〈ハングルの旅 ２〉 朝鮮の若き頭脳集団
ハングル創製の８学士
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| 訓民正音の創製時の「集賢殿」（大院君が再建した時、「修政殿」と改名された） |
世宗時代の最も優れた業績は訓民正音の創製であろう。この新しい固有文字の創製によって、朝鮮民族は初めて自分の意思を自由自在に書き表すことができ
るようになった。
「訓民正音」という名称は、１４４３年の陰暦１２月に創製された文字と、１４４６年の陰暦９月に新文字に関する解説書として編さんされた「訓民正音解例本」の二
つがあるということは前回述べた。
「訓民正音」のように新しい文字を創って、その解説書を編さんした例は他では見られない非常にまれなことである。
それではこの新しい固有文字と、新文字に関する解説書は誰が完成させたのか。
この二つの内、解説書としての「訓民正音解例本」を編さんした人物については朝鮮王朝実録の中の「世宗実録」１１３巻２８（１４４６）年９月29日の記事にある
鄭麟趾の序文で明らかにされている。
鄭麟趾は序文の中で世宗の命により崔恒、朴彭年、申叔舟、成三問、姜希顔、李、李善老の８人ですべての解説と凡例を執筆したと明らかにしている。
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| スイスの言語学者フェルデイナン・ド・ソシュール（右）とポーランドの言語学者ボードアン・ド・クルトネ（左） |
「訓民正音解例本」は「例義・解例・鄭麟趾序文」など３部分３３章からなっているが、例義は世宗が直接書き、解例は上記の８人の学者たちが執筆
した。鄭麟趾が代表として書いた序文には１４４６年上旬と公布日が明記されている。
世宗は「訓民正音解例本」を編さんするために「集賢殿」の学者たちを動員した。「集賢殿」とは高麗時代に設立された学問研究機関であるが、高麗
末より実 質的に機能していなかった。これを世宗が１４２０年に前途有望な若い学者たちを集めて、朝鮮王朝最高の頭脳集団の機関として再生させ
た。「集賢殿」に集め られた人材は最初１０人であったが、その後２０人で構成された。
朝鮮王朝の官職は、正一品から従九品までの１８階級であった。「集賢殿」の頂点は領殿事という職名で正一品である。その下が大提学（正二品）、
提学（従 二品）、ここまでは兼任の名誉職である。集賢殿には副提学（正三品）以下の直提学（従三品）、直殿（正四品）、応教（従四品）、校理（正五
品）、副校理 （従五品）、脩撰（正六品）、副脩撰（従六品）、博士（正七品）、著作（正八品）、正字（正九品）がいて各分野の研究に携わっていた。
世宗によって「集賢殿」に集められ、「訓民正音」の編さんに参加した若き精鋭たち８人の１４４３年の「正音」創製時での官職名と満年齢を見てみよう。
鄭麟趾（정린지）集賢殿副提学（正三品）。４７歳。
崔恒（최항） 応教（従四品）。３４歳。
朴彭年（박팽년）副校理（従五品）。２６歳。
申叔舟（신숙주）副校理（従五品）。２６歳。
成三問（성삼문）脩撰（正六品）。２５歳。
姜希顔（강희안）敦寧府・注簿（正六品）。２６歳。
李塏（리개）副脩撰（従六品）。２６歳。
李善老（리선로）副脩撰（従六品）。年齢不詳。
このとき世宗は４６歳である。
人類史上において、新しい文字の創製と解説書の編さんというとてつもない大事業に直接参加し、音声学、音韻学をはじめ人類文化の発展に大きな貢献をした 人物が、鄭麟趾を除いていず
れも２０～３０代という朝鮮の若き頭脳集団であったことに世界は驚いている。ちなみに２０世紀言語学の基礎を作り、人文諸科学 に多大な影響を与えたスイスの構造主義言語学者、フェルディ
ナン・ド・ソシュール（１８５７～１９１３）やポーランドの構造主義言語学者ボードアン・ド・ クルトネ（１８４５～１９２９）が、２０世紀に入りようやく辿り着いた音韻論の方法を、訓民正音創製者たちは
すでに１５世紀に築きあげていたのである。
鄭麟趾と申叔舟は後に、官僚の最高位である領議政（今の首相に相当）になっている。また世宗の命で成三問と申叔舟は、遼東半島に流刑されていた明国の有名な言語学者、黄ュ≠フもとに何
度も通い、音韻に関する研究を深め訓民正音の創製に中心的な役割を果たした。
一方、一般に文字体系としての「訓民正音」は世宗と集賢殿の学者たちが共同で創ったもの、または集賢殿の学者たちが創って世宗が後押ししたものとして広く知られている。これに対して、近
年はたしてそうなのだろうかという疑問が投げかけられている。
「訓民正音」（文字）の創製において世宗の果たした役割、そして集賢殿の８学士たちが果たした役割についていろいろ問題が提起されているのである。
これに関して学会ではいまだに明確な結論を出せないでいる。それはなぜか。文字体系としての「訓民正音」は果たして誰が、いつから、どういう理由で創り始めたのだろうか。次回はこの疑問
に挑んでみることにしよう。（朴宰秀、朝鮮大学校朝鮮語研究所所長）
［朝鮮新報 2011.3.11］