渡来勢力

どこかの企業の社長が、NHKのアナウンサーはほとんど韓国系だと言って物議を醸したが、この時の騒ぎで不可解なのは、言ったこと自体が問題にされ、本当にそうかどうかを検証する前に、話が立ち消えになったことだった。
仮に韓国系だったとしても、それ自体何も問題ないはずで、発言自体を頭から「悪」のように取り上げることの方が、おかしな話だ。

どこの企業でもそうだが、先輩社員は後輩を優遇する。NHKは昔は早稲田閥と言われていたが、今は東大を始めとする国立系が多い。東大嫌いがNHKのアナウンサーはほとんど東大だと言ったとしたら問題になるのだろうか。そうではないと反証すれば良いだけだ。未だに件の社長のいわゆる「ヘイト」発言には根拠がないという反証は見かけない。
発言自体を問題にするのは、言論封殺だ。様々な意見に対し、別の意見を主張するのではなく、言った人の言い方や状況を持ち出して、言葉の価値を貶め、「足を引っ張る」だけの言論攻撃がまかり通っている。

もともと、貶めることに効果があるのは、メンツを重んじる中華圏の発想で、根拠や論理より力や情緒で状況が動く、原始的な世界だからだ。
もちろん、欧米でもスキャンダル合戦のような貶め合いがあるが、スキャンダルの実態を証明することが伴う。ところが、東洋での貶めは、空気作りや強権利用で、検証は関係ない。空気や力が強ければ、多数が忖度して趨勢が一方に流れる。中国の街頭インタビューなどが典型例だ。

ヘイトスピーチ規制法は一見、世界の趨勢に則った公正な法律に見えるが、世界の趨勢の基本は人種問題であって、民族や国家は副次的だ。日本のこの法律が何から何を守ろうとしているのか不可解だったが、公明党と統一教会漬けの自民党の連立政権で成立したことを想起すれば納得する。野党は言うに及ばない。
日本は今、1500年前数世紀の日本成立前夜の大混乱の様相を呈しているようで、古代史ファンとしては面白くて仕方がない。

選挙投票率を上げても、選択対象は皆、渡来勢力の息がかかっている。在来勢には候補を立てる意識もビジョンもない。在来企業は衰退の一途、若者は「コワいコワい」と、矢面に立つことを恐れ、渡海して学ぶ気もない。かと言って、自給自足、孤高自立の意思もなく、世界遺産だノーベル賞だと他者のお墨付きを請い焦がれ自慢する。
一方で、渡来勢の意識は日本のみならず世界に向かっている。世界中に進出してネットワークを広げ、それを力にしている。
このままでは、そのうち国譲りが行われ、そしてまた、新しい神話のもとに2000年の歩みを始めるのだろう・・・か。