正確な公表が、誤解広報になることがコワイ。

　２００６年６月７日、日経ＭＪ新聞の二面の記事（消費分析）に、「健康・住が有望市場に」と題した郵政総合研究所の生活意識調査結果が要約掲載されていた。結果の所見が「ポイント」として３つにまとめられていた。①現状の生活意識は「趣味・娯楽」や「食生活」の充実度が高い。②このほか「家族団らん」や「交際」は充実度が高いし、将来も充実を望んでいる。③「貯蓄・財テク」や「健康・スポーツ」に改善意欲が強く、有望な市場になりそう。そして、現状の充実度と将来の意向をクロスさせて、このくだりを説明している。
　「本当？、？」と思い、よく調査概要を読ませてもらうと、全国モニター約１６万人を母集団にした「１８歳以上の男女１０００人」を対象にインターネットで調査した結果だという。”なぜ、男女一緒にしたのか”や”年代別に何人ぐらいずつの分布（構成）になっているのか”など当方（読者）には解からない調査ですが、調査は「インターネット」で行われたという。当然、インターネットに気軽に向かえる”このようなアンケートによく応募する特性を持った”人たちの回答ですから、もしかしたら比較的”若い人たち”の構成が高かったり、中高年でも、”パソコンに向かっている人たち”が多い結果だと思われます。
　したがって、この記事のような「結果」は当然ですし、この調査自身、間違っているなどとは思いもしませんが、「このようなことを公表することが、情報公開や新聞の使命なのでしょうか」と考えさせられました。一般の読者や市民がすぐ「あぁ、そうなんだ」と思うことを見越したマスコミや新聞の社会的責任を、たかだかこのような記事に目くじらたてた私が大人気ないのでしょうか。いま、世の中は高齢者の人口が高くなり、平均家族人数は３人になり、２人家族が年々増えています。バラバラ食事が多い２人や３人家族が多くなる中で、家族団らんの充実感がでるなど考えられない私ですが、家族団らんや貯蓄・財テクが、どこいら辺の世代が”話題”にしているのか、趣味娯楽を語る世代と違うのか同じなのかなど、よく”考えて”記事を公けにしてほしいと思います。また、全体（ＧＴ）や平均で”ただ、これを言う”ことについての戒めを書いてしまいました。