今年も残すところ１５時間ですが、喜ばしい事は、また戦争のできる普通の国に近づいた事です。

左翼はよく軍靴の足音が聞こえてくると、安倍政権を比喩しますが、まさにその通りの戦争ができる普通の国に近づきつつあります。

なんと喜ばしい事でしょうか。

オスプレイ、原発再稼働、特定秘密、普天間の辺野古移設、集団的自衛権、どれをとっても手も足も出ないクソ左翼のチンドン屋とクソメディア。笑えます。

後は、非核２原則に改め、大っぴらに核を持ち込ませましょう。
1967年以来、唯一の被爆国でありながら、なぜかしら「核兵器をもたず、つくらず、もちこませない」という非核三原則を頑なに守り続けていますが、せめて「持ち込ませない」を外し、非核二原則にするべきです。

我々日本人が、先の大戦から学ぶべき事は、核の開発を怠ったことによる「核の抑止力を持たなかった我が国の悲劇」です。そして反省すべきは、敗れた事。
真剣に我が国の安全保障を考えるならば、堂々と原発を稼働し、宇宙開発ロケッと核兵器を開発し、原潜を持つ事です。

戦後すべてを否定され続けながら、コツコツと祖国の再興を願い運動を展開してきましたが、今年ほどその喜びを実感した日々を過ごした事はありません。

憲法改正も、射程圏内に入りました、皆さん、頑張りましょう。

朴大統領 安倍首相の靖国参拝をあらためて批判

陸軍士官学校をでて、満州国軍歩兵第8師団に配属されていた朴正煕。慰安所では朝鮮女とやりまくり。　

韓国の朴槿恵（パク・クンヘ）大統領は30日、今年最後の首席秘書官会議で、「新年は過去の傷口を広げ国家間の信頼を崩し、国民の感情を悪化させる行動がないことを望む」と述べた。安倍晋三首相の靖国参拝をあらためて批判するとともに、日本政府の姿勢転換を求めた発言とみられる。
大統領はまた、「トップ」と「一流」の意味に言及し、「トップは競争に勝ち最高になることだが、一流は最高の品格と資質を持つこと。だからトップより一流になることが難しい」と指摘。自身の行動が周辺に及ぼす影響を考慮できず普遍的な価値と利益に合わない道を進まなければ、一流国との評価は受けられないとの見解を示した。

＠女が身体を売る事にかけて確かに朝鮮人はトップだよね。でも一流じゃないさ。またまたブーメラン放ってしまったね！　朴ビッチさん。あんたのオヤジ朴正煕も満州で朝鮮ピーとやってたんだけど、釈明しろよ。

安住神社 総重量５００キロ、ジャンボ鏡餅奉納 彼の三島由紀夫は文化防衛論で・・・

総重量５００キロのジャンボ鏡餅の奉納が栃木県の安住神社で行われました。１週間かけて作り上げた鏡餅。１段目の直径は１１０センチもあるため、神主自らフォークリフトで運び、移し変えるのも大変です。３段目は１２人の巫女さんに担がれ、厳かに運ばれます。３段重ねた高さは９０センチ。鏡餅とバランスをもつため、ユズの王様「バンペイユ」が飾られました。もち米八俵を使ってできたこのジャンボ鏡餅、節分には細かくされ、参拝客に配られるということです。

＠彼の三島由紀夫は文化防衛論で、日本人が正月に餅を食べて初詣に行っているうちは日本は大丈夫だと言っていましたが、私もそれを信じたいと思います。我が名古屋の熱田神宮には今日、４５０キロの大鏡餅が奉納されました。

戦時徴用訴訟 和解を拒否 政府、韓国側に伝達

韓国での日本企業による戦時中の徴用に対する個人請求権訴訟について、日本政府が「和解に応じない」との方針を韓国側に伝えたことが２９日、分かった。複数の日韓外交筋が明らかにした。韓国では韓国大法院（最高裁）で日本企業の敗訴が確定した場合「戦後賠償は解決済み」と定めた日韓請求権協定を一方的に破ることになるため和解を模索する動きがあった。日本側は「協定を空文化しかねない」と拒否する考えだ。徴用工訴訟は、来年１月にも大法院で被告の新日鉄住金と三菱重工業に対する判決が出る見通しだ。昨年７月の高裁判決では両者への賠償が命じられ、大法院で覆る可能性は低いとみられている。

日韓両政府は７月以降、実務者が東京とソウルを往復し、最高裁判決が出た場合の対処方針を協議。日本側は敗訴判決が確定した場合「明確な国際法違反になる」と指摘してきた。韓国側は「三権分立の原則から、政府は司法判断を尊重せざるを得ない」としながらも、政府間で一度結んだ協定を一方的に覆す行為を「国際社会の信用を損ないかねない」と懸念。日本企業が原告側に見舞金を支払うことなどで和解し、判決を回避できないかと暗に打診してきたという。

しかし日本側は「韓国側に金銭を支払えば、請求権協定の趣旨を日本側から否定しかねない」（外務省幹部）と反発。菅義偉官房長官や岸田文雄外相は、（１）判決前の和解には応じない（２）敗訴判決が確定し、韓国側が日本企業の資産差し押さえに出た場合は、日韓請求権協定に基づいて協議を呼びかける（３）協議が不調に終わった場合は国際司法裁判所（ＩＣＪ）へ提訴する－との方針を確認した。韓国側にも複数の外交ルートを通じて伝えたという。

日本政府は、韓国最高裁での判決を控え、三菱重工業、新日鉄住金とも協議を重ねており、２企業の敗訴が確定しても賠償金を支払わないよう求めている。日韓関係は安倍晋三首相の靖国神社参拝で悪化しているが、首相周辺は「国際法を無視するような振る舞いは国際社会からも批判が集まる」として、韓国側への妥協は拒む考えだ。

＠既に大金を支払っているにもかかわらず、取れるものなら何でも取ってやろうと政府が主導し、自称売春婦や自称徴用工を動員して個人補償をしろと日本政府にタカリまくるクソの集合体が朝鮮民族です。
日本人が反省すべきは、二度と朝鮮人とは関わらないという事だけです。

参考：日韓請求権協定　昭和４０年、日韓の国交正常化に合わせて結ばれた戦後賠償に関する２国間協定。日本が韓国に無償３億ドル、有償２億ドルの経済支援をすることで、両国間の請求権は「完全かつ最終的に解決された」と規定している。韓国政府は平成２１年、徴用工の未払い賃金についても、「請求権協定で外交上解決済み」との見解を示している。

ロシア ボルゴグラード駅で女自爆、１５人死亡＝五輪控える

ロシア南部ボルゴグラードの鉄道駅で２９日、爆発があり、ロシア通信によると、少なくとも１５人が死亡、３０人以上が負傷した。治安当局は、死者に含まれる女１人が自爆したとみている。ロシア南部のソチでは２０１４年２月に冬季五輪を控え、治安当局はテロ対策に当たっていたが、プーチン大統領は一段の警備強化と徹底捜査を指示した。
交通機関を狙ったテロとしては、約３年前にモスクワの空港で３７人が死亡した自爆テロ以来、最悪の惨事とみられている。

＠爆薬の量は少なかったようですが、特亜のように我が国に対するコンプレックスから、いつまでも被害者面して内政干渉を繰り返すクソ民族とは違い、手法はどうであれ自らの身体を賭けて意志を貫く立派な連中が世界にはいるものです。

シナ地図に「釣魚島」未記載＝７１年以前、尖閣自国領と見なさず－国境線も変更

　
1９７１年以前（写真上）と同年以降（写真下）の中国の地図。　　　　昭和５３年５月１１日魚釣島に上陸した小会会員（左２人目笠原正敏）
７１年以降の地図には「釣魚島」の記載があり
（１）、台湾と与那国島の間の境界が北緯２５度より下にある
（２）＝写真上「中国地図帳」（地図出版社、６６年４月）、
同下「世界地図帳」（地図出版社、７１年７月）

１９４９年に中華人民共和国（中国）が成立して以降、７１年７月までに中国政府系の地図出版社が発行した地図の中に、領有権を主張する沖縄県・尖閣諸島について「釣魚島」という中国名が一切記載されていないことが２９日分かった。中国が尖閣諸島の領有権主張を始めたのは７１年で、同年以前に国家測絵（測量製図）総局が作成した国内地図にも記載がなかった。主張開始に合わせて尖閣諸島周辺の国境線の位置を意図的に変更したとみられることも判明した。
　４６年～２００３年までに中国で発行された国内・世界地図計５０種類以上を時事通信が入手し、調査した。複数の専門家によると、尖閣諸島をめぐり中国発行の地図を作成年次ごとに連続して系統的に調べたのは初めてとみられる。
　尖閣問題に詳しい芹田健太郎・京都ノートルダム女子大学学長（国際法）は「政府系出版社の地図に（中国名の）記載がないのは、領土という意識がなかったことを裏付けるものだ」と指摘した。こうした地図の存在は、日本の尖閣諸島国有化や中国による防空識別圏設定で対立を深める日中間の議論にも波紋を広げそうだ。

＠昭和４４年国連アジア極東経済委員会が報告書で尖閣諸島周辺に石油埋蔵の可能性を指摘すると昭和４５年北京政府は急遽尖閣の領有権を主張しだした。昭和５３年４月、日中平和友好条約締結に向けた交渉が行われている中、突然、約１００隻の武装中国漁船が尖閣諸島に接近し、領海侵犯、領海内不法操業を行うという事件が発生した。これに対し、我が国政府と海上保安庁はただ傍観するのみであった。
よって小会は昭和５３年（１９７８年）５月１１日尖閣諸島領有決死隊を結成し戦後初めて魚釣島に上陸を敢行し、大日章旗を掲揚し我が国の主権を守り抜いた。この一次二次にわたる決死の行動がきっかけとなって現在も尖閣は竹島のようにシナに不当に占拠されずにいる。こうした我々の行動がなければ尖閣諸島はすでに覇権シナによって占有実効支配されていたに違いない。

詳細：
軟弱な日本政府に代わって堂々と領有権を主張した。昭和53年5月11日　大日本赤誠会　尖閣諸島領有決死隊魚釣島強行上陸の記録>　　

辺野古工事 海保も投入 妨害即検挙 刑事特別法適用方針

政府は２８日、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾（ぎのわん）市）の名護市辺野古への移設について、辺野古での代替施設建設に対する妨害を排除するため、米軍施設・区域への侵入を禁じる「刑事特別法」を適用する方針を固めた。建設場所のキャンプ・シュワブ沿岸部は立ち入り制限海域で、同法の適用が可能だ。海上保安庁と沖縄県警を積極投入して妨害を厳正に取り締まる。政府は、今年度中に代替施設の設計で民間業者と契約する。設計は通常１年かかり、その間、辺野古のシュワブ沿岸部で海底地盤の強度などを調べるボーリング調査も業者が実施。その後、５年かけて埋め立てる。

平成１８年にシュワブ沿岸部に２本の滑走路をＶ字形に建設する計画で日米合意したのは、反対派の妨害を排除する狙いもあった。１４年に決定した辺野古の沖合に滑走路１本を建設する移設計画のボーリング調査が、過激な妨害を受け頓挫したことを教訓にした。来年度から実施するボーリング調査でも反対派がボートやカヌーで近づき、妨害する恐れが強い。ただ、１４年決定の移設計画と異なり、米軍の排他的使用のため常時制限されるシュワブ周辺海域から作業を進めていくため、海域に侵入した時点で刑事特別法の適用で即座に検挙できる。「反対派の活動に威力業務妨害罪は適用しにくい」（防衛省幹部）と指摘される点も、刑事特別法の適用でカバーできる。

妨害の監視と摘発のため、海保の巡視艇を周辺海域に常時配備する。陸上部分でも座り込みで工事車両の通行を妨げる行為が予想されるが、政府は沖縄県警に道路交通法の適用で積極的に摘発させる方針だ。刑事特別法の適用例としては今年９月、普天間飛行場に無許可で侵入した男を宜野湾署が逮捕している。

参考：刑事特別法
在日米軍の施設・区域の使用を認めた日米安保条約６条を受けた法令で、基地や区域への侵入を禁じる。不当な手段による米軍機密情報の収集や軍用物資の破損も適用対象。逮捕手続きや米軍側に逮捕された容疑者の引き渡しなども規定している。

＠シナの手先の左翼が反米・反基地、最後の砦として位置づける「沖縄」。それらと連動する反日メディアの全面バックアップによる反辺野古キャンペーンが既に始まっています。
尖閣周辺でシナとぶつかれば、奴らは必ずシナの先兵として内乱を誘導します。問答無用で、全部ぶち込んでやってください。

米、同盟深化へ日本にスピードと集団的自衛権行使を期待

米政府は日米同盟強化という観点から、日本政府の国家安全保障戦略や防衛計画の大綱、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古への移設にゴーサインが出されたことなどを評価している。そうした中で米政府が日本に求めるのは、日米同盟の強化のスピードアップであり、集団的自衛権の行使容認だ。ただ、安倍晋三首相の靖国神社参拝で安倍政権への疑念が芽生えてもいる。

普天間飛行場の移設に向けて辺野古の埋め立てが承認され、米政府は「画期的な出来事」（ヘーゲル国防長官）と歓迎した。だが「方向性がようやく見えてきたという程度にすぎない。しかも今後、沖縄県の情勢変化による紆余（うよ）曲折も予想され、手放しで評価してはいない」（米軍事筋）というのが本音である。一方で米政府は、日本政府が今月閣議決定した、中国の海洋覇権への対応を打ち出した国家安全保障戦略と防衛計画の大綱、中期防衛力整備計画を、日米同盟の強化に貢献すると評価。加えて、米政府には集団的自衛権行使容認への期待が強い。日米同盟の強化と、米軍のアジア・太平洋地域における再均衡戦略にとり、有効に作用すると認識しているためだ。

＠スピード感は、以前がマッハ１なら、安倍政権になってマッハ５は出ています。基本的に金のない米政府のアジア戦略を（前にも書いたがAPECをドタキャンしてアジア重視もへちまもない）我が国に任せれば済む事。但し、原潜供与と、非核２原則で沖縄か横須賀にでも核弾頭を持ち込んで飾っておいてください。

香港では活動家らが抗議 安倍総理"靖国参拝"受け

＠シナの朝鮮化ですね。主権国家の日本の総理がどこへ行こうと勝手という事が、どうして理解できないのでしょう。
特亜との国交断絶もやむを得ないでしょうね。いい機会ですので村山談話も破棄し是非やりましょう。

安倍首相を入国禁止に＝有力な対抗措置を提案－中国紙

２７日付の中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は、安倍晋三首相の靖国神社参拝を受け、安倍氏らを「中国で歓迎を受けない人物」のブラックリストに入れ、５年にわたり入国禁止にするなどの措置を取るよう提案する社説を掲載した。さらに「中国は大国として少し過度な対抗措置を取っても国際世論の理解を得られる」として強力な対日行動を取るよう政府に求めた。
習指導部、「対日強硬」前面に＝関係改善の動き挫折－「日本孤立化」も視野・中国
安倍首相らを入国禁止にすれば、「任期中の中国とのハイレベル相互訪問の可能性を排除し、安倍政権は対中関係改善の能力をほとんど失うことになる」と指摘した上で、「中国は安倍政権や本人に対する態度を公に表明すべきだ」と強調。また靖国問題は、尖閣をめぐる対立よりも「国際社会から見て分かりやすい問題だ」として「中日の衝突において日本は外交に加えて道徳的にも敗れる」と訴えた。　一方、２７日付の人民日報は「歴史を後戻りすると絶対に出口はない」と題した論評を掲載。「誤った歴史観をまたさらけ出したものだ」と批判し、「日本社会のさらなる右傾化を示す最新の例証だ」と強い警戒感を示した。
論評はさらに「侵略の歴史の清算が不徹底なため、日本の軍国主義思想は頑固な生存力を持っている」とし、「日本の政治に急進的な右翼勢力が急速に台頭している」との認識を示した。中国各紙は、１面に「中国は安倍の参拝を強烈に抗議する」（新京報）などと大きく報じた。

＠是非現実化して頂ければ、安倍も喜びます。

河野談話の撤回要求へ 維新、年明け署名 参考人招致も

慰安婦募集の強制性を認めた平成５年の「河野洋平官房長官談話」をめぐり、日本維新の会が年明けに河野談話の撤回と、河野氏の国会への参考人招致を求める署名運動を全国で展開することが２７日、分かった。談話の根拠となった韓国での元慰安婦への聞き取り調査報告書は「ずさん」だったことが産経新聞の報道で明らかになっており、維新は署名運動を通じ見直しの機運を盛り上げたい考えだ。平沼赳夫国会議員団代表らが主導して進める。維新は「歴史問題検証プロジェクト・チーム（ＰＴ）」（座長・中山成彬元文部科学相）を１１月に発足させ、談話の検証を開始。１２月に内閣官房に対し、元慰安婦１６人の聞き取り調査報告書の開示請求を行った。米カリフォルニア州グレンデール市に「慰安婦」像が設置された問題では、党所属国会議員が現地を視察している。だが、こうした取り組みにもかかわらず、談話見直しの論議は広がりを欠いている。このため、「間違った談話で、日本人がいわれのない汚名を着せられたままではいけない」（幹部）として、全国で声を上げることにした。

＠これも既に論破されていますが、政府も中々撤回しませんネ。いずれにしてもこうした利権にまみれた売国奴は一人づつ潰していきましょう。村山談話もゴミ箱に。

辺野古埋め立て承認 仲井真知事

沖縄県の仲井真弘多知事は２７日、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設に向け、同県名護市辺野古の埋め立て承認を表明した。

＠仲間割れの喧嘩は、ゆっくりやってください。

韓国、日本提供の銃弾返却へ 追加物資到着後

韓国国防省の副報道官は２７日の記者会見で、日本が国連を通じて南スーダンで国連平和維持活動（ＰＫＯ）に参加する韓国軍に提供した銃弾１万発について、韓国から現地に追加物資が届き次第、「すぐに国連に返却する」と明らかにした。韓国内で、安倍政権が銃弾提供を「積極的平和主義」の推進に「政治利用している」との批判が出ていることを念頭に、返却方針を明確にした形だ。副報道官はまた、銃弾提供をめぐる日本の対応や安倍晋三首相の靖国神社参拝に触れ、「信頼を構築できない日本の動きがある中、どのような軍事交流ができるのか問いたい」と述べた。

＠まあまあ文句を言ったところで、奴らの本質は変わりませんから無視しましょう。兎に角朝鮮半島とは関わらない事です。

首相が靖国神社に参拝するのにどうして特亜に配慮する必要があるのか？ 軍靴の足音はどちらから聞こえて

＠犬のクソ以下の志位や万里やクソメディアが、シナと同じコメントを出しているのに笑うが、とどのつまりはそう言う事で、日本人が日本人としての主体性を取り戻せば、当然奴らの存在価値はこの日本から消え失せる訳で、その事を危惧しているだけの話。戦後体制の呪縛と言うか、日本が世界を相手に戦った先の大戦がが正しかった事を世界が認める国家を取り戻せばいいのだ。


安倍、雄弁は男の価値を下げるぞ。菅（官房長官）を見習え！

シナや朝鮮、そしてそんな特亜にへつらう左翼や、リベラル、反日メディアの大合唱こそ”軍靴の足音”に聞こえるのは私だけでしょうか。いつでも受けて立ちますよ。

実施中安倍首相の靖国神社参拝は妥当？

陸自隊員が演習中に紛失した８９式自動小銃未だ発見に至らず 隊員8万人で探す！

＠やっと経過が報告されましたが、未だ発見されていないようです。

守山１０師団　２等陸曹が小銃紛失　実弾なし、静岡で訓練中　至尊に忠誠を誓い至尊に殉ずる皇軍たれ！