地球温暖化異論 その2

　6月28日の当ブログで、画期的連載が北海道新聞で始まったと書いた。

　2008.6.28付け「環境問題　もう一つの真実」（荻野貴生記者）（3回連載予定）



　第１回　江守正（国立環境研究所温暖化リスク評価研究室長）「温暖化の原因はCO2の可能性が高いが、科学はわからないことが多い。」
　丸山茂徳（東京工大教授：地球惑星科学）「気温の変動は雲（水蒸気）の量の影響が大きい」「中国やインドの消費を抑え込むねらい」「太陽活動のピークは過ぎ、寒冷化が心配」　
　著書「『地球温暖化』論に騙されるな！」
　槌田敦（物理学者）「気温が上がった半年から1年後にCO2が増える」
　国立環境研究所地球環境研究センター「温室効果には水蒸気が寄与」



　第2回（2008.6.29付け）　武田邦彦（中部大教授：資源材料学）「燃えるごみは、プラスチック類の分別で熱量が不足。燃やすために石油を使う必要」　
　著書「環境問題はなぜウソがまかり通るのか」（洋泉社）



　第3回（2008.6.30付け）　池田清彦（早稲田大：理論生物学）「温暖化で感染症が流行ると言うのは間違い」「温暖化すれば、既存種にとって生息環境の悪化になるが、既存種をそのまま保護すれば良いというものでもない」　
　著書「環境問題のウソ」
　Ｓ・フレッド・シンガー（気象学者）「マラリアの最悪の拡大は1920年代のロシアで起こったもので、気温とは無関係」
国立環境研究所地球環境研究センター「温暖化により、生物の一部は滅ぶが、増える種もあり、進化も起こる」



　2008.6.30付け夕刊で橘井潤記者の『「温暖化」に異論』を掲載している。

　渡辺正（東大生産技術研究所教授）「世界の気象観測点には精度のあやしい所が多い」「将来を予測する気候モデルは、基礎研究段階」「異常気象の多発、国土の水没は根拠がない」「地球の気温は、太陽活動と関連」「’70,’80年代の省エネ努力の結果、日本は最もCO2を出さない国、減らす余地がない。2050年までに70%削減を本気で実行したら産業は壊滅、失業者があふれる」「温暖化対策に毎年使われる1兆円の税金や、今後『排出量取引』に使われるお金は、医療、福祉、教育に回すべき」　
　著書「地球温暖化論のウソとワナ　史上最悪の科学スキャンダル」（伊藤公紀横浜国立大大学院教授と共著、ＫＫベストセラーズ）、「ダイオキシンー神話の終焉」（日本評論社）

　地球温暖化論のほとんどの議論が、異論がありながら強引に結論を導いたとされるIPCC（気候変動に関する政府間パネル）報告の「温暖化の進行とその主因が温室効果ガスにある」との主張を前提としている。



　私は、この前提を疑いたい。なぜなら、この問題は、純自然科学的にも、今だ「混沌」としている。また、サッミットのテーマになることからも、政治的な思惑も渦巻いているからである。
　
　上記の主張の中で、「温暖化対策に毎年使われるお金は、医療、福祉、教育に回すべき」との主張が一番正しいと考える。温暖化対策とは、産業界への資金の還流ですから。