『ネット時代の地方自治』より
ネットが浸透する現代社会は、常に、しかもすさまじいスピードで自己変革を遂げており、誰もその変化の先を予測できない。「LINE」は、携帯電話を軸とした24時間、いつでも、どこでも、無料で好きなだけ通話やメールが楽しめる新しいコミュニケーションアプリだ。この「LINE」が最近急速に利用者を増やし、フェイスブックを脅かすまでになっているのはよい例だろう。これまでも見たように、ネットコミュニティは、人々の社会関係資本に正の影響を与え、地理的制約を超えた助け合いを促すこともあれば、人間関係に影を落とし、ネット上のいじめのように、被害者をとことん追い詰め、破局に導くこともある。
ネットコミュニティは、匿名でバーチャルな世界であるという本質を変えることはできないだろう。人間は、生身の肉体を持ち、五感を統合しながら世界と向き合っている存在だ。そうであれば、ネットコミュニティにのみ身を置くことは、人間という存在にかなり深刻な影響を与えるのではないだろうか。
顔見知りの間で行われている日常的コミュニケーションは、やはりかけがえのないものである。そのことの価値を今一度再評価し、回復させていくことが求められている。地域の中のある場所で、実際に会い、言葉を交わす世界はリアルなものだ。だから、地域におけるコミュニケーションを活発にすることは、バーチャルな世界からリアルな世界への回帰を意味する。自治体が、自分からサービスを提供してほしいと名乗り出てくる人々のみを相手にするのではなく、古くから期待されてきたように、地域内に「生活の本拠」を有するすべての住民に対して誠実に向き合おうとするなら、自治体のトップと職員は、個人と他者との関係性やコミュニケーションのあり方に常に関心を払っておく必要があろう。広い意味でのコミュニティのありようがどのような様相を呈しているのか、どのように変貌しようとしているのかについてのイメージを持っておくことは、地方自治の重要なアクターである自治体の関係者にとり、とても大切なことだと私は思う。
ネット時代の日本の地域社会は、現実の世界においては、地域、職場、社会的目標、哲学、価値観、趣味、嗜好などを単位とするコミュニティがあり、その一方でネット上では、現実のコミュニティと関係があり、あるいは全く無関係なネットコミュニティが無数に存在し、変容し続けていると言うことができる。大事なことは、全体を見ることだ。ネットコミュニティや「ネット世論」の動向ばかりに気を取られていると、現実から遠ざかるおそれがある。ネット社会が将来破滅的な災厄を人類に与え、あるいは極端な復古主義者が権力を握ってネットワークをことごとく破壊し尽くすようなことがない限り、全面的に「顔の見える世界」が復権することはないだろう。逆に、ネット社会が「顔の見える地域社会」をかなり追い詰めてきているのが現状であり、両者のバランスが問われているのではないだろうか。
ネット社会と「顔の見える地域社会」は、必ずしも背反するものではない。共存し、補完し今っものにしなければならない。「顔の見える地域社会」が、ネット社会の負の側面をどのように和らげるのか、それぞれが持つ特性と、関わり合いの形について知恵を絞っていかなければならない。
ネットツールは、社会関係資本を増やしもし、減らしもする。大切なことは、ネットツールの特性を正確に理解し、うまく使いこなすことだ。私たちは、ネット世界の利点を最大限に活用する一方、ネット世界の影の部分をできるだけ減らしていく努力が求められている。ネットツールをうまく活用して「顔の見える地域社会」を内部から再生させ、さらに、それぞれの「顔の見える地域社会」をネットワーク化して、コミュニティが緩やかに連携した基礎自治体を構築することが考えられてもよいのではないだろうか。
現実の世界とネット世界の両方にまたがる、コミュニティの瞭乱のありようを冷静に見つめ、自治体がトップの明確なリーダーシップのもとに、組織の総合力を発揮し、生き生きとしたコミュニケーションに根ざした自治体経営といかに関連づけるかが問われていると思う。
ネットが浸透する現代社会は、常に、しかもすさまじいスピードで自己変革を遂げており、誰もその変化の先を予測できない。「LINE」は、携帯電話を軸とした24時間、いつでも、どこでも、無料で好きなだけ通話やメールが楽しめる新しいコミュニケーションアプリだ。この「LINE」が最近急速に利用者を増やし、フェイスブックを脅かすまでになっているのはよい例だろう。これまでも見たように、ネットコミュニティは、人々の社会関係資本に正の影響を与え、地理的制約を超えた助け合いを促すこともあれば、人間関係に影を落とし、ネット上のいじめのように、被害者をとことん追い詰め、破局に導くこともある。
ネットコミュニティは、匿名でバーチャルな世界であるという本質を変えることはできないだろう。人間は、生身の肉体を持ち、五感を統合しながら世界と向き合っている存在だ。そうであれば、ネットコミュニティにのみ身を置くことは、人間という存在にかなり深刻な影響を与えるのではないだろうか。
顔見知りの間で行われている日常的コミュニケーションは、やはりかけがえのないものである。そのことの価値を今一度再評価し、回復させていくことが求められている。地域の中のある場所で、実際に会い、言葉を交わす世界はリアルなものだ。だから、地域におけるコミュニケーションを活発にすることは、バーチャルな世界からリアルな世界への回帰を意味する。自治体が、自分からサービスを提供してほしいと名乗り出てくる人々のみを相手にするのではなく、古くから期待されてきたように、地域内に「生活の本拠」を有するすべての住民に対して誠実に向き合おうとするなら、自治体のトップと職員は、個人と他者との関係性やコミュニケーションのあり方に常に関心を払っておく必要があろう。広い意味でのコミュニティのありようがどのような様相を呈しているのか、どのように変貌しようとしているのかについてのイメージを持っておくことは、地方自治の重要なアクターである自治体の関係者にとり、とても大切なことだと私は思う。
ネット時代の日本の地域社会は、現実の世界においては、地域、職場、社会的目標、哲学、価値観、趣味、嗜好などを単位とするコミュニティがあり、その一方でネット上では、現実のコミュニティと関係があり、あるいは全く無関係なネットコミュニティが無数に存在し、変容し続けていると言うことができる。大事なことは、全体を見ることだ。ネットコミュニティや「ネット世論」の動向ばかりに気を取られていると、現実から遠ざかるおそれがある。ネット社会が将来破滅的な災厄を人類に与え、あるいは極端な復古主義者が権力を握ってネットワークをことごとく破壊し尽くすようなことがない限り、全面的に「顔の見える世界」が復権することはないだろう。逆に、ネット社会が「顔の見える地域社会」をかなり追い詰めてきているのが現状であり、両者のバランスが問われているのではないだろうか。
ネット社会と「顔の見える地域社会」は、必ずしも背反するものではない。共存し、補完し今っものにしなければならない。「顔の見える地域社会」が、ネット社会の負の側面をどのように和らげるのか、それぞれが持つ特性と、関わり合いの形について知恵を絞っていかなければならない。
ネットツールは、社会関係資本を増やしもし、減らしもする。大切なことは、ネットツールの特性を正確に理解し、うまく使いこなすことだ。私たちは、ネット世界の利点を最大限に活用する一方、ネット世界の影の部分をできるだけ減らしていく努力が求められている。ネットツールをうまく活用して「顔の見える地域社会」を内部から再生させ、さらに、それぞれの「顔の見える地域社会」をネットワーク化して、コミュニティが緩やかに連携した基礎自治体を構築することが考えられてもよいのではないだろうか。
現実の世界とネット世界の両方にまたがる、コミュニティの瞭乱のありようを冷静に見つめ、自治体がトップの明確なリーダーシップのもとに、組織の総合力を発揮し、生き生きとしたコミュニケーションに根ざした自治体経営といかに関連づけるかが問われていると思う。