産まれてきた理由に対する哲学

8thシングル予想

　18thシングルでは生ちゃんとひめたんの「Ｗキャスト」にすればいい。知のセンターのために、ミュージカルのアイデアを使っていく。

哲学者は語らない

　池田晶子さんも現行の家族制度に違和感をもっていた。ただ、自ら、変革しようとはしませんでした。

　デカルトが『方法序説』に書いているように、哲学者は思想にそった生活はしない。何しろ、真立たないようにして、社会に紛れ込みます。変革するかどうかは、それを受けた市民の仕事です。答えはそれぞれの内にあるのだから。

　それはソクラテスも一緒です。かれは「考えよ」としか言わない。ソクラテスは対話するだけで何も残そうとしなかった。ソクラテスは書くことはしなかった。プラトンのおかげでそういう人間がいたことが構成に伝わっているだけです。アブラハム以降、そういう人間は多く居たでしょう。かすかに残っているだけです。

産まれてきた理由に対する哲学

　産まれてきた理由に対する哲学。これがなぜ、明確にされないのか。当然、哲学者は考えているはずです。それを探して現象学へ。ヘーゲルとウィトゲンシュタインぐらいしか見当たらない。

　「存在するというのはどういうことなのか」というのは哲学のベーシックな問いというけど、あまりにも中核に迫ったものがない。本質を不明にしている。なぜなら、それは神の世界に入ることだから、西洋では不可能な領域です。

　日本の場合は、本質に迫る構造が元々ない。周りで決まる世界を生きることで充分にしている。一番近いのはムスリムの世界なんでしょう。神と直接つながる個がいる。神は偉大なり！　個も偉大なり！

　覚醒とは生きる意味を知って、行動を考えること。その意味で哲学は知らないことでを知るのではなく、知っていることを知る。

日本の教育をとりまく社会状況

『コミュニティ／スクール入門』より

今、日本の教育をとりまく社会状況は「危機的な状況にある」と言われていますが、どのような「状況」にあるのでしょうか。

急激な少子・高齢化、人口減少社会

　私たちは、急激な少子高齢化の時代に入っています。図表1-1-1にその推移が示されていますが、これは、深刻な内容です。

　日本は世界に先駆けて、急激な少子・高齢化、そして人口減少を迎えています。 2010年の総人口は12､806万人でしたが、2030年には、11､662万人です。65歳以上が総人口の3分の１に達します。そして生産年齢人口（生産活動の中核をなす年齢の人口層で、日本では15歳以上65歳未満を指します）は総人口の約58％にまで減少すると見込まれています。

　また、高齢化率（高齢人口の総人口に対する割合）は2010年（平成22年）の23.0%から、2013年（平成25年）には25.1%で4人に1人を上回り、50年後の2060年（平成72年）には39.9%に、これは2.5人に1人が65歳以上となることが見込まれています。

　このまま放って置きますと、日本の人口は30年後には8千万人、50年後には2010年時の半分になってしまいます。そして「30年後には全国の自治体の半分が、なくなっていく」と言います。地方から大都市圏への人口流入や少子化か止まらなければ、「約1800の市区町村のうち896自治体が将来なくなってしまう（2013年3月）」というのです（「日本創成会議」の人口減少問題検討分科会〔座長・増田寛也元総務相〕の推計）。センセーショナルな話です。なんらかの手を打だなければ人口が減っていき町がなくなるし、学校もなくなります。私たちはどうしたらいいのか、真剣に考えなければなりません。

　高齢者が増え、それを支える生産年齢人口は減り続けます。経済規模が縮小し、税収が減り、社会保障費が拡大していきます。社会全体の活力が低下し、非常に厳しい時代になっていきます。日本の総人口も、今後100年間で、100年前（明治時代後半）の水準に戻っていく可能性があると言うのです。ただし「何もしなければ」という条件付きですが。

　教育関係者は本業の人材育成をしなければなりません。その人材も、多様で変化の激しい社会を乗り越えるために、「タフで社会を生き抜く力」を持った子どもたちを育てていかなければなりません。

グローバル化の進展

　世界はグローブ、球体です。地球の裏側でも世界はつながっています。もはや自国だけを守って成り立っていく世界ではなくなっています。グローバル化は、「知識基盤社会」（変化が激しく、常に新しい未知の課題に試行錯誤しながらも、対応することが求められる社会）の本格的な到来をもたらしました。 ICT（インターネット等に関する情報通信技術：Informadon and Communication Technology）を通じて、軽々と国境を越え、人、モノ、金、情報等が流動化を促します。知識そのものや、人材をめぐる国際競争も加速させるとともに、異なる文化・文明との共存や国際協力の必要性を増大させます。

　世界の文化・文明がグローバルになることは同時に、異なる宗教や、価値観、倫理観の間で摩擦を生み出す危険性もはらんでいます。そのため、実際に多様な国の人だちと触れ合い、国際交流を促し、異文化・文明を理解・尊重し、受け入れる寛容さが求められます。

　また、気候変動、感染症、テロ、移民、難民、経済危機の拡大などのような地球規模への課題も突きつけます。このような地球環境問題をはじめ、さまざまな問題を共同で取り組み、複雑化・深刻化した課題解決に向けて、共に持続可能な社会をっくっていく教育の実現こそが大切になってきます。グローバル化は教育にも新たな課題と対応が求められています。

　学校の先生は当然「人材育成を」といいますが、人材育成は先生方だけでは解決できません。グローバル化を見ても分かるように、世界は新しいステージ入ってしまっているのです。先生方も新しい加速された状況を認識しながら、多様な人だちと協働で課題の解決が求められます。

雇用環境の変容、働く母親は過去最多

　近年、共働き世帯が増加しています。1996年に「無職の妻の世帯」と「共働き世帯」が逆転し、2012年には、「無職の妻の世帯」が787万世帯、「共働き世帯」が1､054万世帯と、ここ16年間で1.3倍になり、大きく生活格差が広がっています。

　2015年には、18歳未満の子どもがいて、働いている母親の割合が68.1%に上り、過去最多になるといいます。母親の4割近くが「非正規」で働き、一番下の子どもの年齢が高いほど増える傾向にあります。

　また、非正規雇用者が正規・非正規雇用者の合計に占める割合についても、1990～2014年の間に、2倍近く上昇しています。これらは新しい問題ではありません。東日本大災害を契機にその危機的な状況が顕在化してきました。一人ひとりの意欲が減退し、社会の不安定化か進んでいます。

格差の再生産・固定化

　収入の多い家庭の子どもは「成績がいい」とデータにも出ています。この頃は東京大学生の親のほうが、慶応大学生の親より収入が高いといわれています。子どもに掛ける金額に比例して学力が伸びており、そして東京大学へ。それでよいのでしょうか。経済格差が教育格差につながっている。これも危機です。子どもは家庭を選んで生まれて来れません。

　進学させたくてもお金がないとか、経済的な問題は学力格差につながっています。貧しい家の子どもは、進学が難しいのです。以前公立の学校は荒れていました。先生方はそのような学校には異動したがりませんでした。現在「子どもの貧困」が顕在化しています。日本は先進国でありながら、子どもの貧困も大きな問題になっています。家庭の貧困は、否応なしに学校にも影響を及ぼし大きな問題となっています。

地域社会・家族の変容

　地域の都市化や過疎化の進行は、大家族世帯が激減し、核家族や一人親世帯が増え、家族形態が変化してきています。価値観やライフスタイルが多様化するなかで、地域社会のつながりや支え合いは希薄になり、セーフティネット機能が低下しています。「地域で育てる子ども」という考え方が失われ、核家族の中だけでの「子育て」が多くなってきました。

　家庭や地域社会が、教育の場として十分な機能を発揮することなしに、子どもたちの健やかな成長はありません。家庭をめぐる状況の変化や地域社会の教育力の低下、そして子どもの教育に関する当事者意識も失われていくなかで、学校だけにさまざまな課題や責任が課せられているのではないでしょうか。教育は学校だけで担いきれるものではありません。

　「子育て」は、地域社会も保護者も当事者意識をもって、自分の子どもだけではなく、自分の地域の子どもですから、地域で協力して育てていかなければなりません。

地域コミュニティの再構築

　一方、いろいろな取り組みを通じて、保護者をはじめ地域住民らが積極的に子どもたちと関わり、支援することによって、学校をより良くし、子どもたちを育てていこうとする活動が生まれてきています。また、各地域で学校を核にして、子どもや大人も自らが主体となって地域を活性化する取り組みをし、地域全体を「学びの場」と捉え、街全体の元気を取り戻しつつあります。

　こうした意識の高まりの中で、かつての地縁を再生するということにとどまらず、新たに地域コミュニティを創り出すという視点に立って、学校と保護者、地域住民らが力を合わせて、子どもたちの学びや育ちを支援する地域基盤を再構築していくことが大切です。

「資本主義」はどこへ？ ポスト資本主義

『地方自治の再発見』より　混迷する世界と資本主義のゆくえ－－超資本主義からポスト資本主義ヘ－－　「資本主義」はどこへ？

資本主義に代わる政治経済体制の構想を「ポスト資本主義」というコンセプトで説明している人もいます。

「ポスト資本主義」というのは、はじめ、アメリカの経営学者ピーター・ドラッカーが1993年に書いた『ポスト資本主義社会』（ダイヤモンド社）で打ち出した概念です。彼は、20世紀末から21世紀にかけて、数世紀に一度の大転換が起こっているのであり、資本主義は別の新しい政治経済体制に変貌しつつあると言いました。

いまや資本・資金の大きな部分を動かしているのは、資本家、経営者ではなく、年金基金などのファンド・マネージャーであり、その背後にいるのは年金を積み立て、受給している従業員である。また利潤を求めて活動する営利企業だけが経済主体ではなく、ＮＰＯなどの「社会セクター」が有力な経済・社会主体になりつつあるとして、資本主義がそれに代わる新しいシステムに変貌しつつあるという見方を打ち出したのです。ただし資本主義の後に来る体制は、まだその姿をはっきり描けないというので、ぼんやりと「ポスト資本主義」（「資本主義以後の社会」）といったのでした。

ドラッカーのこの見解は少し先走りすぎていて、たとえば安倍内閣の下で日本の「年金積立金管理運用独立行政法人」が、株式への投資を増やして運用損を出したように、年金基金もマネー資本主義に巻き込まれる可能性があります。ロバート・ライシュが言うように、従業員・労働者がいつの間にか投資家になってしまい、超資本主義の担い手になるのです。

同じ概念を使って、資本主義の限界を論じている人に広井良典氏がいます（『ポスト資本主義』岩波新書）。広井氏の議論は少なからず水野和夫氏と重なっています。広井氏も、資本主義を「拡大・成長」の体制ととらえ、このシステムが、1970年代の石油ショックなどで示された資源の有限性によって外的な限界に達し、同時に大衆消費社会の成熟に伴う需要の飽和によって内的な限界に達したとしています。つまり、資本主義という「拡大・成長」（自己増殖）の体制がその限界に達し、中世の時代に似た定常型の社会へ移行しつつあるのではないか、というのです。

広井氏の議論の面白いところは、資本主義が政府の市場経済への介入のようなかたちで、しだいに社会化（社会主義的な要素の導入）されてきていると考え、その延長上に「ポスト資本主義」の姿をみようとしていることです。ロバート・ライシュの超資本主義を民主主義によってコントロールするという考え方をさらに突き詰めて、資本主義のなかに生まれてくる社会玉義）的要素の向こうにポスト資本主義の輪郭をイメージしようとしているのです。この発想は、バーニー・サンダースの民主的社会主義論に通じますし、1990年代までのＥＵの「社会モデル」にもある程度通じるのではないでしょうか。

ポスト資本主義のシナリオのなかでも、とくに注目に値するのが、「ストックの社会保障」構想です。これは、フランスの経済学者トマ・ピケティの『21世紀の資本』（2014年、みすず書房）に依拠した構想です。

資本主義は資本の自己増殖のシステムであることは、すでにみたとおりですが、それは資本主義の黄金期には、生産高や所得のあくなき拡大としてあらわれます。しかし、資源の制約や消費の飽和が起こると、生産高や所得（「フロー」）の伸びが頭打ちになります。半面、フローが蓄積されてつくられた「ストック」としての、金融資産や土地、住宅などの価値が経済の中で比重を増し、こういった資産から生まれるリターン（収益）が経済成長率や所得（フロー）の増加率を上回るのが「21世紀の資本主義」だというのがピケティの見解でした。広井氏はこの考え方を下敷きにしながら、だからストックの分配・再分配、ストックレペルの「社会保障」が必要になるというのです。ストック、つまり金融資産や土地、住宅などの分配・再分配ということになると、キャピタルーゲイン課税の強化、所得税、固定資産税の累進課税の強化、土地・住宅の公有化などが考えられます。こうした「ストックの社会保障」は、たしかに「社会主義的要素」といえるでしょう。

広井氏の議論はさらに進んで、生産や労働、資産などの大もと、「富の源泉」である自然（土地、エネルギーや環境）を人間が使うことにも課税することで、再分配・社会化を進めるというアイデアを打ち出しています。つまり、土地や資源、環境を共有財産として社会的に管理し、フローやストックでの経済的格差を是正するにとどまらず、広く人間生活の大もとになる共有財産を分かち合う考え方だというのです。

このようなコンセプトにもとづいてかたちづくられる社会のことを広井氏は「緑の福祉国家／持続的福祉社会」と呼んでいます。フローやストックの社会化・再分配が行われている国では、環境保全の実績も高く、福祉政策や環境政策のパフォーマンスは相関しあっている。それらを相乗的に高めるのが「社会化」だというのです。

「ポスト資本主義」は、経済社会の空間的単位という面からも論じられています。

すなわち、経済社会が成り立つ空間は、①コミュニテイ（ローカル）－－②国民国家（ナショナル）－－③市場（グローバル）という３つの層から成り立ち、①から③へと広がってきたと考えられるのですが、人間関係の性質という面から見ると①は人間同士の助け合い（互酬性・共）にもとづいてまとまり、②は政府による調整（再分配・公）によってまとめられるが、③の空間単位では、人々をつなぐ共や公の原理が成り立っていないため、もっぱら自分の「得」・利益をもとめて行動する。ロバート・ライシュの言葉で言えば、投資家や消費者ばかりがいることになるので、「超資本主義」になるわけです。

しかしいまや、ナショナルな空間では、モノやサービスの供給・需要が飽和し、グローバルな空間ではマネー経済がバブル崩壊を繰り返していて、いずれも持続可能性を失っています。いま人々が必要としはじめているのは福祉、環境、まちづくり、文化といった「現在充足的」（必要充足的）な領域における活動やサービスです。そこに浮かび上がってくる経済は「地域内循環」を基本とした「コミュニティ経済」だというのが、広井氏の見解です。

広井良典氏の「ポスト資本主義」論は、大変興味深いものですが、そこに描かれている「定常型社会」は、人々がローカル・レベルで共同体をつくり、大もとの富の源泉である自然から果実を引き出し、自分の必要を充足するとともに他人と自然の富を共有する。コミュティでは解決できない問題や不平等が起こったらナショナルーレペルの再分配・社会保障機能を働かせる。こうして、資本主義社会よりも、スローな時間の流れの中で生活するというイメージです。

これはどこか、その昔ジョン・ロックやジャン・ジャック・ルソーが描いた「自然状態」、「社会契約」に通じるところがあります。文学や映像の分野で言えば、トルストイの『イワンのばか』や宮崎駿の『となりのトトロ』、倉本聴の『北の国から』、ドイツの児童文学者ミヒャエル・エンデの『モモ』や『オリーブの森での対話』などとも共通するコンセプトのように感じられます。

もっと言えば「ストックの社会化」や「地域内循環＝コミュニティ経済」、「自然価値の社会化」「定常型経済」などは、宮本憲一氏や宇沢弘文氏などが、年来論じてきた「社会的共通資本」「内発的発展」、「維持可能社会」、金子勝氏の市場の中に公共空間を埋め込む「ルール・カップリング」などの理論にも通じるところがあるように思います（以上、宮本憲一『社会資本論』有斐閣、『現代日本の都市と農村』ＮＨＫブックス、『維持可能な社会に向かって』岩波書店、宇沢弘文『社会的共通資本』岩波書店、金子勝『新・反グローバリズム』岩波書店などを参照）。

「自然状態」とか「トトロ」「イワン」となると、多分にファンタジックなユートピアと受け止められそうですが、いずれも「資本主義以前」の人間や社会を描くことで、「資本主義以後」への想像力をかき立てる作品群だということが重要です。

水野氏や広井氏、ライシュやサンダースを眺めていると、いよいよ資本主義の向こうを考えようとする思想や理論の流れが輩出してきたという思いを深くしますが、同時にその前に卜ランプのような得体のしれない思想が立ちふさがろうとしているのかもしれないわけで、やはり「何か起こるかわからない時代」というイメージヘ後戻りします。