開発を放棄する試み

リバウンド？

　72.1Kg。完全にリバウンド。運動不足と間食が原因です。ここ一週間ほど、ずっと、食べていた。SFDCとＯとの関係でストレスで間食していた。

　空腹感を感じた時に、歩かないとダメだけど、肝心の空腹感を感じていない。まあ、戻るかどうかわからないけど、食べることをなくすことですね。来週一週間で、チャレンジしましょう。

　未唯との対話で戻しましょう。フラストレーションを忘れて、未唯宇宙を作り出します。

本質を考える

　本質を考えると言っても、私の場合はそこに人がいない。存在していない。そこから始めます。つまり、存在が確認できないものは存在しない。

　自分の存在は、疑ったことはないけど、今は疑っています。確かなのは、人から存在が見えていないということです。だから、自由だということです。

未唯との対話を始めよう

　未唯との対話がどこでもできるように、キンドルでスタンバイさせます。かならず、一日10分以上、対話します。全て、前向きです。

　駅前のスタバに来ているが、本当に満員です。なかなか、未唯と話せるところがありません。寝ながら、考えようか。

自由主義の出現

　自由主義が出現したのはフランス革命の頃です。それは自由主義、個人主義、民主主義が資本主義の位置を確定するのに、必要だったから。

　こういう手段と目的の逆転というのは、多いですよね。今の政治形態も同様です。自分たちにとって、いかに易くしていくか、そのための政治形態です。

　誰かがやってくれる。その上に乗ればいい。共産主義は自分たちでやるということで形を作ったが、結局、誰かがやってくれる。その誰かに殺された。

エクアドルのコミュニティ

　エクアドルのコミュニティにおけるツーリズムはそれほど簡単ではない。だけど、これを応えられないと。

　成功しているコミュニティは近隣のコミュニティとの関係で微妙な影を落とす。海外NGO等から、あるコミュニティだけが援助を受けていると、さらに関係が複雑になる。

　コミュニティが主体となるアプローチが成功するためには、もっと色々な活動が必要になる。全世界に知らせるための道具があるけど、それを使いこなして、海外のコミュニティと連携していく活動を受け入れることです。

　コミュニティが連携できる状況は出来上がっています。周辺から核に向かう時に来ている。

開発を放棄する試み

　エクアドルの未開発地域で、原油の埋蔵が確認された。そのまま、開発をしては、自然の破壊につながります。それに対してイニシアティブを発表した。鉱区の石油により見込まれる収益の半分にあたる35億ドルを国際社会が負担する。

　それを条件に、この鉱区の石油開発を永久に放棄するというものである。

　負担金は国連開発計画を管理する基金を通じて、貧困削減や自然エネルギー開発などの社会プロジェクトに当てられる。

　途上国の環境破壊という、犠牲の上で得られた石油で発展し、豊かな生活を享受する先進国に対して、石油開発による、環境破壊の責任を認め、その代償を支払うことをもとめる。

　画期的な提案であるが、巨額な負担金が集まるのか。開発放棄をいかに保障されるか。その鉱区以外の石油開発を防がれるかの不透明な部分もある。

グローバリゼーション

『健康と社会・生活』より　現代の生活と社会

第二次世界大戦後の世界を特徴づけてきた冷戦構造が解体してくるにっれ、１節で述べた国際社会の変化はさらに加速するようになった。この変化は今日「グローバリゼーション」と呼ばれることが多い。

その意味する内容は、吟味すると次の二つのことに要約できるだろう。

一つは情報技術の飛躍的発展により、出来事をほぼ同時に知ることができるようになったことである。空間的隔たりのもつ意味が極端に小さくなり、世界の共時化が進行した。それは、1991年の湾岸戦争においてすでにみられたが、その後の「9.11」や2003年のイラク攻撃においては、茶の間にその様相が生々しく、しかも時を同じくして伝えられた。このことは人びとの意識に実に大きな影響を与えたといってよい。世界のどこにいようが、人びとは同じ現在を生きているという感覚をもつようになった。それはさらに、自分とは関わりがないととらえていた事柄や人びとが、突然自分と関係があるという認識をもたらす結果にもなった。だからこそ、誰が何をどう伝えるかは、事態の進行に跳ね返ることになり、情報をめぐる争いも過熱することになった。

世界の共時化現象は現代世界に鋭い亀裂が存在することも明らかにした。日々暴力におののくことの多い国の人は、「9.11」に際しての論評において、「アメリカ人もこれで自分たちの恐怖を理解できるようになっただろう」と記した。一方、イラク侵攻に参加した米兵は、なぜイラクに来たかを問われ、「9.11があったから」「9.11とイラクは大量破壊兵器とその拡散に関連しているから」などと答えていた。

このように世界の共時化は世界の深い亀裂の存在とともに進行している。しかし、情報技術は格差を伴いつつ、途上国でも飛躍的に発展を遂げている。北アフリカ・中東では、学歴はあるが就職できないなどの不満を持つ都市の若者が、インターネットや携帯電話で連絡を取りながら反政府運動を展開した。このことが、2011年２月からの民主化をもたらす大きなきっかけになった。

「グローバリゼーション」のもう一つの要素は、冷戦構造の解体と密接に関連している。自由民主主義と市場経済化の徹底である。世界銀行、国際通貨基金、そして失進資本主義国は世界中に市場経済化の徹底を求めている。旧社会主義国や第三世界に対して市場経済化を促進する政策、すなわち構造調整の実施を求め、世界の一元化を促している。社会主義思想に対する評価が著しく低下している現在、市場経済化に対抗することが難しく、福祉国家は後退し、労働環境は厳しさを増している。特に第三世界の政府は、国際機関や「先進国」への従属を強めている。

こうしてますます富める者と貧しい者、勝者と敗者の溝を深めつつ、世界の一元化が進展している。このような経済的一元化とともに進行しているのが自由民主主義化である。

第二次世界大戦後の冷戦の下では、資本主義と社会主義の両陣営の問で民主主義について対立が存在していた。前者においては言論や結社の自由、あるいは機会の均等が重視され、後者においては貧困からの自由、あるいは分配の平等化が重視された。このような民主主義観の相違は、資本主義か社会主義かというイデオロギーの相違によるばかりか、多分に先進資本主義国と開発途上国との相違にもよったといえる。

ところが冷戦構造の解体と社会主義体制の崩壊は、貧困や弱者への対策を重視する社会民主主義的な考え方を弱め、社会的拘束からの自由、機会均等など形式的平等を重視する自由民主主義の考えを強めてきている。

情報技術の発達、自由民主主義の強化、そして市場経済の徹底は冷戦構造の解体と関連しているが、これらの根底にあるのは現代資本主義の動態である。それは競争原理の強化を伴う世界の一元化という特徴を有している。とはいえ、それは多面性をはらみっつ進行している。

その多面性とは何か。世界の一元化といっても、それは極めて不均等な構造を示している。あらゆるものが国境を越えて移動し、国家はその移動を統制できなくなっている。投機的な資金の流れによる金融危機はその一例である。国境の意味が薄れ汗国家の退場」がいわれるようになった。しかしながら国境は執拗に存続し、主権国家は厳然として存在することも否定できない。確かに人の移動を国家は十分統制できず、多くの国家は不法移民の増加に苦しんでいる。ところが、このこと自体が主権国家の強固な存在を暗示している。なぜなら国境を越える人の移動を統制する権利、すなわち国家が出入国管理権を有することが当然視され、それ故に不法性を帯びた人びとの移動が起きるのである。

国際組織の多くが依然として国家を主要な、あるいは唯一の構成メンバーとしているということも、主権国家の存続の証として指摘できるだろう。

環境問題のような地球規模の課題や普遍的人権概念の確立などにより、国家の主権はさまざまな形で制約されるようになっているが、他方で、主権国家の存続ということも現実である／こうした二面性において一元化をとらえる必要がある。

社会的ネットワークとその意義

『健康と社会・生活』より　地域社会

地域社会の多様な広がり

　地域社会とは、「一定の地域的な広がりとそこに居住する人びとの帰属意識によって特徴づけられる社会」をいう。すなわち、地域社会は、①地域的な範囲、あるいは一定範囲の地理的空間（土地、地表）、②人間が居住し活動するための住宅や各種の施設が一定程度存在すること、③そこに居住する人びとの社会関係の集積と展開、④居住する人びとの地域への帰属意識や愛着・誇りが、その構成要素をなしているとされる。

　しかし地域社会とは、かなりあいまいな言葉でもある。通常、一国社会としての「全体社会」の中の「部分社会」を指し、全体社会レペルの社会変動の影響下に地域社会は置かれている。とはいえ、その具体的な広がりは、近隣や町内などの小さなまとまりから、リージョン(region)と呼ばれる地方（大都市圏とか○○地方）まで多様であり、それぞれの地域社会の特質も一様ではない。また今日では、国境を越えた地域（ＥＵやＡＳＥＡＮなど）のまとまりもその重要性を増している。

　しかし本章では、地域社会を、私たちにとって身近な近隣社会から地方までの広がりをもつ、多様な地域的範囲における「ローカルコミュニティ」(local community)、あるいは「ローカルソサエティ」(local society)とゆるやかにとらえて、議論をすすめることにしよう。

パーソナルネットワーク

　高度成長期以前までは、家族、地域集団、学校、会社などの既成の諸組織に人びとは所属し、おおむねこれらの集団・組織内の人間関係の中で自足的に生きていた。しかし、その後の雇用社会化と都市化の進展、人びとの空間移動の激化は、人びとの既成集団に対する帰属感を希薄化させ、また集団規範自体も揺らぎ始めた。

　そこで、1970年代後半ころから、集団ではなく、個人を中心として広がる社会的ネットワークが研究対象として注目されるようになった（ウェルマンの「コミュニティ解放論」もこの視点による）。このことはまた、社会構造上の種々の制約の範囲内ではあるが、個人をネットワーク形成の主体者として強調することをも意味した。とりわけ、家族の外に広がる個々人の親しい人びととのつながりをFパーソナルネットワーク］と呼び、個人を準拠点に親族関係、近隣関係、職場関係、友人関係などのネットワークを調査・分析することが試みられてきた。

　前述のように、ワースを典型とする「コミュニティ喪失論」では、都市化とともに近隣関係などの一次的関係は衰退すると考えられたが、その後、この仮説は修正を迫られた。そうした中で、フィッシャーは、70年代後半、北カリフォルニア地方で居住地の「都市度」（当該地域とその近傍に住む人口の規模）によって住民のパーソナルネットワークにどのような違いがみられるか、調査している。結果は複雑であるが、あえて簡略化すれば、都市度が高くなるとともに親族関係への関与が選択的になっていること、また、都市度の高まりに反比例して近隣関係への関与が少なくなるが、それは近隣社会を崩壊させているのではなく、友人などほかの選択肢が増大すると、人は隣人関係に選択的になるのだと考えた。

　この点に関連しては、次のような、東京の郊外都市（埼玉県朝霞市）と山形県の地方都市（山形市）に住む夫婦を対象とした調査結果が、なかなか興味深い。長距離移動者家族の居住地である朝霞と、地元出身者家族の居住地域である山形との比較調査である。

　朝霞の妻のパーソナルネットワークは、地理的に比較的広範囲に分散する親族・友人とともに、距離的に最も近い場所に形成・維持された、比較的豊富な非親族との紐帯から構成されている点にその特徴がある。

　ここからは、移住先の大都市郊外居住地域において、妻たちが、おそらく主婦としての必要に応じて、近隣との関係を新たにつく０出している様子が浮かび上がってくる。そして朝霞の妻では、近隣関係の豊富さに対応して、近隣援助依存度も山形の妻たちに比べて高くなっているのである。

　この調査結果からは、パーソナルネットワークが援助機能という側面をもつ資源であり、生活の必要に応じて生み出されていることがわかる。

サポートネットワーク

　以上のように、パーソナルネットワーク分析は、個人が取り結ぶ人間関係のうち、その規模（関係数）や接触頻度などの構造的側面に着目したが、個人がもつネットワークの機能的側面のうち援助機能に注目したものを「ソーシャルサポート」(social support)と呼び、個人をとりまく援助関係の総体を「サポートネットワーク」(support network)という。

　ソーシャルサポートは、ストレス状況に対して防衛的に作用し、病気からの回復や健康の保持に寄与すると報告されて以来、社会医学や健康社会学などで政策論的に注目されてきた。また、社会福祉の実践においては、複合的ニーズをもつ高齢者や障害者の地域自立生活の支援のために、多様なサービスを調整するケアマネジメントの重要性が増しているが、そこでは公的機関や専門家による援助（フォーマルサポート）と、家族や近隣、ボランティアなどによる援助（インフォーマルサポート）を総合的に活用する援助資源の組織化が課題となっている。

　しかし、私たちはパーソナルネットワークのサポート能力について誇張してはならない。フィッシャーも指摘しているように、人びとがもつパーソナルな諸関係の及ぼす結果は「両刃の剣」である。それは「人びとの人生を物質的にも道徳的にも支える助けとなるけれども、他方で、しばしば喪失と苦悩の原因にもなる」のだ。これは例えば、自宅で寝たきりとなった高齢の親を長期介護する家族のことを思い浮かべれば、容易に理解できよう。

　そこで、どのような条件下でいかなるネットワークがクライエントにとってサポーティブになるのか、見極めることが重要になる。実際のサポートネットワークの評価に当たっては、その量的側面ばかりでなく、質的側面が同時に重視されなければならないだろう。