「社会的課題」の妄想から「構想」

『「ビジネスプロヂュース」戦略』より　いかにして「構想」するか

妄想を始める起点は「社会的課題」

　日本の大企業で求められているのは、数億～数十億円規模の事業創造ではない。大企業を支える柱の一つとなり得る、数百億、数千億円規模に育つ事業創造だ。だが、ここ十年、二十年と、そうした事業創造があまり行われていない。

　新たな事業が大きく育たない理由の一つは、成熟した各業界内だけでビジネスを行おうとするからだ。新たな事業を大きく成長させるためには、既存の業界を超えて企業が連携し、新たな業界をつくるような構想が必要になる。

　しかし、事業創造のために構想しろと言われても、何から考え始めればいいのか分からない。そこで、発想の起点となるポイントと、それをどう広げていくかについて考えてみよう。

　発想の起点として比較的考えやすいのは、社会的課題の解決である。

　日本は社会的課題の最先進国と言われるように、少子化、高齢化、過疎化、医療問題、環境問題、労働問題など、数多の社会的課題を抱えている。こうした社会的課題を自社の技術やサービスで解決できないかと考えてみる。

　我々は、その社会的課題が大きければ大きいほど、解決策の市場規模は大きくなると考えている。日本の社会的課題を解決できれば、それを海外に横展開することもできる。数カ国に展開できれば、日本市場の数倍の売上、利益になるかもしれない。

　社会的課題を解決するという目的の事業創造であれば、他業界の企業と連携しやすいという利点もある。社会的課題というのは大きな問題であるがゆえに、一社ではとうてい解決できない。だから業界を超えていくつもの企業が連携することに意味がある。

　一緒に、この社会的課題を解決しませんか」

　そう声をかけられれば、無下に断るわけにはいかないだろう。

　さらにその社会的課題の解決の取り組みについて、もし政府や自治体の協力も得られているという説明ができれば、説明を聞いた企業の担当者も社内できちんと、しかも前向きに検討せざるを得ない。

「技術のバラ売り」から「大きな絵を描く」ヘ

　一つ一つの技術をそのまま大企業に紹介していく過程で、おもしろいことに気がついた。大企業は大学の技術そのものにも興味は示すものの、それだけだと小さな協力関係にしか発展しないということだった。また実は、大企業の社内にも「製品化はされていないが類似の技術」が多く眠っており、どれがすごい技術なのか自分たちでは判断がつかなくなっていたということも分かった。

　そこで、一つ一つのバラバラだった技術を三つ、四つとつなげてストーリー化して提案してみた。これが実現できることでこれが実現でき、それによってこんなことが可能になりますといった「わらしべ長者」のような空想話もなかにはあったが、予想以上に企業に受け入れられ、単品の技術の話よりも圧倒的におもしろがってもらえるようになった。

　複数の技術をつなげるという発想は、定義により個々の研究者では難しい。なぜなら、それぞれの技術の担当は別な研究者となるわけなので、相互の技術の詳細な中身は、知らない、いやそれ以上に興味がなかったりする。それが他部門・他分野の技術であればなおさらだ。しかも、複数の技術を組み合わせる場合にはどちらかの技術が主でどちらかの技術が従とならなければならないが、そういう発想は対等の研究者同士では大変難しい。

　つまり技術を組み合わせる、しかもそれが三つも四つもとなり、さらには、その用途もまったく研究者が想定していなかった分野のものだと、大企業から見てもかなり斬新な技術（の塊）に見えるということだ。

　このときヒントにしたのが、スタンフォード大学のスタンフォード研究所（Stanford Research Institute)から非営利組織として独立したＳＲＩインターナショナルだ。ここには幅広い研究分野を横断的に話し合う場があり、様々な企業人も参加していて、想像もしなかった技術の組み合わせや事業のストーリーが生み出されていたが、当時、日本企業からも、そうした産学連携の場があるとありかたいという話を聞いていた。それはまさに融合領域の技術革新のニーズであると我々は確信したのである。

企業が重視していた社会的テーマとは

　企業が大学と産学連携で研究を行いたい分野というのは、二〇〇七年当時では、次の三つに集約できた。

　一つ目は、「環境エネルギー」分野で、太陽光や風力といった発電から送電、蓄電、省于不といった技術の研究。二つ目は「ライフサイエンス」分野。健康や医療、介護を含めた生活に密接した技術。そして三つ目が「ヒューマンサイエンス（人間工学）」分野。手になじみやすい機器とか、使いやすくするための科学的工夫といったものであった。スマートフォンの強みの源泉というとピンとくる読者も多いに違いない。

　いずれも、将来に向けて重要になる研究テーマではあるが、すぐに製品化が期待できるような研究テーマではないため、研究目的を設定しにくく、各社が単独では手をつけづらいという共通点があった。

　環境エネルギーは、現在、多くの大学で研究が行われているように、大学として研究しやすいテーマであるため、企業側もテーマ次第で連携しやすい。

　ライフサイエンスは、早稲田大学には医学部がないものの、当時、東京女子医科大学と協力関係があり、共同講座も行われていたため、何かおもしろいものが生まれそうな予感があった。

　人間工学は、早稲田大学には人間科学部と理工学部があるので、この二つの学部が融合すると何かおもしろいことができそうだという発想がもとになっている。

　こうした企業側のニーズをまとめて、早稲田大学にご提案した。個別の研究もいいが、融合的研究を推進すべきであり、必要に応じて複数の企業を大学が束ねる形で大掛かりなコンソーシアム等を構成しながら新分野の開拓を手掛けるべきであると。

　早稲田大学も喜んでくれて、当時の白井克彦総長からは、まさにこれこそ大学が果たすべき役割としてふさわしいというお言葉をいただいた。

物流管理で少子高齢化とオムニチャネル

『戦略思考の物流管理入門』より　時事問題に関心を持つ

少子高齢化

　（１）国内市場の縮小

　　少子高齢化の問題は日頃ニュースで取り上げられているので、皆さんも関心をもってこの問題に接しておられることでしょう。

　　今や少子高齢化の状況には、歯止めが掛からなくなってきています。統計によれば、2014年の年齢別人口構成は、総人口の約26％が65歳以上となっています。26年後の2040年には、その割合は約36％に達すると予想されています。総人口も減り続け、2014年の約１億2,700万人から。2040年には１億700万人に減少すると予測されています。

　　総人口減少と高齢人口増加の状況下で、日本の国内市場が縮小していくことは間違いないでしょう。そうなれば、人の移動もさることながら、物の移動も減少するわけで、物流関係者は物量減少社会を踏まえて、何をすべきか考える時に差し掛かっていると言えます。また、少子高齢化のマイナス面だけでなく、時代に即したサービスの開発が必要です。例えば、既存のサービスとしてはスーパーなどで行っている、遠出が難しい高齢者の増加に合わせた買い物代行や買い物後の配送サービスなどがあります。またそうした配送サービスと組み合わせた、一人暮らしの高齢者の見守りサービスなども存在します。顧客の各世帯と物理的につながることが出来るのが物流の特徴でもありますから、その利点を生かしたサービスを開発することは、社会的にも意義のあることだと思います。

　　物流業の変遷の歴史を考えると、昔の運送業は物を大量に運ぶことが使命でしたが、ある時から小口宅配が始まったり、時間指定配送、代金引換サービスなど徐々に付加価値を高めてきています。今後、何らかの付加価値物流サービスが開発されれば、新たな需要が創造されるチャンスもあるでしょう。

　（２）ドライバーの不足

　　今、ドライバー不足が進行しており、物流関係者の間で問題となっています。ドライバーの年齢も人口構成と共に高齢化しており、若手ドライバーが不足してきています。統計によると、運転免許保有者総数に対する30歳未満保有者数の構成率は、平成15年には21.1%だったものが、平成25年には14.8%に減少しています。少子高齢化に加え、若年層の自動車離れも要因として挙げられます。高齢ドライバーもいずれは引退していくので、このままの傾向が続くとより慢性的なドライバー不足になります。

　　こうしたドライバー不足は、物流料金やサービスにも当然影響してきます。ドライバーの給与を引き上げないと求人への応募者は増えないでしょうから、運賃上昇要因になります。稼働可能なトラックの絶対数が減ってしまうと、荷主によるトラックの奪い合いが起き、それも運賃上昇要因になるでしょう。またネット通販において注文翌日配送サービスが当然になってきている中、さらに即日配送を増やす計画を持つ企業も出て来ていますが、ドライバー不足になればこうした即配サービスにも影響がでる可能性があります。

　　こうした現状に対して国としても免許制度を変更しようという動きが出ています(2014年７月警察庁案）。今まで18歳では総重量５トン未満のトラックしか運転できなかったものを、7.5トン未満まで運転できる様に変更する案も出ています。この案が国会で可決されれば、18歳のトラックドライバーがより大きなトラックに乗車可能になりますので、高卒者が運送会社就職後に即戦力化しやすい状況になるでしょう。

オムニチャネル

　（１）ネット販売の増加

　　日本の消費者向け電子商取引は増加傾向にあります。この利用度を測る指標として、「ＥＣ化率」というものがあります。ＥＣ化率(EC = Electronic Commerce)とは、全商取引金額に対する電子商取引金額の割合を示す指標です。日本の消費者向け（ＢtｏＣ）ＥＣ化率は、2008年には1.3%でしたが、５年後の2013年には3.7%にまで高まっています。また、その市場規模は11.2兆円になっています。アメリカの同指標は2013年に5.7%ですから、日本も同様の率まで上昇することは十分考えられます。

　　消費者向けのＥＣ化率が上昇することにより、多頻度小口配送がさらに進むと考えられます。またネット通販企業各社の納品のスピード競争も激しくなるでしょう。その一方でドライバー不足問題も発生しているため、輸送手段の奪,い合いや運送コストの上昇といった問題も起きると考えられます。

　（２）オムニチャネルという概念

　　最近、小売業で「オムニチャネル」という手法が使われています。これは、小売業の実店舗、インターネット通信販売、ソーシャルメディアを総合的に運用する仕組みを指します。かつて「クリック・アンド・モルタル」と呼ぱれていた概念に近いものです。実店舗で実物を見ながら買い物する楽しさと安心を提供すると同時に、ネット通販の利便性を組み合わせ、さらにソーシャルメディアで情報発信・情報交換を行って、これら全てが相乗効果を発揮できるのが大きなメリットです。

　　こうしたオムニチャネル化が進む背景の一つには、「ショールーミング」という現象も影響しています。ショールーミングとは、実店舗を商品の確認の場として利用し購入はネット上で行うという、実店舗をまるでショールームの様に利用することを指します。ご承知の様にAmazon.comや楽天市場などを初めとするネット通販の勢いが増しており、消費者は価格比較サイトと組み合わせて低価格で製品を購入できる環境が出来上がりました。しかし通販では実物を確認できないので、「想像していたのと実物が違う」という購入不安は残ります。「安く買いたい」「購入不安は取り除きたい」という消費者心理が、ショールーミングに向かってしまう訳です。特にメーカーの大量販売品は、様々な小売店やネットショップで同じものを販売しているので、こうしたショールーミングが起き易いと言えます。そこで、こうしたショールーミングヘの対抗策として、家電量販店や百貨店などでもオムニチャネルを構築する動きが出ています。

　（３）オムニチャネルと物流

　　ではこのオムニチャネル化か物流にどう影響してくるのでしょうか。

　　オムニチャネルでは、実店舗とネット販売の垣根を無くし、２つを融合させて相乗効果を発揮することが狙いです。今実際にオムニチャネルを活用しているアパレル業界のユナイテッドアローズを例に挙げれば、次のようなサービスを行っています。

　　　①　各実店舗の在庫状況が、ネット上で確認できる。

　　　②　ネット上で在庫の取り置きサービスを行っている。

　　　③　店舗に在庫が無くても、他店から取り寄せや宅配ができる。

　　まず①については、顧客がネット上で事前に実店舗の在庫状況を知ることが出来るので、「店に行ったが商品が無かった」という無駄足を顧客に踏ませることなく、在庫のある店舗へ顧客を誘導することが出来ます。②のサービスは、ネット上で在庫を取り置きして、指定の店舗でその商品を試着してから購入できるというサービスです。ネット通販ならではの、商品を購入前に手に取って確かめられないという不安感を払拭できます。また③については一見当たり前の様に聞こえますが、店の立場から見れば、昔の様にショップ店員が別店舗に電話をかけまくって在庫を探すといった手間を省くことができます。つまりこうしたサービスを提供することが顧客利便性の向上と同時に、店側のムダな在庫管理の手間を省くことにもなります。

　　オムニチャネルを活用する中で、全店舗と物流倉庫の在庫情報をオープンにすれば、店舗裏のスペース（バックヤード）に在庫を蓄えておく必要も無くなるかも知れません。有名な商業ビルのテナント店舗の賃借料は安いとは言えませんので、バックヤードのスベースは最小限にして、売り場の面積を広げる方が望ましいことです。オムニチャネル化により、バックヤードから物流倉庫に在庫を集約して、必要な分だけを倉庫から店に送るといった運用も可能になるでしょう。

クリ菓子産業に特化した小布施町と中津川市

『クリと日本文明』より

クリ菓子産業に特化した二地域

　長野県上高井郡小布施町と岐阜県中津川市は、中部地方にあって互いに隣接した県内にある。小布施町は日本海に流出する千曲川（信濃川）の上流（東経一三八度一九分、北緯三六度四一分、市役所標高三五三メートル）に、中津川市は太平洋側に流出する木曽川の上流（東経一三七度三〇分、北緯三五度二九分、同三二三メートル）に位置している。

小布施町と中津川市

　小布施町は人ロ一万一四七七人（二〇〇五＝平成十七年）、長野県で第二の規模を持つ長野盆地（「善光寺平」）に位置し、千曲川右岸の沖積低地、小布施扇状地、雁田火山からなる。土地利用は町域の四十二パーセントが畑で、ついで山林十五パーセント、宅地十一パーセントで、田は九パーセントにすぎない（平成十七年度の都市計画基礎調査）。

　江戸中期頃までの畑地利用は大小の小麦、栗、黍、大豆、碗豆などの穀物中心で、中期頃から綿花や菜種、幕末には蚕種製造や養蚕などの商業的農業が発展した。明治時代の末頃から一九三五（昭和一〇）年頃までの農業は米と養蚕が中心であったが、昭和恐慌を経て養蚕からリンゴヘの切り替えが進み、第二次世界大戦後にはリンゴの村といわれるまでの発展をみた。そして高度成長期以降は、果樹の価格変動や労働力対策等の面からリンゴの他、ブドウ、アンズ、クリなどを加えた多角的な果樹栽培地域としての性格を強めてきた（内山、一九九六、一三九頁）。もちろん、このように発展してきた自然的基盤としては、内陸の乾燥盆地で寒暖の差が大きく（最高気温が三十五度、最低はマイナス十五度）、年間の降水量は九〇〇ミリメートルで、全国的にも極めて雨量の少ない地域である点も見逃せない（市川、二〇〇二）。

　農業を中心に展開してきた小布施町の産業別就業人口割合は、一九六五年当時第一次産業四十九・七パーセント、第二次二十一・三パーセント、第三次二十九・〇パーセントであった。しかしその後産業構造の転換が進み、八五年にはそれぞれ三十二・三パーセント、三十四・一パーセント、三十四・六パーセントへ、さらに二〇〇五年では二十三・八パーセント、二十七・九パーセント、四十八・二パーセントとなり、第三次産業従事者の割合は一九六五年当時の第一次産業従事者の割合と入れ替わった。現在、町全体の産業大分類別事業所別就業人口構成では、製造業と卸・小売業がそれぞれ二十六パーセント、二十八パーセントを占め、ついで医療・福祉十二賢、建設業一〇パーセント、サービス業八パーセント、飲食店・宿泊業八賢、その他となっている（二〇〇八＝平成十八年度事業所統計調査）。二〇〇五年の工業統計調査によれば、食料の製造品出荷額は三十一億一〇九九万円で製造品総出荷額（九十五億一〇九二万円）の三十二・七パーセントを占め、第二位のプラスチック（十九・九パーセント）、第三位の電子（三・四パーセント）を上回り、第一位である。食料の製造品出荷額のうちではクリ菓子関連企業が七十七パーセント（約二十四億円）を占める。

　中津川市は、人口八万三七三六人（二〇〇五年）の市である（合併前の二〇〇四年の旧中津川市の人口は五万五二七三人）。岐阜県の東南端に位置し、東は木曽山脈、南は三河高原に囲まれ、中央をほぼ東西に木曽川が流れている。中津川市の市街地は、最高地点の恵那山（二一九一メートル）の前山の麓に開けた扇状地（開哲扇状地）上に発達している（写真２）。市域の土地利用は農地は六・九七パーセントで、森林が七十九・二四パーセントを占める。

　しかし中津川市の中心部についていえば、江戸時代に整備された中山道の宿場（中津川宿）で、しかも飛騨街道（南北街道）が交差する位置にあり、交通の要衝地として発展してきた。十八世紀末の中津川宿は家屋数一七五戸、その三分の一は商家で六斎市が開かれ、商業の中心地・物資の集散地としてにぎわい、十八屋の間家、大津屋の菅井家、鳶野屋の平吉屋などの豪商が恵那郡北部や木曽谷地方、さらに名古屋・京都大阪方面にも販売網を拡大して、取引や物資の輸送を行っていた（渡辺、一九九九）。一八四三（天保十四）年に中山道沿いの妻篭の家の数が八十三軒、馬篭が六十九軒、落合が七十五軒であった時に、中津川は二二八軒に達していた。

　明治以降の中津川は、生糸の輸出を背景に養蚕ブームの下で製糸業等の工業化が進んだ。昭和の恐慌期を経て戦後は現在の三菱電機名古屋製作所の分工場（三菱電機中津川製作所の前身）の疎開などにより、工業の転換がはかられてきた。交通面では一九六八年に中央線（現・ＪＲ中央線）の中津川－名古屋間の複線電化が行われ、中部圏開発区域に編入され（中津川市統計書平成十八年版）、また八五年には国道19号のバイパス、前後して中央自動車道の上下線が開通しか。こうした中で九三（平成三）年には中京学院大が開校、さらに二〇〇五（平成十七）年には長野県山口村を併合して新中津川市が誕生した。

　産業別就業人口構成は一九五五（昭和三〇）年当時、第一次産業三十七・二パーセント、第二次三〇・三パーセント、第三次三十二・五パーセントであった。しかし、七五年に十八・一パーセント、四十一・四パーセント、四十一・○パーセント、さらに二〇〇五年には六・四竹、四十一・一パーセント、五十二・五パーセントとなり、小布施町以上に大きな変化が招来された。現在、産業分類別事業所数・従業者数構成比（二〇〇六年）では卸・小売業（二十五・一パーセント）が多く、次いで製造業（十五・一パーセント）、建設業（十四・七パーセント）、飲食・宿泊業（十四・三パーセント）の順であるが、従業者数では製造業（三十七・七パーセント）が最も多く、次いで卸売・小売り業（十九・六パーセント）、建設業（九・二パーセント）の順となっている。

豊田市図書館の27冊

290『図解・表解　世界の地理』

335.13『グレートカンパニー』優れた経営者が数字よりも大切にしている5つの条件

913.6『小説の書き方』

162.56『アステカ王国の生贄の祭祀』血・花・笑・戦

518.8『シビックプライド２【国内篇】』都市と市民のかかわりをデザインする

915.6『歌の旅びと　下」五木寛之』NHKラジオ深夜便のトークエッセイ

681.8『<小さい交通>が都市を変える』マルチ・モビリティ・シティをめざして

596.7『COFFEE BOOK』コーヒーの基礎知識・バリスタテクニック・100のレシピ

762.35『ナディア・ブーランジェ』名音楽家を育てた“マドモアゼル”

031.5『ギネス世界記録2016』

910.26『平凡パンチ　五木寛之』時代を駆け抜ける作家

526.9『ドバイ<超>超高層都市』21世紀の建築論

316.4『「テロに屈するな！」に屈するな』声高に叫ばれる「正義」が危機を加速させる。

367.1『女性活躍後進国ニッポン』女性の活躍で、経済も社会も元気になる！

953.7『服従』

327.63『告発の正義』

133.3『観念論の教室』

317.3『キャリア官僚　採用・人事のからくり』激変する「出生コース」

367.7『心が安らぐ「老後のシンプル生活術」』精神科医が教える

379.9『「自分でグングン伸びる子」が育つ親の習慣』

392.1『自衛隊の転機』政治と軍事の矛盾を問う

687.06『ANAが大切にしている習慣』

914.6『自分という奇蹟』五木寛之』

312.1『戦後政治の証言者たち』オーラル・ヒストリーを往く

369.4『チャイルド・プア２』貧困の連鎖から逃れられない子どもたち

312.22『「中国共産党」論』習近平の野望と民主化のシナリオ

134.96『存在と時間１』ハイデガー　中山元訳

3週間ごとの名古屋

3週間ごとの名古屋

　退社した、2月15日から、これだけは確実に行っている。当初は行って、帰ってくるだけだったけど、スタバに滞在するようになり、ハンズに行くようになり、最近は映画を入れるようになった。

　そのうちに、仙台の田代さんとかにも、名古屋で合えるようにしましょう。

　これだけが、世の中との接点ですね。

Iさんとの会話

　「お待ちしていました。今日、ちょっと蒸っとしていますよね。汗かいちゃう」

　「今日は映画に行ったり、本も二万冊達成したり」「じゃ、少し、ストップですか」「一回に30冊借りていたんですか」「そうなんですよね。そんなにたくさん借りれるんですね」「そうなんですね。すご～い」「島崎藤村の「夜明け前」を読んでいるですけど、難しすぎて、全然、進まなくって、一冊で二週間以上借りているですけど」

　「今日、何時まで居らっしゃるんですか」「分かりました。また、ちょっと、顔を出します」「9時ぐらいまでいらっしゃると言ったから」「これから映画ですか」

　（オレンジのタブレットの衝動買い）「そうなんですか。いいじゃないですか。今日もオレンジだし」

　（一日千円の暮らし）「スターバックスが大きいですね」「また、お待ちしています」「三週間後」「図書館戦争ですか」「読んだことないんですよ」「じゃ、チェックしてみます」「興味あります」「今日も一日、楽しい日を」

「向日葵の丘」のセリフ

　「幸せってなんだろう。どこにあるんだろう」「ここで、皆と一緒に映画を見られること。思い出を分かち合えること。それも一つの幸せかもしれない」

未唯へ

　これで止められるでしょう。昨日だと思えばいい。

やはり、家しかないでしょう

　やはり、家でやるしかないでしょう。それをいかにまとめるかです。パソコンを持ち出しても、刺激にはならない。時間を潰すだけです。

パートナーからのメール

　夕方の6時半に唐突に現われた。富山への訪問の感想です。販売店の促進力が強くて、メーカーの力を必要としていない。頼られないことの寂しさ。

　それに対する返答として、与えることよりももらうことを進めた。良い時によいところに遭遇していると思って、吸収することを進めた。当然、レスはない。