未唯への手紙
未唯への手紙
おすすめブログ
@goo_blog
全体と個の関係
歴史って 何なのか
第4章歴史編の後半を考えている。 ヘーゲルの歴史哲学をベースにして考えてきた。自由にしても、平等にしても、全体と個の関係 の変遷と考える。
全体と個の関係
全体と個の関係。このキーワードはいろんなジャンルをつなげる。最初からある「存在と無」。宇宙全体と私。全てを知りたいという私の願い。無限大=無限小という数学の方程式。これら全てが内なる世界で繋がっている。
自由は全体の中には存在する。平等は全体の中に存在してない。個から考えると存在する。人類の歴史で考えると、全体の世界から個の世界に変わろうとしてる。
「博愛」の意味するもの
全体から個、自由から平等。この変遷を解く鍵はフランス革命にあった。レミゼの世界。「自由・平等・博愛」がキャッチフレーズになった。なぜ「博愛」が出てくるのかわからなかった
博愛こそ共有思想。人をつなげるもの。今の世界を表すとしたら「情報共有」。スマホで中途半端に実現された社会。つまり情報共有で自由から平等に向かう。全体に対する考えから個に対する考えに切り替わる。
言葉で表わしうるもの
内なる世界で言葉は意味を持つけど、外なる世界では言葉は無防備。言葉で伝わるはずがない ウィトゲンシュタインが言いたかったのこんなことなんでしょう
いくちゃんはフランスにいるみたい
いくちゃんからのモバメがないと思ったら フランスにいるんだ。
第4章歴史編の後半を考えている。 ヘーゲルの歴史哲学をベースにして考えてきた。自由にしても、平等にしても、全体と個の関係 の変遷と考える。
全体と個の関係
全体と個の関係。このキーワードはいろんなジャンルをつなげる。最初からある「存在と無」。宇宙全体と私。全てを知りたいという私の願い。無限大=無限小という数学の方程式。これら全てが内なる世界で繋がっている。
自由は全体の中には存在する。平等は全体の中に存在してない。個から考えると存在する。人類の歴史で考えると、全体の世界から個の世界に変わろうとしてる。
「博愛」の意味するもの
全体から個、自由から平等。この変遷を解く鍵はフランス革命にあった。レミゼの世界。「自由・平等・博愛」がキャッチフレーズになった。なぜ「博愛」が出てくるのかわからなかった
博愛こそ共有思想。人をつなげるもの。今の世界を表すとしたら「情報共有」。スマホで中途半端に実現された社会。つまり情報共有で自由から平等に向かう。全体に対する考えから個に対する考えに切り替わる。
言葉で表わしうるもの
内なる世界で言葉は意味を持つけど、外なる世界では言葉は無防備。言葉で伝わるはずがない ウィトゲンシュタインが言いたかったのこんなことなんでしょう
いくちゃんはフランスにいるみたい
いくちゃんからのモバメがないと思ったら フランスにいるんだ。
コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )
機能不全におちいった民主主義
『地図で見るアメリカハンドブック』より
1776年、アメリカの13州が一致団結して独立を宣言したときに誕生したのがアメリカ合衆国で、次いで1787年に憲法が制定された。はじめての近代民主主義国家にとって、この２つは記念すべき年代である。しかし、本書冒頭のトクヴィルによっても描かれたアメリカの民主主義のモデルは現在、暗礁にのりあげている。政治生活において支持者が分断し、傾向として有権者が離れ、代表権が制限されようとしている。
選挙への参加
アメリカの政治は直接選挙から成り立ち、選出にあたり基本的に選挙は１回だが、大統領選だけは例外である。投票は18歳以上のアメリカ人市民全員に開かれており、当選者は連邦体制のさまざまなレペルで以下のように分類さている。連邦政府（大統領、連邦議会）、州（知事、州の立法議会）、地方（郡代表、市長）などである。州によっては、保安官、教育委員、判事、検事など、ほかの職も選挙の対象になる。
アメリカで投票するには申請登録しなければならないのだが、選挙人名簿に登録するアメリカ人は65から70パーセントで、うち投票するのは平均わずか45パーセント、例外が大統領選の年で平均60パーセントにまで上昇する。これはその年には同日投票が行なわれることで説明できる。注目度の大きい大統領選挙のおかげで、二次的と思われていた選挙に足を運ぶ人が増えるのである。
選挙への参加率が低いのは45歳以下の年齢層とマイノリティで、2014年の国政選挙を見ると、ヒスパニック系は27パーセント、黒人は39.7パーセント、対して白人は45.8パーセントである。定められた投票基準（固定住所の義務、投票時間の短さ、代理投票不可など）が、不安定な生活者の出足をおさえているのだ。
はじめて選挙の統計がとられた1978乍以降、棄権率は高まる一方だ。最悪だったのが2014年の選挙で（上院、下院、一部の州知事）、全体での投票率は41.9パーセントだった。この傾向に対しての例外は、2008年と2012年、バラク・オバマが立候補した大統領選の年で、少数派民族と若年層（18歳から30歳）の投票率がわずかながら上昇している。初の黒人大統領に新しい政治を期待して、熱狂的な選挙戦になったからである。
代表資格と選挙区
合衆国憲法第１章［立法部］は、人口の変化をより適正に反映するために、定期的に選挙区の再編成を行なうことを明確にしている。選挙区の設定は、10年に１回行なわれる国勢調査ごとに、その結果を受けて見なおされている。州により、決定するのは立法議会だったり、２大政党選出委員会、さらには独立委員会の場合もあり、そこでの決定が知事によって認可される仕組みだ。
さらに、人口数の変化（住民の増加または減少）に対応して、「ゲリマンダリング」とよばれる区割り法で党派的な配慮が加味されてきた。この言葉は、１人の候補者または政党の選挙を有利に、さらには保証するために、区割りを再設定する操作を意味している。由来は1812年、当時のマサチューセッツ州知事エルブリッジ・ゲリーが、自分の出身政党共和党を有利にするために選挙区の再設定を行なったことにはじまる。この再設定を地図にした形がサラマンダー［トカゲに似た伝説上の動物］に似ていたことから、当時の「ボストン・ガゼット」紙の記者が「ゲリー・マンダー」という造語を作り、これがのちに「ゲリマンダリング」になったとされる。
現在のイリノイ州下院議員選挙第４区の形は、多くの解説者に言わせると、「ゲリマンダリング」の代表的な例の１っである。というのも、シカゴに住む少数派民族ヒスパニック系の意見を吸い上げる議員を選出しやすくするため、選挙区が「切りきざまれて」いるからだ。線引きはヒスパニック系の共同体を結ぶ形で行なわれ、おもに北に住むプエルトリコ系と南に住むメキシコ系が高速道路の１区間で不自然につながっている。
大統領選挙の展開
大統領選挙はもっとも重要で、アメリカの政治でもっとも注目されており、期問の長さでも、間接制普通選挙の組織立てでもほかを引き離している。２か月の公式な選挙戦（９月から11月初旬まで）の前に、１年半の期間をかけて２大政党の候補者が選ばれるのである。実際に政権は19世紀なかば以降、共和党と民主党が対立する２大政党制に支配されている。各政党のシンボル、共和党のソウと民主党のロバは、1870年代の新聞に掲載された風刺漫画に由来する。
大統領は、各州で選出された選挙人で構成される538人の選挙人団によって選ばれ、この数字は連邦議会の議員数（上院議員100人、下院議員435人）に、議会議員のいないワシントンＤ.Ｃバコロンビア特別区）で選出される３人の選挙人をくわえたものである。各州の選挙人の数はその州の人口比によって割りあてられ、選挙ごとに変化する。大統領に選出されるには、選挙人団の過半数、270票を集めなければならない。
1776年、アメリカの13州が一致団結して独立を宣言したときに誕生したのがアメリカ合衆国で、次いで1787年に憲法が制定された。はじめての近代民主主義国家にとって、この２つは記念すべき年代である。しかし、本書冒頭のトクヴィルによっても描かれたアメリカの民主主義のモデルは現在、暗礁にのりあげている。政治生活において支持者が分断し、傾向として有権者が離れ、代表権が制限されようとしている。
選挙への参加
アメリカの政治は直接選挙から成り立ち、選出にあたり基本的に選挙は１回だが、大統領選だけは例外である。投票は18歳以上のアメリカ人市民全員に開かれており、当選者は連邦体制のさまざまなレペルで以下のように分類さている。連邦政府（大統領、連邦議会）、州（知事、州の立法議会）、地方（郡代表、市長）などである。州によっては、保安官、教育委員、判事、検事など、ほかの職も選挙の対象になる。
アメリカで投票するには申請登録しなければならないのだが、選挙人名簿に登録するアメリカ人は65から70パーセントで、うち投票するのは平均わずか45パーセント、例外が大統領選の年で平均60パーセントにまで上昇する。これはその年には同日投票が行なわれることで説明できる。注目度の大きい大統領選挙のおかげで、二次的と思われていた選挙に足を運ぶ人が増えるのである。
選挙への参加率が低いのは45歳以下の年齢層とマイノリティで、2014年の国政選挙を見ると、ヒスパニック系は27パーセント、黒人は39.7パーセント、対して白人は45.8パーセントである。定められた投票基準（固定住所の義務、投票時間の短さ、代理投票不可など）が、不安定な生活者の出足をおさえているのだ。
はじめて選挙の統計がとられた1978乍以降、棄権率は高まる一方だ。最悪だったのが2014年の選挙で（上院、下院、一部の州知事）、全体での投票率は41.9パーセントだった。この傾向に対しての例外は、2008年と2012年、バラク・オバマが立候補した大統領選の年で、少数派民族と若年層（18歳から30歳）の投票率がわずかながら上昇している。初の黒人大統領に新しい政治を期待して、熱狂的な選挙戦になったからである。
代表資格と選挙区
合衆国憲法第１章［立法部］は、人口の変化をより適正に反映するために、定期的に選挙区の再編成を行なうことを明確にしている。選挙区の設定は、10年に１回行なわれる国勢調査ごとに、その結果を受けて見なおされている。州により、決定するのは立法議会だったり、２大政党選出委員会、さらには独立委員会の場合もあり、そこでの決定が知事によって認可される仕組みだ。
さらに、人口数の変化（住民の増加または減少）に対応して、「ゲリマンダリング」とよばれる区割り法で党派的な配慮が加味されてきた。この言葉は、１人の候補者または政党の選挙を有利に、さらには保証するために、区割りを再設定する操作を意味している。由来は1812年、当時のマサチューセッツ州知事エルブリッジ・ゲリーが、自分の出身政党共和党を有利にするために選挙区の再設定を行なったことにはじまる。この再設定を地図にした形がサラマンダー［トカゲに似た伝説上の動物］に似ていたことから、当時の「ボストン・ガゼット」紙の記者が「ゲリー・マンダー」という造語を作り、これがのちに「ゲリマンダリング」になったとされる。
現在のイリノイ州下院議員選挙第４区の形は、多くの解説者に言わせると、「ゲリマンダリング」の代表的な例の１っである。というのも、シカゴに住む少数派民族ヒスパニック系の意見を吸い上げる議員を選出しやすくするため、選挙区が「切りきざまれて」いるからだ。線引きはヒスパニック系の共同体を結ぶ形で行なわれ、おもに北に住むプエルトリコ系と南に住むメキシコ系が高速道路の１区間で不自然につながっている。
大統領選挙の展開
大統領選挙はもっとも重要で、アメリカの政治でもっとも注目されており、期問の長さでも、間接制普通選挙の組織立てでもほかを引き離している。２か月の公式な選挙戦（９月から11月初旬まで）の前に、１年半の期間をかけて２大政党の候補者が選ばれるのである。実際に政権は19世紀なかば以降、共和党と民主党が対立する２大政党制に支配されている。各政党のシンボル、共和党のソウと民主党のロバは、1870年代の新聞に掲載された風刺漫画に由来する。
大統領は、各州で選出された選挙人で構成される538人の選挙人団によって選ばれ、この数字は連邦議会の議員数（上院議員100人、下院議員435人）に、議会議員のいないワシントンＤ.Ｃバコロンビア特別区）で選出される３人の選挙人をくわえたものである。各州の選挙人の数はその州の人口比によって割りあてられ、選挙ごとに変化する。大統領に選出されるには、選挙人団の過半数、270票を集めなければならない。
コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )
車社会－－移動の多いアメリカ人
『地図で見るアメリカハンドブック』より
伝説の車フォード「Ｔ型モデル」から、車での長旅「ロード・トリップ」まで、アメリカといえば車とアスファルトの道路だろう。アメリカ人の日常は車を中心に築かれ、車は移動と集団的イメージの中心にある。この車依存社会は、古い産業が車に特化されていたことで説明できるが、くわえて政策によるところもあり、それは国の道路の組織立てによくあらわれている。
自動車はアメリカ人の発明？
18世紀なかば、世界で最初の自動車を作ったのはフランス人軍事技術者［ニコラ・ジョーゼフ・キュニョーによる蒸気三輪自動車］だったのはたしかだが、19世紀末に自動車産業を確立したのはアメリカ人である。1890年代以降、自動車メーカーは何百社も生まれたが、飛びぬけた３つの企業が急速な勢いでこの分野を支配した。「ビッグ・スリー」として名をはせるゼネラル・モーターズ、クライスラー、そしてフォード・モーター・カンハニ－だ。この３社は、象徴的なフォード「Ｔ型モデル」の発表に先導される形で、個人向け自動車製造の支柱となる。このモデルが成功したのは、ライン生産方式による大量生産で値段が下がり、中産階級にも手がとどくはじめての車になったからである。 1908年から1927年まで、1500万台以上も生産された「Ｔ型モデル」は、強度に専門化された産業時代の幕開けを飾り、この産業は20世紀をとおして強化されていく。
雇用をみると、自動車製造業だけでもアメリカの労働人口の1.8パーセントを占め、中古市場や間接的な雇用をくわえると、2014年現在、4.6パーセントを集めている。そしていまもこの業界を支配するのは旧ビッグ・スリー［現在は世界的にほかの競合企業がこの位置にいることから］の「デトロイト・スリー」だ。自動車産業に特化されたミシガン州の最大都市デトロイトが「自動車の街・モーター・シティ」とよばれるのは、５大湖周辺に集中している産業（鋼鉄、鉄、木材生産業）と同時に、そこでの発展をもたらしたヘンリー・フォードの影響力で説明できるだろう。
しかし2007-08年の経済危機リーマンショックでは、デトロイト、もっというと自動車部門全体が大きな痛手を受け、2009年にはゼネラル・モーターズとクライスラーが破産申立てを受けた。この巨大２社の破産は、連邦政府の緊急財政援助政策で寸前に回避している。その後、内部での再編成が行なわれ（ゼネラル・モーターズの一時的な国有化、フィアットによるクライスラーの買収など）、再建に成功した。アメリカの個人向け自動車販売数は、2009年、わずか1000万台と過去最低を記録したのだが、2014年以降は経済危機以前のレペルをとりもどし、1650万台になった（対して2007年は1610万台）。
個人車を中心にまわる日常生活
2013年現在、アメリカ人労働者の86パーセントは車で通勤している。ほかの先進国と比べると、大都市以外は全体的に公共交通機関が発達しておらず、大半のアメリカ人にとっては車で移動せざるをえない状況になっている。各家庭が所有する車の台数は、1950年代以降増えっづけ、1990年代終わり以降は１家平均２台強にまで達し、ＯＥＣＤ経済協力機構に属する国のなかでは最高になっている。これだけ多いのは、自宅から職場までの往復にかかる時間がどんどん長くなっていることに関連する。
いっぽう、個人の車がこれほど広く普及しているのは、一部にはガソリンの値段が安いことでも説明できる。アメリカは世界最大級の原油生産国でもあるからだ。この国での石油採掘の歴史は古く、商業的に大規模な開発が最初にはじまったのは1859年、ペンシルヴェニアのドレーク油田である。原油のバレルあたりの値段が安いのは、アメリカの石油資源が豊富なことと、政府からの課税が非常に安いことによる。 ＯＰＥＣ石油輸出国機構によると、ＯＥＣＤ国での税率は平均45.7パーセント（フランスは51.4パーセント）なのに対し、アメリカは14.8パーセントである。
連邦当局はまた、高速道路のインフラ、とくに広大な高速道路網の整備を資金援助して、自動車の発展を助成している。アイゼンハワー大統領の提案にもとづく全米州間高速道路網は、1950年代から連邦政府が資金援助しているもので、アメリカ国土全体を碁盤割にするのが目的だ。地方レペルでは、都市圏内高速道路網が建設され、中心都市と郊外間の移動を容易にしている。こうして、道路と高速道路を組みあわせたアメリカの道路網は全長650万キロメートル以上、世界一の規模を誇っている。
伝説のルート
道路はアメリカ人の夢をかきたて、小説や映画、集団的イメージのなかでインスピレーションをあたえている。広大な国土の征服、自由な感情、さらには自分自身を発見できる行程の象徴として、車に乗っての旅（ロード・トリップ）はアメリカ文化の中心にある。
伝説の道路のなかでは、シカゴとロサンゼルスを結ぶ「ルート66」がもっとも有名だ。 1920年代に建設されたこのルートは、長いあいだ国の東から西を横断するおもな連絡網の軸だった。とくに1930年代は、農夫たちが頻発する砂塵嵐で破壊された開拓地から避難するのに使われていた。
伝説の車フォード「Ｔ型モデル」から、車での長旅「ロード・トリップ」まで、アメリカといえば車とアスファルトの道路だろう。アメリカ人の日常は車を中心に築かれ、車は移動と集団的イメージの中心にある。この車依存社会は、古い産業が車に特化されていたことで説明できるが、くわえて政策によるところもあり、それは国の道路の組織立てによくあらわれている。
自動車はアメリカ人の発明？
18世紀なかば、世界で最初の自動車を作ったのはフランス人軍事技術者［ニコラ・ジョーゼフ・キュニョーによる蒸気三輪自動車］だったのはたしかだが、19世紀末に自動車産業を確立したのはアメリカ人である。1890年代以降、自動車メーカーは何百社も生まれたが、飛びぬけた３つの企業が急速な勢いでこの分野を支配した。「ビッグ・スリー」として名をはせるゼネラル・モーターズ、クライスラー、そしてフォード・モーター・カンハニ－だ。この３社は、象徴的なフォード「Ｔ型モデル」の発表に先導される形で、個人向け自動車製造の支柱となる。このモデルが成功したのは、ライン生産方式による大量生産で値段が下がり、中産階級にも手がとどくはじめての車になったからである。 1908年から1927年まで、1500万台以上も生産された「Ｔ型モデル」は、強度に専門化された産業時代の幕開けを飾り、この産業は20世紀をとおして強化されていく。
雇用をみると、自動車製造業だけでもアメリカの労働人口の1.8パーセントを占め、中古市場や間接的な雇用をくわえると、2014年現在、4.6パーセントを集めている。そしていまもこの業界を支配するのは旧ビッグ・スリー［現在は世界的にほかの競合企業がこの位置にいることから］の「デトロイト・スリー」だ。自動車産業に特化されたミシガン州の最大都市デトロイトが「自動車の街・モーター・シティ」とよばれるのは、５大湖周辺に集中している産業（鋼鉄、鉄、木材生産業）と同時に、そこでの発展をもたらしたヘンリー・フォードの影響力で説明できるだろう。
しかし2007-08年の経済危機リーマンショックでは、デトロイト、もっというと自動車部門全体が大きな痛手を受け、2009年にはゼネラル・モーターズとクライスラーが破産申立てを受けた。この巨大２社の破産は、連邦政府の緊急財政援助政策で寸前に回避している。その後、内部での再編成が行なわれ（ゼネラル・モーターズの一時的な国有化、フィアットによるクライスラーの買収など）、再建に成功した。アメリカの個人向け自動車販売数は、2009年、わずか1000万台と過去最低を記録したのだが、2014年以降は経済危機以前のレペルをとりもどし、1650万台になった（対して2007年は1610万台）。
個人車を中心にまわる日常生活
2013年現在、アメリカ人労働者の86パーセントは車で通勤している。ほかの先進国と比べると、大都市以外は全体的に公共交通機関が発達しておらず、大半のアメリカ人にとっては車で移動せざるをえない状況になっている。各家庭が所有する車の台数は、1950年代以降増えっづけ、1990年代終わり以降は１家平均２台強にまで達し、ＯＥＣＤ経済協力機構に属する国のなかでは最高になっている。これだけ多いのは、自宅から職場までの往復にかかる時間がどんどん長くなっていることに関連する。
いっぽう、個人の車がこれほど広く普及しているのは、一部にはガソリンの値段が安いことでも説明できる。アメリカは世界最大級の原油生産国でもあるからだ。この国での石油採掘の歴史は古く、商業的に大規模な開発が最初にはじまったのは1859年、ペンシルヴェニアのドレーク油田である。原油のバレルあたりの値段が安いのは、アメリカの石油資源が豊富なことと、政府からの課税が非常に安いことによる。 ＯＰＥＣ石油輸出国機構によると、ＯＥＣＤ国での税率は平均45.7パーセント（フランスは51.4パーセント）なのに対し、アメリカは14.8パーセントである。
連邦当局はまた、高速道路のインフラ、とくに広大な高速道路網の整備を資金援助して、自動車の発展を助成している。アイゼンハワー大統領の提案にもとづく全米州間高速道路網は、1950年代から連邦政府が資金援助しているもので、アメリカ国土全体を碁盤割にするのが目的だ。地方レペルでは、都市圏内高速道路網が建設され、中心都市と郊外間の移動を容易にしている。こうして、道路と高速道路を組みあわせたアメリカの道路網は全長650万キロメートル以上、世界一の規模を誇っている。
伝説のルート
道路はアメリカ人の夢をかきたて、小説や映画、集団的イメージのなかでインスピレーションをあたえている。広大な国土の征服、自由な感情、さらには自分自身を発見できる行程の象徴として、車に乗っての旅（ロード・トリップ）はアメリカ文化の中心にある。
伝説の道路のなかでは、シカゴとロサンゼルスを結ぶ「ルート66」がもっとも有名だ。 1920年代に建設されたこのルートは、長いあいだ国の東から西を横断するおもな連絡網の軸だった。とくに1930年代は、農夫たちが頻発する砂塵嵐で破壊された開拓地から避難するのに使われていた。
コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )
非婚女性の課題
『<女子力>革命』より 「人生90年」が当たり前の社会 結婚はしたいけれど 「おひとりさま女性」に立ちはだかる課題
非婚女性の課題① カネ
平均年齢90歳という世の中になっていくからこそ、退職後の人生も長いということを考えねばならない。社会で生きていく上ではお金は必要不可欠となる。「おひとりさま」であればパートナーも子どもも居ないため、いざというときに頼れるのは自分自身の貯蓄だけという可能性も低くはない。だからこそ今から、退職後に収入を得る手段について把握しておきたい。
おひとりさま女性の老後の収入は、三パターンほど考えられる。公的年金、不労所得、それに就労収入だ。老後、大きな収入源となるのか「公的年金」だろう。生年月日で個人差はあれど、65歳から年金が支給されることになっている。支給額は加入している公的年金の種類と加入年数によって決まる。自営・自由業の職についていた人が受け取る年金のことを「国民年金」というまた、会社員であった人が受け取る年金は「厚生年金」だ。国民年金受給者の平均年金月額は５万５千円。厚生年金保険（第１号）受給者の平均年金月額は14万８千円となっている（データは2016年度時点のもの）。
公的年金のよいところは終身年金で、一生涯支給され続げるという所だ。しかし、少子高齢化に歯止めか利かない日本の現状を考えると、年金支給は減額の一途を辿ることが予想される。そのため、上記した数値よりも低い額の年金か支給される見込みになることは、きちんと把握しておくべきだろう。
二番目の老後の収入源としては、「不労所得」があげられる。これは預貯金や債権などの利息収入や、株や投資信託といった運用商品の配当収入・売却収入、それから不動産の賃貸収入などの所得を指す。しかし、このような収入を得るためには、若いうちから計画を立てて貯蓄したり、株の売買をしたり、自身の住居以外の不動産を保有しておく必要がある。退職後・老後になってから誰もか手にすることのできるものではない。
そして三番目の収入源は、「就労収入」である。定年などで退職後、高齢になって再び働き収入を得ることも、カネ獲得の手段のひとつだ。これには経済的メリッ卜かあることは言わずもがな、心身の老化防止や感情の安定化、人間関係を保てることによる孤独解消など、心身の両方にメリッ卜がある。働かずとも生活するのに十分な蓄えや収入がある人もいるかもしれないが、生きることにプラスの意欲を得られるという点でも、高齢になった後にも働いてみて損はないと思う。「働くことは生きること」とはよく聞く言葉だが、働くことで生きる意欲が湧くのであれば、まさにその通りの言葉だと思う。また、働く手段のひとつとして、起業してみるのもいいかもしれない。日本の政策金融機関である日本政策金融公庫では「女性、若者／シニア起業家支援資金」というサポートを行っていて、国がシニアの起業を推奨してくれている。これまでの人生で培ってきたスキルを生かせて、なおかつ他の人の顔色を窺うことなく力を発揮できる場を新たに作って活躍してみるというのも、楽しい余生の過ごし方のように思う。このように見ていくと、たとえ一人で生きていても、退職後はなんとかなりそうだ。
非婚女性の課題② 介護
しかし、それらはあくまで体が健康であるという前提の話だ。たとえば、突然身体の自由か利かなくなったとしたら、通常の生計以外の出費が必要になる。そこで次に、介護の諸問題について考えてみよう。
もし自身が介護の必要な身になったとしても、パートナーや子どもがいるならその人たちに頼ることができる。しかし、「おひとりさま」はそうはいかない。介護をしてもらう人や費用など、すべて自分で選択することになる。それも、身体か言うことを聞かなくなったり、認知症の症状が出てきたりしてからでは難しいだろう。だから今のうちに、費用今被介護者としての心構え、そして「2030年問題」と呼ばれる課題など、介護に関する諸問題について考えてみたい。
まず、介護にはどのくらいのカネが必要なのか、想像してほしい。
2012年に、生命保険文化センターが全国の約4000人に対して行った調査によれば、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の予想必要額は、回答者平均で3285万円。そして、介護に要する期間はどのくらいと予想するかという間いでは、平均で14年１か月、という回答結果か出た。それくらいの費用、期間が介護のために必要になるだろうと想像する人が多かったようだ。
実は、同じ年に介護経験者に実際にかかった費用・時間についても質問をしているのだか、その回答が非常に興味深い。実際に介護にかかった費用の平均は約５２６万円。また一時的にかかった費用の平均が91万円、月々にかかった費用は平均７万7000円という回答結果が出ている。さらに介護経験者が回答した実際の介護期間は、平均４年９か月。つまり、介護をまだ経験していない回答者の予想費用、予想期間よりも、実際の数字ははるかに少なかった。
予想と実際の数値にこれほどの差か出た原因として、経済ジャーナリストの荻原博子は「介護保険の利用実態があまり知られていないから」であると指摘している。調査実施日から現在まで時間が経過しているため、現在の認知度について定かなことは言えないか、介護保険制度を利用すれば金銭的な負担か少しは軽減できそうである。「介護保険制度」は日本の高齢者の割合が17・３％に上昇した2000年に施行された。40歳以上の人は全員加入して、介護保険料を納め、介護が必要になったら所定の介護サしビス、か受けられる。そして、介護状況に応じて限度額はあるものの、介護費用の１割または２割負担でサービスを受けられる、というものだ。家族に頼らない、頼れない「おひとりさま」にとっても、この制度を知っておくことは強い味方になる。
介護保険の適用には、要介護であることが公的に認定される必要かある。認定には、介護を必要とする度合いの軽いものから順に、要支援１、２、要介護１～５までの７段階があり、それぞれの段階に応じて、介護サービスを安く受けることができる。たとえば、要介護１とは、日常生活で何らかの部分的な介護が必要な状態であることを指すか、この段階の場合、月16万6920円までの介護サービスを、１割または２割の費用負担で受けることができる。個人差はあれど、この「介護保険」という制度を利用することで金銭的な負担が軽減でき、経済的な困窮を避けることができるだろう。
さて、介護に関連してもうひとつ、ある問題に触れておきたい。介護業界におげる「2030年問題」と呼ばれるものについてである。2030年には、65歳以上の高齢者の割合か30％を超え、病院のべッド数の不足などが原因で治療も満足に受けられず、死に場所に困る老人か50万人にも上る事態か起こると言われている。そうなった時、人生の最期を迎える場所は一体どこになってしまうのだろう？
この迫りくる苦境に向けては、患者の家で診療する「在宅医療」の充実によって対策をはかろうとする動きが出ている。その一例か、2010年に設立され在宅医療を専門にしている「祐ホームクリニック」だ。複数の専門医を揃え、24時間３６５日対応で、何か起きた場合に医師がすぐに駆けつける態勢をとっている。2012年の厚生労働省の「在宅医療の最近の動向」によれば、在宅医療を必要とする者は2025年には29万人と推計されている。一方、在宅療養支援診療所の届け出数は、2006年から2010年の間で約3000件増加、在宅療養支援病院の届け出数も2008年から2010年で約３００件増加している。在宅医療を行う機関に対する需要がますます増加していくのに応じて、その要望に応えるように在宅医療機関の数も増えていることがわかる。
このような新しい形で診てもらえる機会が増えるのは、将来に向けての安心材料だ。ただし、このような在宅医療を行う機関にはまだ地域によって偏りも見られる。その解消はこれからの課題なのだろう。
非婚女性の課題③ 終活
最後に、すべての人にとって避げられない「死」について、「おひとりさま」が考えるべきことを述べていきたい。
死は、誰もか通る道だ。私も90年ほど人生を歩んだ後、天に召される日が来るだろう。私が非婚の道を歩み、パートナーも子どもも居ないまま死を迎えたら、誰か私の死後の世話をしてくれるのだろう。私はひとりっ子であるため兄弟姉妹もいないし。親戚ともそれほど密な付き合いはない間柄のため、死後の処理をしてもらうのも気が引けてしまう。人生の最期を迎えるにあたって、周囲に迷惑をかけることのないようにしたい。とすれば、自分自身で「自分の死」の準備をした方がよいのだろうという気持ちになる。嗚呼、「就活」も終えていない女子大生が「終活」について考えるなんて！（2015年現在）
さて、スマートに死を迎えるために最低限、前もって決めておくべきこととして、ここでは「後見人」、「身元保証人」、「葬式」の三つを考えてみたい。
まずは「後見人」である。「おひとりさま」が自分の後見人を決めるということは、「成年後見制度」を利用するということだ。「成年後見制度」は、2000年に介護保険と対になる制度として登場した。認知症や知的障害、精神障害などで、判断能力か不十分な人を「後見人」が支援する仕組みだ。この制度にはふたつの種類がある。すでに判断能力が衰えた人を支援する「法定後見制度」と、まだ元気なうちに将来の支援者と支援の内容をあらかじめ定めて契約をしておく「任意後見制度」だ。できるならば、後者の「任意後見制度」を利用してあらかじめ後見人を選定することで、スマートな最期への準備を進めておきたい。後見人として選べる相手は、親族に限定されない。親族以外にも司法書士やＮＰＯ団体、友人などから、信頼のおける相手を選別して、任意後見契約をすることができる。後見人の役割は、財産管理や身上監護（介護契約や介護施設への入所契約といった生活・療養に関する事務手続き）などである。後見人かいれば、自分に認知症の症状などが出た場合にも、銀行の手続きや不動産の売却などの処理を任せることかでき安心だろう。
次に、「身元保証人」についてである。入院や手術、福祉施設への入居や賃貸物件の契約など様々な場面で重要なのか身元保証人だ。就職の際などに必要になることが多いか、特に「おひとりさま」か老後を迎える場合、身元保証人を確保できるかどうかぱ大きな問題である。身元保証人か必要なのは、単に経済的な保証のためだけではないく、病院で亡くなった場合に遺体の引き取り手としての役割などもある。しかし、「おひとりさま」として生きる場合、周囲に身元保証人になってくれそうな目ぼしい人もいない可能性は高い。
こうした場合、親族の代わりに身元保証人になってくれるＮＰＯ団体を探すという手段かある。金銭面や契約内容を確認しなから、自分の求めるサービスを提供してくれるＮＰＯを事前に探しておければよい。
自分の死後のこととなれば、葬式をどうするかといった問題も生じる。ＮＰＯの中には、自分の葬式に関する処理、つまり「公正証書遺言」を書き渡し指定の金額を納めることで、火葬から葬儀、遺骨運び、死亡通知までを請げ負ってくれる団体もある。また、死後の家の片付けについても、遺品整理業者に処理してもらうという方法がある。自分がもうすぐ最期を迎えるだろう時には、仲の良い友人だってきっと同じように、最期を迎えるような年齢になっている。だとしたら、自分の死後の処理を頼むことも簡単ではないし、頼んだとしても申し訳なく思ってしまう。また、自分の死後のことを誰かに丸投げしてしまうというのは、自分の人生に関わった人に対して配慮の足りない行為だ。さらに、丸投げしたまま誰にもキャッチされない、なんてこともあるかもしれない。それはそれで、あまりに悲しすぎる。
「カネ」や「介護」の問題に比べて、死後の問題は自分に返ってくる影響は皆無だ。しかし、自分の「死」の後の問題を考えようともしなかったとしたら、その場合「おひとりさま」という言葉は、社会的に孤立することを意味してしまうのではないだろうか。非婚という選択をしたならば、パートナーも子どももいない可能性が高いだろう。けれども、社会的には誰かしらと縁があって繋がっていたはずだ。ならば、その縁を最期まで大切にして、死を迎えた方が幸せなのではないだろうか。世界で本当に独りぼっちという意味での「おひとりさま」として終わってしまうなんて、これまで生きてきた人生を棒に振るようなものだ。自分自身の有終の美を飾るためにも、また、生前に関わった人への感謝の意味でも、自分の死後の問題に関しても真摯に向き合い、対処するべきだろう。
非婚女性の課題① カネ
平均年齢90歳という世の中になっていくからこそ、退職後の人生も長いということを考えねばならない。社会で生きていく上ではお金は必要不可欠となる。「おひとりさま」であればパートナーも子どもも居ないため、いざというときに頼れるのは自分自身の貯蓄だけという可能性も低くはない。だからこそ今から、退職後に収入を得る手段について把握しておきたい。
おひとりさま女性の老後の収入は、三パターンほど考えられる。公的年金、不労所得、それに就労収入だ。老後、大きな収入源となるのか「公的年金」だろう。生年月日で個人差はあれど、65歳から年金が支給されることになっている。支給額は加入している公的年金の種類と加入年数によって決まる。自営・自由業の職についていた人が受け取る年金のことを「国民年金」というまた、会社員であった人が受け取る年金は「厚生年金」だ。国民年金受給者の平均年金月額は５万５千円。厚生年金保険（第１号）受給者の平均年金月額は14万８千円となっている（データは2016年度時点のもの）。
公的年金のよいところは終身年金で、一生涯支給され続げるという所だ。しかし、少子高齢化に歯止めか利かない日本の現状を考えると、年金支給は減額の一途を辿ることが予想される。そのため、上記した数値よりも低い額の年金か支給される見込みになることは、きちんと把握しておくべきだろう。
二番目の老後の収入源としては、「不労所得」があげられる。これは預貯金や債権などの利息収入や、株や投資信託といった運用商品の配当収入・売却収入、それから不動産の賃貸収入などの所得を指す。しかし、このような収入を得るためには、若いうちから計画を立てて貯蓄したり、株の売買をしたり、自身の住居以外の不動産を保有しておく必要がある。退職後・老後になってから誰もか手にすることのできるものではない。
そして三番目の収入源は、「就労収入」である。定年などで退職後、高齢になって再び働き収入を得ることも、カネ獲得の手段のひとつだ。これには経済的メリッ卜かあることは言わずもがな、心身の老化防止や感情の安定化、人間関係を保てることによる孤独解消など、心身の両方にメリッ卜がある。働かずとも生活するのに十分な蓄えや収入がある人もいるかもしれないが、生きることにプラスの意欲を得られるという点でも、高齢になった後にも働いてみて損はないと思う。「働くことは生きること」とはよく聞く言葉だが、働くことで生きる意欲が湧くのであれば、まさにその通りの言葉だと思う。また、働く手段のひとつとして、起業してみるのもいいかもしれない。日本の政策金融機関である日本政策金融公庫では「女性、若者／シニア起業家支援資金」というサポートを行っていて、国がシニアの起業を推奨してくれている。これまでの人生で培ってきたスキルを生かせて、なおかつ他の人の顔色を窺うことなく力を発揮できる場を新たに作って活躍してみるというのも、楽しい余生の過ごし方のように思う。このように見ていくと、たとえ一人で生きていても、退職後はなんとかなりそうだ。
非婚女性の課題② 介護
しかし、それらはあくまで体が健康であるという前提の話だ。たとえば、突然身体の自由か利かなくなったとしたら、通常の生計以外の出費が必要になる。そこで次に、介護の諸問題について考えてみよう。
もし自身が介護の必要な身になったとしても、パートナーや子どもがいるならその人たちに頼ることができる。しかし、「おひとりさま」はそうはいかない。介護をしてもらう人や費用など、すべて自分で選択することになる。それも、身体か言うことを聞かなくなったり、認知症の症状が出てきたりしてからでは難しいだろう。だから今のうちに、費用今被介護者としての心構え、そして「2030年問題」と呼ばれる課題など、介護に関する諸問題について考えてみたい。
まず、介護にはどのくらいのカネが必要なのか、想像してほしい。
2012年に、生命保険文化センターが全国の約4000人に対して行った調査によれば、世帯主または配偶者が要介護状態となった場合の予想必要額は、回答者平均で3285万円。そして、介護に要する期間はどのくらいと予想するかという間いでは、平均で14年１か月、という回答結果か出た。それくらいの費用、期間が介護のために必要になるだろうと想像する人が多かったようだ。
実は、同じ年に介護経験者に実際にかかった費用・時間についても質問をしているのだか、その回答が非常に興味深い。実際に介護にかかった費用の平均は約５２６万円。また一時的にかかった費用の平均が91万円、月々にかかった費用は平均７万7000円という回答結果が出ている。さらに介護経験者が回答した実際の介護期間は、平均４年９か月。つまり、介護をまだ経験していない回答者の予想費用、予想期間よりも、実際の数字ははるかに少なかった。
予想と実際の数値にこれほどの差か出た原因として、経済ジャーナリストの荻原博子は「介護保険の利用実態があまり知られていないから」であると指摘している。調査実施日から現在まで時間が経過しているため、現在の認知度について定かなことは言えないか、介護保険制度を利用すれば金銭的な負担か少しは軽減できそうである。「介護保険制度」は日本の高齢者の割合が17・３％に上昇した2000年に施行された。40歳以上の人は全員加入して、介護保険料を納め、介護が必要になったら所定の介護サしビス、か受けられる。そして、介護状況に応じて限度額はあるものの、介護費用の１割または２割負担でサービスを受けられる、というものだ。家族に頼らない、頼れない「おひとりさま」にとっても、この制度を知っておくことは強い味方になる。
介護保険の適用には、要介護であることが公的に認定される必要かある。認定には、介護を必要とする度合いの軽いものから順に、要支援１、２、要介護１～５までの７段階があり、それぞれの段階に応じて、介護サービスを安く受けることができる。たとえば、要介護１とは、日常生活で何らかの部分的な介護が必要な状態であることを指すか、この段階の場合、月16万6920円までの介護サービスを、１割または２割の費用負担で受けることができる。個人差はあれど、この「介護保険」という制度を利用することで金銭的な負担が軽減でき、経済的な困窮を避けることができるだろう。
さて、介護に関連してもうひとつ、ある問題に触れておきたい。介護業界におげる「2030年問題」と呼ばれるものについてである。2030年には、65歳以上の高齢者の割合か30％を超え、病院のべッド数の不足などが原因で治療も満足に受けられず、死に場所に困る老人か50万人にも上る事態か起こると言われている。そうなった時、人生の最期を迎える場所は一体どこになってしまうのだろう？
この迫りくる苦境に向けては、患者の家で診療する「在宅医療」の充実によって対策をはかろうとする動きが出ている。その一例か、2010年に設立され在宅医療を専門にしている「祐ホームクリニック」だ。複数の専門医を揃え、24時間３６５日対応で、何か起きた場合に医師がすぐに駆けつける態勢をとっている。2012年の厚生労働省の「在宅医療の最近の動向」によれば、在宅医療を必要とする者は2025年には29万人と推計されている。一方、在宅療養支援診療所の届け出数は、2006年から2010年の間で約3000件増加、在宅療養支援病院の届け出数も2008年から2010年で約３００件増加している。在宅医療を行う機関に対する需要がますます増加していくのに応じて、その要望に応えるように在宅医療機関の数も増えていることがわかる。
このような新しい形で診てもらえる機会が増えるのは、将来に向けての安心材料だ。ただし、このような在宅医療を行う機関にはまだ地域によって偏りも見られる。その解消はこれからの課題なのだろう。
非婚女性の課題③ 終活
最後に、すべての人にとって避げられない「死」について、「おひとりさま」が考えるべきことを述べていきたい。
死は、誰もか通る道だ。私も90年ほど人生を歩んだ後、天に召される日が来るだろう。私が非婚の道を歩み、パートナーも子どもも居ないまま死を迎えたら、誰か私の死後の世話をしてくれるのだろう。私はひとりっ子であるため兄弟姉妹もいないし。親戚ともそれほど密な付き合いはない間柄のため、死後の処理をしてもらうのも気が引けてしまう。人生の最期を迎えるにあたって、周囲に迷惑をかけることのないようにしたい。とすれば、自分自身で「自分の死」の準備をした方がよいのだろうという気持ちになる。嗚呼、「就活」も終えていない女子大生が「終活」について考えるなんて！（2015年現在）
さて、スマートに死を迎えるために最低限、前もって決めておくべきこととして、ここでは「後見人」、「身元保証人」、「葬式」の三つを考えてみたい。
まずは「後見人」である。「おひとりさま」が自分の後見人を決めるということは、「成年後見制度」を利用するということだ。「成年後見制度」は、2000年に介護保険と対になる制度として登場した。認知症や知的障害、精神障害などで、判断能力か不十分な人を「後見人」が支援する仕組みだ。この制度にはふたつの種類がある。すでに判断能力が衰えた人を支援する「法定後見制度」と、まだ元気なうちに将来の支援者と支援の内容をあらかじめ定めて契約をしておく「任意後見制度」だ。できるならば、後者の「任意後見制度」を利用してあらかじめ後見人を選定することで、スマートな最期への準備を進めておきたい。後見人として選べる相手は、親族に限定されない。親族以外にも司法書士やＮＰＯ団体、友人などから、信頼のおける相手を選別して、任意後見契約をすることができる。後見人の役割は、財産管理や身上監護（介護契約や介護施設への入所契約といった生活・療養に関する事務手続き）などである。後見人かいれば、自分に認知症の症状などが出た場合にも、銀行の手続きや不動産の売却などの処理を任せることかでき安心だろう。
次に、「身元保証人」についてである。入院や手術、福祉施設への入居や賃貸物件の契約など様々な場面で重要なのか身元保証人だ。就職の際などに必要になることが多いか、特に「おひとりさま」か老後を迎える場合、身元保証人を確保できるかどうかぱ大きな問題である。身元保証人か必要なのは、単に経済的な保証のためだけではないく、病院で亡くなった場合に遺体の引き取り手としての役割などもある。しかし、「おひとりさま」として生きる場合、周囲に身元保証人になってくれそうな目ぼしい人もいない可能性は高い。
こうした場合、親族の代わりに身元保証人になってくれるＮＰＯ団体を探すという手段かある。金銭面や契約内容を確認しなから、自分の求めるサービスを提供してくれるＮＰＯを事前に探しておければよい。
自分の死後のこととなれば、葬式をどうするかといった問題も生じる。ＮＰＯの中には、自分の葬式に関する処理、つまり「公正証書遺言」を書き渡し指定の金額を納めることで、火葬から葬儀、遺骨運び、死亡通知までを請げ負ってくれる団体もある。また、死後の家の片付けについても、遺品整理業者に処理してもらうという方法がある。自分がもうすぐ最期を迎えるだろう時には、仲の良い友人だってきっと同じように、最期を迎えるような年齢になっている。だとしたら、自分の死後の処理を頼むことも簡単ではないし、頼んだとしても申し訳なく思ってしまう。また、自分の死後のことを誰かに丸投げしてしまうというのは、自分の人生に関わった人に対して配慮の足りない行為だ。さらに、丸投げしたまま誰にもキャッチされない、なんてこともあるかもしれない。それはそれで、あまりに悲しすぎる。
「カネ」や「介護」の問題に比べて、死後の問題は自分に返ってくる影響は皆無だ。しかし、自分の「死」の後の問題を考えようともしなかったとしたら、その場合「おひとりさま」という言葉は、社会的に孤立することを意味してしまうのではないだろうか。非婚という選択をしたならば、パートナーも子どももいない可能性が高いだろう。けれども、社会的には誰かしらと縁があって繋がっていたはずだ。ならば、その縁を最期まで大切にして、死を迎えた方が幸せなのではないだろうか。世界で本当に独りぼっちという意味での「おひとりさま」として終わってしまうなんて、これまで生きてきた人生を棒に振るようなものだ。自分自身の有終の美を飾るためにも、また、生前に関わった人への感謝の意味でも、自分の死後の問題に関しても真摯に向き合い、対処するべきだろう。
コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )
「人生とは暇つぶし」
『ＡＩ時代に輝く経営の教科書』より AIがもたらす大量失業とベーシックインカム
ＢＩの導入と同時に暇地獄が到来
ＢＩ導入後の世界はユートピアか？
ＢＩが導入されることで、人は働かなくても暮らしていけるようになる。時間はたっぷりとあり、生活にも困らない。これは人類にとってユートピアとなるのだろうか？
「働かなくてもいい」暮らしとは
一九三〇年の大恐慌のさなか、ケインズ（ジョン・メイナード・ケインズ：イギリスの経済学者）は「このままの生産性向上が続けば二〇三〇年に人は一日四時間しか働く必要がなくなる。その時、最大の社会課題は持て余した余暇をどう扱うかだ」と述べた。驚くべき慧眼だ。
働かなくてもよい、というオプションを突き付けられたとき、人は仕事が人生にとって最高の暇つぶしであったことに気付くだろう。
平日の昼間にフィットネスクラブのサウナ室にいると、多くの引退した元大企業の役員たちが暇そうにしている。話す内容は、天気の話と健康の話。
「今日はいい天気だね」、「最近腰の調子が悪くて……」そんな話題ぽかりしかすることがない。
定年を迎えた途端に老け込む人は多い。
勤勉に会社に尽くしてきた人ほど定年による引退はショックだ。仕事という「最高の暇つぶし」と地位とそれに付随していた人間関係もをいきなり取り上げられてしまうのだ。
現役中は、やりたいことを我慢して無我夢中に働いてきた。家族を養い暮らしていくためには仕方のないことだと思い込んでいた。引退したら、年金をもらって悠々自適に好きなことをするぞ！ そんなふうに思って歯を食いしばって頑張った。ところが、いざ引退してみると、特にやりたいことはない。友達もいない。家族も自分を必要としていない。そんな状況にハタと気が付く。
ＢＩが導入された世界は多くの人にとってユートピアではない。「暇地獄」との戦いが待っているのだ。
「人生とは暇つぶし」
ほとんどのオペレーションをＡＩ＆ロボットがやってくれ、ＢＩが導入されて、食べるために働かなくてもよくなったとき、人は「人生とは暇つぶし」だと気付くだろう。「人生とは暇つぶし」と気付いた時、フロイトの言葉がやっと腹に落ちる。「幸せは熱中の中にある。自分は幸せか、と問い掛けている人はすでに幸せではない」
そう、幸せは「熱中」の中にあるのだ。
戦国時代、戦上手が勝者だった。資本主義の時代には金もうけの上手な人が勝者だ。ＡＩ＆ロボット時代の勝者になるには「熱中」できる力が重要だ。
働く必要がないほどのお金を持っているのにビル・ゲイツ氏は働いている。「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」を通して社会をよりよくする社会プログラムの開発に「熱中」しているからだ。一方ウォーレン・バフェット氏は社会貢献活動には興味がないと宣言し、自分の財産のすべてを死後「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」に寄付すると決めている。ウォーレン・バフェット氏は財産を増やすことにしか興味が湧かず「熱中」できないのだ。ソフトバンクの孫正義氏は事業の拡大に「熱中」している。
老舗企業の二代目社長などは、事業よりもゴルフのスコアを仲ばすことに「熱中」している。幸せは頭ではなく体が感じるものだ。
何に「熱中」できるか？ あなたの体と才能が知っている。ウォーレン・バフェット氏は投資活動に脳と体を使うことが無上の喜びだ。才能があることに「熱中」していると体が喜んで健康になる。
「熱中」しているテーマに優劣はない。難病を治す薬の開発に「熱中」している人は素晴らしい。しかし、ゲームに「熱中」している人も素晴らしい。
なぜなら世界中のゲーマーたちが彼のプレイを見て「感動」する。そして、「自分もあんなプレーをやってみたい！」と成長の「願望」を抱く。
プロゴルファーはゴルフに「熱中」することで多くの人々に「感動」と「願望」を与えている。
ＢＩが導入された「暇地獄」の時代、人々を「感動」させたり、「願望」をかき立てたりすることは素晴らしい社会貢献となる。
「熱中」するテーマに優劣はない。
ビールの王冠コレクターは、世界中に数百人いるコレクター仲間に「感動」を与え「願望」をかき立てている。
何に「熱中」できるか？ それは体が知っている。
前述した釣り師の「世界のモギ」さんは初めて釣りで「体中にビリビリと電流が流れ」て、大物釣りに「熱中」する人生となった。
私も何度か釣りを経験したが、どんなに大きな魚を釣っても「体にビリビリと電流が流れ」だことはなかった。彼とは持って生まれた才能が違うのだ。
一方で私は人間や世界の「探求」に「熱中」できる。ワクワクしながらさまざまな場所に赴き、さまざまな人の話を聞く。興味関心の赴くままに世界中の文献を漁る。「探求」によって頭と体が喜ぶ。「探求」の行為自身が報酬なのだ。
才能のある行為をしている時、時の感覚が消える。「熱中」して時間を忘れるのだ。気付いたら、「もうこんな時間？」と、びっくりする。
あなたが時を忘れて没頭してしまうことは何だろう？ そこにあなたの才能があって「熱中」できるテーマが隠れている。
子どもの頃に時を忘れて熱中していたことに答えがある。
子どもの頃、時を忘れて、折り込み広告の裏の白紙に一日中絵を書いていた人は「創造」に「熱中」できる。
友達と野球に明け暮れた人は「スポーツ」や「人との交流」に「熱中」できる。
ちなみに私は日がな一日、百科事典を読んでいた。
ＢＩの導入と同時に暇地獄が到来
ＢＩ導入後の世界はユートピアか？
ＢＩが導入されることで、人は働かなくても暮らしていけるようになる。時間はたっぷりとあり、生活にも困らない。これは人類にとってユートピアとなるのだろうか？
「働かなくてもいい」暮らしとは
一九三〇年の大恐慌のさなか、ケインズ（ジョン・メイナード・ケインズ：イギリスの経済学者）は「このままの生産性向上が続けば二〇三〇年に人は一日四時間しか働く必要がなくなる。その時、最大の社会課題は持て余した余暇をどう扱うかだ」と述べた。驚くべき慧眼だ。
働かなくてもよい、というオプションを突き付けられたとき、人は仕事が人生にとって最高の暇つぶしであったことに気付くだろう。
平日の昼間にフィットネスクラブのサウナ室にいると、多くの引退した元大企業の役員たちが暇そうにしている。話す内容は、天気の話と健康の話。
「今日はいい天気だね」、「最近腰の調子が悪くて……」そんな話題ぽかりしかすることがない。
定年を迎えた途端に老け込む人は多い。
勤勉に会社に尽くしてきた人ほど定年による引退はショックだ。仕事という「最高の暇つぶし」と地位とそれに付随していた人間関係もをいきなり取り上げられてしまうのだ。
現役中は、やりたいことを我慢して無我夢中に働いてきた。家族を養い暮らしていくためには仕方のないことだと思い込んでいた。引退したら、年金をもらって悠々自適に好きなことをするぞ！ そんなふうに思って歯を食いしばって頑張った。ところが、いざ引退してみると、特にやりたいことはない。友達もいない。家族も自分を必要としていない。そんな状況にハタと気が付く。
ＢＩが導入された世界は多くの人にとってユートピアではない。「暇地獄」との戦いが待っているのだ。
「人生とは暇つぶし」
ほとんどのオペレーションをＡＩ＆ロボットがやってくれ、ＢＩが導入されて、食べるために働かなくてもよくなったとき、人は「人生とは暇つぶし」だと気付くだろう。「人生とは暇つぶし」と気付いた時、フロイトの言葉がやっと腹に落ちる。「幸せは熱中の中にある。自分は幸せか、と問い掛けている人はすでに幸せではない」
そう、幸せは「熱中」の中にあるのだ。
戦国時代、戦上手が勝者だった。資本主義の時代には金もうけの上手な人が勝者だ。ＡＩ＆ロボット時代の勝者になるには「熱中」できる力が重要だ。
働く必要がないほどのお金を持っているのにビル・ゲイツ氏は働いている。「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」を通して社会をよりよくする社会プログラムの開発に「熱中」しているからだ。一方ウォーレン・バフェット氏は社会貢献活動には興味がないと宣言し、自分の財産のすべてを死後「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」に寄付すると決めている。ウォーレン・バフェット氏は財産を増やすことにしか興味が湧かず「熱中」できないのだ。ソフトバンクの孫正義氏は事業の拡大に「熱中」している。
老舗企業の二代目社長などは、事業よりもゴルフのスコアを仲ばすことに「熱中」している。幸せは頭ではなく体が感じるものだ。
何に「熱中」できるか？ あなたの体と才能が知っている。ウォーレン・バフェット氏は投資活動に脳と体を使うことが無上の喜びだ。才能があることに「熱中」していると体が喜んで健康になる。
「熱中」しているテーマに優劣はない。難病を治す薬の開発に「熱中」している人は素晴らしい。しかし、ゲームに「熱中」している人も素晴らしい。
なぜなら世界中のゲーマーたちが彼のプレイを見て「感動」する。そして、「自分もあんなプレーをやってみたい！」と成長の「願望」を抱く。
プロゴルファーはゴルフに「熱中」することで多くの人々に「感動」と「願望」を与えている。
ＢＩが導入された「暇地獄」の時代、人々を「感動」させたり、「願望」をかき立てたりすることは素晴らしい社会貢献となる。
「熱中」するテーマに優劣はない。
ビールの王冠コレクターは、世界中に数百人いるコレクター仲間に「感動」を与え「願望」をかき立てている。
何に「熱中」できるか？ それは体が知っている。
前述した釣り師の「世界のモギ」さんは初めて釣りで「体中にビリビリと電流が流れ」て、大物釣りに「熱中」する人生となった。
私も何度か釣りを経験したが、どんなに大きな魚を釣っても「体にビリビリと電流が流れ」だことはなかった。彼とは持って生まれた才能が違うのだ。
一方で私は人間や世界の「探求」に「熱中」できる。ワクワクしながらさまざまな場所に赴き、さまざまな人の話を聞く。興味関心の赴くままに世界中の文献を漁る。「探求」によって頭と体が喜ぶ。「探求」の行為自身が報酬なのだ。
才能のある行為をしている時、時の感覚が消える。「熱中」して時間を忘れるのだ。気付いたら、「もうこんな時間？」と、びっくりする。
あなたが時を忘れて没頭してしまうことは何だろう？ そこにあなたの才能があって「熱中」できるテーマが隠れている。
子どもの頃に時を忘れて熱中していたことに答えがある。
子どもの頃、時を忘れて、折り込み広告の裏の白紙に一日中絵を書いていた人は「創造」に「熱中」できる。
友達と野球に明け暮れた人は「スポーツ」や「人との交流」に「熱中」できる。
ちなみに私は日がな一日、百科事典を読んでいた。
コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )
豊田市図書館の30冊
237.05『エドガルド・モルターラ誘拐事件』少年の数奇な運命をイタリア統一
501.6『東京大停電』電気が使えなくなる日
159.4『仕事2.0』人生100年時代の変身力
335『自宅でひとり起業仕事図鑑』マイペースで働く！
121.63『西田幾多郎の実在論』ＡＩ、アンドロイドはなぜ人間を超えられないのか
116.7『現象学入門』新しい心の科学と哲学のために
388.84『アフリカのことわざ』
452.03『海洋大図鑑』
338『キャッシュレス経済』21世紀の貨幣論
675『［買わせる］の心理学』消費者の心を動かすデザインの技法61
481.78『おとなの動物行動学入門』
290.1『今こそ学ぼう 地理の基本』
139.3『絶望する勇気』グローバル資本主義・原理主義・ポピュリズム
366.29『女子のための「手に職」図鑑』
914.6『大人の女といわれる生き方』ひとり上手の流儀』
302.14『冨山は日本のスウェーデン』変革する保守王国の謎を解く
338『決定版 銀行デジタル革命』現金消滅で金融はどう変わるのか
336.4『ＡＩ時代に輝く経営の教科書』
413.6『今日から使える微分方程式』例題で身につく理系の必須テクニック
914.6『僕の昭和史』
369.27『ベトナムとバリアフリー』当事者の声でつくるアジア的インクルーシブ社会
295.39『緑あふれる自由都市 ポートランドへ』
302.53『地図で見るアメリカハンドブック』
911.16『愛×数学×短歌』
916『朝、目覚めると、戦争が始まっていました』
367.1『<女子力>革命』人生100年時代を生きぬくために
316.1『スノーデン 監視大国 日本を語る』
147.7『臨床心理学から見たエネルギーヒーリング』
778.77『人生を変えるアニメ』
302.29『アゼルバイジャンを知るための67章』
501.6『東京大停電』電気が使えなくなる日
159.4『仕事2.0』人生100年時代の変身力
335『自宅でひとり起業仕事図鑑』マイペースで働く！
121.63『西田幾多郎の実在論』ＡＩ、アンドロイドはなぜ人間を超えられないのか
116.7『現象学入門』新しい心の科学と哲学のために
388.84『アフリカのことわざ』
452.03『海洋大図鑑』
338『キャッシュレス経済』21世紀の貨幣論
675『［買わせる］の心理学』消費者の心を動かすデザインの技法61
481.78『おとなの動物行動学入門』
290.1『今こそ学ぼう 地理の基本』
139.3『絶望する勇気』グローバル資本主義・原理主義・ポピュリズム
366.29『女子のための「手に職」図鑑』
914.6『大人の女といわれる生き方』ひとり上手の流儀』
302.14『冨山は日本のスウェーデン』変革する保守王国の謎を解く
338『決定版 銀行デジタル革命』現金消滅で金融はどう変わるのか
336.4『ＡＩ時代に輝く経営の教科書』
413.6『今日から使える微分方程式』例題で身につく理系の必須テクニック
914.6『僕の昭和史』
369.27『ベトナムとバリアフリー』当事者の声でつくるアジア的インクルーシブ社会
295.39『緑あふれる自由都市 ポートランドへ』
302.53『地図で見るアメリカハンドブック』
911.16『愛×数学×短歌』
916『朝、目覚めると、戦争が始まっていました』
367.1『<女子力>革命』人生100年時代を生きぬくために
316.1『スノーデン 監視大国 日本を語る』
147.7『臨床心理学から見たエネルギーヒーリング』
778.77『人生を変えるアニメ』
302.29『アゼルバイジャンを知るための67章』
コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )