プラス・ワンその後(その１)

プラス・ワンの名もわが社内ではすっかり定着しました。二年半前にスタートした、企業内起業と位置付けたロボット立体加工事業の名称のことです。あくまでも会社内での話ですが、創業日も資本金も設定しました。去年の5月に、わが社の発想で製造してもらったロボットも導入して、そのロボ機も順調に稼働しています。

そして去年の秋から二回ほど、外部のコンサルタントに相談して、このロボ機の将来性について助言をもらいました。その助言を通して、また実際にロボットを操作してみて、当初の事業構想とはまた違った道がありそうな期待感があります。ここで、スタートから現在までを振り返ってみて、今後の展開についても開示できる範囲で、お伝えしたいと思います。

2020年6月わが社は、社員の結束を固め足元の難局を乗り切るために、社長は緊急事態宣言をして改善計画を発表しました。併せ、他社が追随できない「未来に向けた独自性のある加工」に、将来のわが社をたくしたいとの思いも告げました。現社長がその前年9月に就任し、一年も経っていない頃でした。当時わが社は、突然のコロナ禍に見舞われ、鉄鋼景気の後退とも重なり苦戦していました。

しかしその時点で、「未来に向けた独自性のある加工」とは、殆んどの社員は理解していなかったと思います。この構想は、ある会社(以後仮にA社)からのアドバイスによるものでした。従来のように平板を寝かせ上から切るのではなく、素材(例えば肉厚パイプ)は固定しておいて、ロボットの腕の先にガスの火口があり、三次元で動き回り立体切断をする加工です。当時そのロボ機はわが社にはないので、A社とタイアップが必要でした。

先ずA社の説明から入ります。わが社は20年前に、取引先の会社が破綻して大きな負債を抱えましたが、その会社の事業を継承・統合する形で加工事業に進出しました。統合する先の会社から、わが社に移籍したガス溶断のプロがいました。その社員はわが社で、製造統括として技術開発や後進の指導に携わり、現在はプラス・ワンの技術責任者(以後M氏)となっています。そのM氏が以前A社で働いていたのです。

企業統合する前に商社から招き入れた常務と、M氏との確執(両者とも会社・社員を思っての)が露わになり、そしてM氏は前から懇意にしていた同業者のA社に転職します。企業統合してから3年目でした。しかし2年後M氏はわが社に復帰します。70歳を超えた常務が辞めることになったからです。常務と入れ替わるように、M氏がわが社に戻ってきたのです。

業界ではどこも導入していないガス溶断ロボットが、既にA社にはありました。「こようなロボ機で立体的な加工に挑戦できたのは、Mさんがいたからだ」と、A社社長は言います。わが社を辞めてその会社にいた期間に、Mさんがそこの技術レベルを向上させ、難しい加工にも対応し、色々ヒントをもらってロボ機を導入できたとのことでした。「ロボ機は彼と共同開発してきたようなものだから」と。

A社の社長は、このロボ機は溶断業界には簡単に浸透はしないだろうと予測しました。同業者には、肉厚の物が切れるガス溶断を熟知した職人が少なくなる中、それをさらにロボットに転用するメリットを理解している経営者は皆無ではないか、と力説しました。オーバーな表現ですがそのアドバイスの取り組み如何によっては、わが社の将来が変わると感じました。

そして2020年秋から、わが社は「ロボ立体加工事業(仮称)」をスタートします。ロボ機による立体加工は、ユーザーが内製化している職人の手間を請け負うことが一つの売りになります。我々が一次加工したものの納め先で立体的加工をする場合、更に手間を掛け二次加工(手切や削り)がなされています。ユーザーではそれが当たり前のようになっていますが、ロボ機では最終仕上がりの精度を高め、一発で切れる大きな利点があります。

この歳の暮れ、“新加工プロジェクト・ネーミングコンテスト”と銘打って社員全員から名称を募ることにしました。投票が行われた結果、“プラス・ワン”と決定しました。名前が決まった直後、プラス・ワンとして新規が取れました。正に狙い通り、その会社で職人さんが、手切でラフに加工しその後はサンダーで削って仕上げていて、相当な時間を掛けていたようす。その仕事をプラス・ワンが請け負いました。

ロボ機はわが社にないので、受注した仕事はA社に外注です。高齢の社長から先々その会社の事業継承まで話が出ましたが、その1年半後A社とは当面距離を置き違う道を歩むとは思いもよりませんでした。　　　～次回に続く～　　

　H社のロボット

　　肉厚のパイプ加工