中の家族の団らんなどの子供教育への影響が語られ、核家族なのに”家族バラバラの食事”がほとんどになってきている問題を嘆くのでした。母親主婦と勤労者を兼ねなければ、暮らせない状況を高めて、手抜きだ、家族そろっての食事と家庭教育だといわれて、社会参加を高めている女性に最敬礼する次第だ。
　昨日スタートした教育再生会議が、社会環境や人々のライフスタイルなどまで入るのか、教育基本法や学校教育改革や、もしかしたら”教育バウチャー”とか言って競争概念を入れれば切磋琢磨して学校がよくなるというようなことをのみ推進することを議論しようというのかわかりませんが、産業や経済および市場における自由市場原理やシェア競争マーケティングがもたらした結果への反省機運中に”競争”といっている自分たちのオクレを考えて欲しいと思う。
　女子大の栄養学、家政学、食物学や調理専門学校などを卒業し、社会に出て働く人々がこんなに増えてきたいま「食育」がテーマになってきている経緯や理由を考えてほしいと思うのです。

西野先生の何回目かの「ニューヨーク・シティ マラソン」に寄せて

　今朝（10/14)ブログした「ウォーキング」は、中高年にぴったりのレジャー・スポーツで、健康維持活動の王様のようなものだ。無理なく、楽しく、道中の景色を観賞しながらのウォーキング・マーチが、ますます多くの人の参加を得て栄えることを願っている。還暦を過ぎた自分にも最適なレジャー・スポーツだと思うものの”足の（ヒザ）弱さ”が災いして、なかなか参加する勇気が湧かない。年に何回かのゴルフ歩きも、専らカートのお世話になる昨今で、はずかしい。
　健康維持を超えて健康増強というかエクササイズ・スポーツに入る中高年の人も増えている。毎日や週に何回かスポーツ・ジムに通う友人もいるが、わたくしが尊敬する”熟年スポーツ・マン”の典型ともいえる人は、高校時代の恩師・西野義雄先生だ。いまでも、郷里の高等学校近くに住み、同窓会（事務局長）の世話役をやってくれている７０代半ば過ぎの先生だ。
　２００５年ニューヨーク・シティ　マラソンの年代の部で優勝した「世界一」のメダリスト　マラソン・ランナーだ。「スキー」でインターハイか国体を制したというようなことは聞いているものの、学生時代や高等学校で体育を教えていたころの「マラソン」の記憶はない。文字通り、中高年になって”身体づくり”のために走り出したらしい。２１世紀に入り毎年、ボストン・マラソンやニューヨーク・シティ　マラソンに参加することを欠かしたことはないという。６０歳以上の部や７０歳以上の部で、”４時間を切れば勝てる”という記録検索から、「３時間５０分」を目標に走りつづけているという。昨年と一昨年のボストン・マラソンは堂々の３位（７０代以上の部）。毎日、３キロや５キロのトレーニング・ランを欠かしたことがないという先生は、おそらく練習的には３時間５０分台で走って（完走）いるようだが、ニューヨーク・シティ　マラソンは４時間１３分２９秒での優勝だったという。
　この３月も、ロスアンゼルス　マラソン（７５歳以上の部）で優勝した勢いに乗って、ついこの間は、ドイツのマラソンに参加すべく、またご家族で出かけたというが、「ゴール」を間違えて（実質、優勝）２位に終わったと聞いている。この１１月１０日、高等学校（首都圏）支部の同窓会を１００人強の参加者を得て市ヶ谷で行うが、その折、西野先生には「中高年になってからのマラソン（家族旅行）人生」についての講話をしてもらうことになっているが１１月２日先生は、今年のニューヨーク・シティ　マラソン(１１/５）参加のため成田を発ち、１１月８日に帰国することになっている。２年連続（世界一）優勝の報（メダル）を下げて無事帰国されることを祈っています。
　一念専心、何事でも”目標を持ち、打ち込むこと”から出発があり、打開があることを身をもって手本にして教えてくれる先生を誇りに思っています。人生や人の生き方について、大きな見本で私を導いてくれている先輩先生は、１０歳の年齢差以上の大きなものを感じさせてくれるますが、自分は自分、これからも健康で、自分のライフワークを仕上げていきたいと思う私のこの頃です。

レジャーかスポーツか「ウォーキング」ばやり

　ウォーキング人口が年々増えていることはわかるが、実際のところ何万人ぐらいなのか正確にはわからない。2000万人という人や3000万人という人は、（財）社会経済生産性本部の「レジャー白書」の”ピクニック、ハイキング、野外散歩”や”ジョギング”あたりの参加率からの推計人口を言っているようだが、「参加」の定義やレベルが低いので、数字どおり受け止めると実感と乖離する。
　たまに、家のまわりを散歩していることでもなさそうだし、だからと言って”毎日何ｋｍぐらい野外散歩する人”とか”週に1回ぐらいは、ウォーキングやマーチをしている人”または”そのような催事に参加している人”というような規定を聞かない。日本ウォーキング協会に、個人だろうが団体や法人などを通じてだろうが、入っている人でもなさそうだ。また、全国の都道府県のウォーキング協会や市区町村単位のウォーキング協会および”歩こう会”やウォーキング・クラブは、全国に２５０～３００ある。鉄道や観光旅行会社や地域の同好会およびスポーツ・クラブのようなところのウォーキング団体なども入れると、約５００から１０００ぐらいの団体になるだろう。
　一回の大会やマーチなどへの参加者は、100人ぐらいから１万人ぐらいまでと幅広い。ひとつの大会やマーチに４～５万人が参加する国際大会もある。このような大会やマーチは、国際的なもの（ＩＭＬやＩＶＶ）が年間２０から５０（大会）行われ、日本国内では、毎日・どこかで、しかも多くの参加者で行われている。1日のハイキングやウォーキングおよびツーデーマーチなどが中心だが、3日や4日あるいは1週間や半島一周のように”どこからどこまで”のようなロング・ウォークもある。１０００万人から２０００万人というマーケット人口、このようなマーチや大会参加者からの積算でも大差ない感じだ。
　６０歳以上人口3400万人（2005年現在）、５５歳から７４歳人口3250万人などから考えると、３人に１人参加で１０００万人あるいは５００万人が年に4回ぐらい大きなマーチや大会に参加していれば、延べ２０００万人になる。
　歩くことが何よりの健康法ということや足から老化するということを防ごうというようなことでスタートした「歩こう会」や「歩く会」から始まったウォーキングやマーチだが、一日一万歩ミニマムを毎日とすることもいいが、より積極的に中高年のスポーツ・レジャーとしてウォーキング・マーチがより流行ることを期待している。地球一周（４万キロ）歩行を目標にしたり、日本一周や年間ツーデーマーチ（２０Ｋｍ以上）を何回参加など、それぞれ”目標”を持って参加することも楽しくウォーキング・スポーツするコツだ。
　ウォーキング・シューズや季節にあわせたウォーキングのためのインナーやウェアおよびソックスなども”歩くことや足の働き”をよく研究したものが続々でている。考えて利用し、健康を楽しんで欲しいと思うしだいです。

教育バウチャー制度ありきではないでしょうね「教育」改革と再生？

　昨日(２００６年10月10日）、教育再生会議が設置され、浅利慶太氏をはじめとするメンバー有識者が発表された。教育再生なのか改革なのかは別にして、教育について改革が必要でありそうだということに異論はない。いそぎやってほしい。教育改革についての中心的な話が、学校に競争原理が働いていないから学校教育が”ぬるま湯”で向上せず、低レベル化しているのだとしか見ない識者や政府の世論（？）を嘆いている。教育バウチャー制度を”競争させる”（選べる）ということで「努力するから、良くなる」という短絡で、その採用やあり方の議論に持ち込んでいるのだ。
　経済や企業経営が、自由市場原理の基、（自由）競争とそのための創意創造で、今日まで発展してきたことはそのとおりだが、自由市場原理や競争一辺倒が、本当に暮らしやすいサステナブルな社会づくりの最良なことだったのかどうか議論している時、「教育」にまで”競争、競争”とあおっていいのか疑問視している。子供も、大人も、教育者や学校も”競争させれば”良い方向に向かうと決めてかかっているが、（自由）競争原理というアメリカ哲学がもたらした”格差”社会をどう総括するかも出来ていないうちに、子供たちの塾競争に、親たちの学校選び競争を加重させることの是非を、ゼロ　ベースで考え直してほしいと思うのは私だけだろうか。
　都会があり、地方があり、人口密集地域も過疎地域もあり、「学校」がそれぞれ環境や暮らしのスタイルが異なる地域コミュニティの”核”になっていることの大切さを捨ててしまおうというのか。公立も私立も一元的に競争させ、「いい学校と悪い学校」のウワサやレッテルを広め、努力しなかった学校は落ちこぼし　（よくなろうと努力しても、うわさやレッテルを排除することはできない）廃校にし、仕方なく地域制約からその学校にしか通えない子供から学校を取り上げることを、大人がやろうとしているのだ。
　いくつかの米国の州やドイツあたりの教育（学校選び）バウチャー制度トライアルをみて、短絡的に”よさそうだ”やってみようと拙速し、教育百年の計を崩壊させることはしてほしくないのです。クーポン券や商品引き換え券と同じレベルで、学校引き換え券など作ってほしくないのです。
　福利厚生用企業向け食券システムをビジネスモデル化し、成功している会社（バークレイ　ヴァウチャーズ）がある。企業や事業所の社員食堂が後退する時期に導入してサクセスした英国系の「ＢＶ食事券」だが、６０００事業所の約２０万人が利用し、加盟店３６００店（含、ＣＶＳ）にまで成長している。このようなバウチャー（Voucher）という新しいパブリック　マネジメントのひとつの方法を導入したこの会社の創業者池田洋彦さんは、教育にもすぐれたお考えの持ち主だったが、教育にバウチャーをというようなことを言わなかった。見識者だ。
　今回の問題（教育再生）を推進する山谷えり子さん（首相補佐官）は、いつも正論を論理的に話す人で”大好き”な方で応援しているが、教育問題でまで、官僚が（教育）補助金や行政助成金を材料にする愚だけはさせないようリードして欲しい。ふつうの目線で、難しい教育問題にあたってほしいと、お願いする次第です。

「お魚」奪い合う世界の胃袋

　2006年10月8日、朝日新聞の一面トップ記事から頂いたタイトルだ。世界的に普及・消費拡大している魚肉需要が、このところのＢＳＥや鳥インフルエンザによる畜肉不安により、爆発的に増大しているという。”米”を主食とする日本（人）の「おかず」の中心は、魚介類。農耕文化やお米を中心とする食事と言われる日本人のおかずは、お刺身、焼き魚、煮魚やさつま揚げのような練り製品など、水産魚類が主体だ。
　海外からの旅行や入国者の日本食体験の増加や寿司や天ぷらなどの日本食の欧米諸国への紹介や進出を、”健康や低カロリー”という特長で進めてきた日本が、自分たちの食事やおかずを脅かされて困っている。アメリカはじめヨーロッパ諸国の魚肉消費需要の拡大および、発展著しい中国やアジア各国の魚介消費の伸びの影響で、海外からの魚介類の輸入が難しくなり、日本の魚介類や魚肉製品の価格が上昇している。アメリカや中国の海面魚介類の”買い付け”の増加で、日本のスーパーマーケットや水産各社が「価格」負けし、輸入が難しくなっているのだ。
　昨日（06年10月8日）の朝日新聞に掲載された米国と中国の水産物の輸出先（構成比）をみると、米国からの「日本」のシェアは、94年の６５％が04年２４％に、中国からのそれは、５３％が３１％に激減。米国からはカナダ、韓国、中国、その他に、中国からは韓国、米国、ドイツやその他への輸出シェアが激増している。
　日本のサケといえば、そのほとんどが（米）アラスカ・サーモンの紅ザケだった時代はすでに”昔”になり、いまは米国（アラスカ）やカナダからの鮭が買えないばかりか、チリやノルウェーの養殖サーモンさえ、価格が上がって困っている。北米からが多かったギンダラや、練り製品の原料になるスケトウダラの”すり身”の価格上昇で、このところの日本市場の魚や水産物の価格が上昇している。
　日本の輸出額の稼ぎ頭は、自動車および半導体やデジタル機器だが、輸入（額）の筆頭は何と言ってもエネルギー資源の主力”原油”だ。二番手に、木材や半導体製品、自動車などが入っていたが、このところの農産物や水産物の外国依存傾向（輸入増加）をみるに、日本人の胃袋の満たし方にも”知恵や工夫”が求められるという時代になったのかも知れない。日本食の紹介や”ヘルシーな食事を”などと言って一生懸命、刺身や魚の食べ方を海外に紹介してきた日本だが、文化交流も”よくよく”そのあとの何十年の姿まで考えて進めることが大事なのだと教えてくれる記事（10/8朝日新聞）でした。