２０２０年東京への課題と日本スポーツの未来図を下村博文五輪担当・文部科学大臣に聞くというある番組を拝見した。
２回目の東京五輪は、成熟社会として日本全体が享受できるように再生のスタートを行うと共に、日本がオリンピックの歴史を帰るようなオリンピック憲章の理念を実現できる国は日本だけだと、武道のようにただ戦うばかりでなく、人の道まで究める精神性まで含めたスポーツを世界へ発信して行きたいと述べられていた。
２０２０年東京オリンピック・パラリンピックのトップアスリートの環境整備について、今の１５歳ぐらいから２０２０年に活躍できるような若い選手たちを発掘して育てる環境作りをして行く。
合宿とか国際試合に参加できるように支援する体制や強化育成費として、２６年度の概算要求で２０億から３０億単位で支援をして行きたいと下村五輪担当大臣は説明する。
トップアスリートの育成と共に、２０２０年東京オリンピック・パラリンピックを切っ掛けにすべての国民がスポーツを享受できるような環境作りをしてゆくと、平均寿命と健康寿命が一致し、最後の老後の３年間病院で寝たっきりにならないような、運動不足や生活習慣病が医療費のアップにつながる部分もあり、スポーツ振興は医療費を削減するのにも繋がり、まさにオールジャパン的にスポーツのいろんな施設整備もあり、スポーツの啓蒙を含めてもっと予算をかけるということは、結果的に国の医療費の削減になると言う。
そして、下村文科大臣は、オリンピックとパラリンピックを来年度から文科省に一つに統合し、それ以外にスポーツ庁を来年度の概算要求の組織調査の中に入れており、トップアスリートのスポーツ振興だけでなく、トータル的にスポーツ庁がこれからどんなコンセプトで日本スポーツの全体を支援することによって健康福祉医療産業においても、どの程度医療費の削減につながるかを科学的に体制として出来るようなスポーツ庁の位置づけで、２０１５年には外局的に成立する考えでおられるようです。
パラリンピックはアテネ、北京、ロンドンと日本のメダル数が年々減少しており、パラリンピック選手もナショナルトレーニングセンターなどを利用出来るようにし、強化を図りたいという。
