大日本赤誠会愛知県本部ブログ版”一撃必中”

当ブログは金銭目的ではなく、飽くまでも個人的な主義主張(思想や言論の自由)を表現する場として開設しています。悪しからず!

イスラエルはガザへの無差別攻撃を即刻止めよ!!

2008年12月31日 01時14分17秒 | 古いシリア戦場ライブ・ロシア軍・フーシ、イエメン・アフリカ・北南米情勢
確かにハマスが停戦協定解除とともにロケット弾を撃ち込んだとすれば非はハマス側にある。しかしすでに400名近くのパレスチナ人が空爆で亡くなっているではないか。更に戦車部隊をガザとの境界線に待機させ地上戦も辞さないとオルメルトは息巻いているが、すでに勝敗はついている。どう見たってやり過ぎだろう。
一様イスラエルには文句をつけておく。

さて、愈々新しい年を迎えるが、何も言う事はない。
それぞれがぞれぞれの立場でその信念に基づいて、勝利するその日まで頑張ろう。


(写真は11月24日ホワイトハウスでお互いの功績を称え合う退任間近の戦犯ブッシュと戦犯オルメルト お二人とも恥と言う言葉は持ち合わせていないようだ)

シナ当局またもや介入 「日本軍医の美談」日本語教材から削除 そりゃ「胡錦濤皇帝に拝謁 を賜った」と

2008年12月30日 11時14分55秒 | 三党連立鳩山淫売政権
日本のNPO法人が編集した日本語教材が中国で今秋出版されたが、原本に史実として収録されていた「旧日本軍医が多くの中国人を助けた」との内容に対し、中国側が「問題がある」として削除していたことが29日までにわかった。中国では愛国主義教育の一環として、日本軍の残虐さを誇張して描写した書籍が大量に出版されており、こうした日本軍のイメージと矛盾しているため中国側が難色を示したとみられている。
この教材にはもともと、「雪女」「走れメロス」など日本のおとぎ話や短編小説、伝記など5つの文章が収録されていたが、中国側が問題視したのは「永井隆、原爆の地 長崎に生きて」という文章だった。

長崎に原爆が投下された後、自分も被爆しながら、多くのけが人を治療した医者、永井隆氏の生涯をつづった文章で、1937年に永井氏は軍医として中国に赴き、日本人だけではなく、病気や負傷をした中国人を多数治療したことも紹介されている。そのうち、「1939年には1年間で4000人の中国の人々を助けた」などの部分について、中国の出版社が「記述に問題がある」として日本側に手直しを求めてきた。

日本側は、執筆の際に参考にした「永井隆全集」など多くの史料を中国側に送り、説得しようとしたが、結局「永井隆」の部分はすべて削除して出版された。

@我が国の政治家すべてが尻尾を振ってシナ詣でを繰り返しているが、もっとも滑稽だったのが平成19年12月7日のこの時。日頃弱い者には威張り散らしている小沢一郎くんだが、胡錦濤の前ではちょこんと椅子に座り恐縮しまくりの小心ブタに変身。「胡錦濤皇帝に拝謁 を賜った」と自ら公言した情けない党首。
 

次期主力戦闘機の選定、見直し…F22の生産不透明化で

2008年12月27日 17時46分39秒 | 我が国の安全保障問題
政府は27日、次期主力戦闘機(FX)選定で米国製最新鋭ステルス戦闘機「F22ラプター」を最有力機とする対応を見直し、再検討する方針を固めた。
オバマ次期政権でF22の生産が抑制・中止されるとの見通しが強まったためだ。今後は英独などが開発した「ユーロファイター・タイフーン」、米英などが開発の「F35」、米国製「F15FX」の3機種から絞り込む考えだ。

F22に関しては、最先端技術などの情報漏えいを懸念する米議会が禁輸措置を設けているが、防衛省は09年度予算で始める予定だったFXの導入時期を先送りし、米政府に禁輸解除を要請してきた経緯がある。しかし、米政府は金融危機による税収減などをにらみ、調達価格が他機の2~3倍とされるF22の追加生産に消極的だ。米空軍などが生産継続のため、対日輸出を後押しする可能性も指摘されるが、生産中止に前向きと言われるゲーツ国防長官がオバマ政権でも続投することになり、日本政府は「生産継続はないとの感触を得た」(防衛省幹部)としている。

防衛省では、F22と同じ第5世代機で爆撃能力も持つF35を推す声があるが、F35は米軍でも実戦配備されていない。ユーロファイターは欧州勢が日本に売り込みを図っているが、欧州からの調達には米国の理解を得る必要がある。このため、F35の実戦配備までFX選定を先送りし、現在保有するF15の改修で対応する案や、F15の改良型であるF15FXをF35までの「つなぎ」として購入する案も浮上している。

@いずれにしても世界中に変革の嵐が吹き荒れている現状に於いて「情報漏えいを懸念する米議会が禁輸措置を設けている」とか、売り込むと言ってはいるが飽くまでもモンロー主義を決め込むEU、さらに独自開発を許さない日米同盟が足枷では話にならない。シナがすでにステルスタイプ「殲10」「殲11B」の導入を始めている以上、間違いのない選択を望む他ない。
(写真はF35)

麻生太郎の勇断 日本から護衛艦派遣 ソマリア沖の海賊対策

2008年12月26日 08時09分31秒 | 我が国の安全保障問題
政府は25日、海上警備行動発令によるアフリカ・ソマリア沖での海賊対策について、日本から新たに護衛艦を派遣する方針を固めた。インド洋に派遣されている海上自衛隊の護衛艦を活用すると補給活動に支障が出る可能性があり、海賊対策に特化した派遣の方が、より実体的な任務が行えると判断した。ただ、派遣準備に十分な時間が取れないなどの問題もあり調整を急ぐ。

 麻生太郎首相は同日夜、首相官邸で記者団に対し「取り急ぎ日本も対応すべきだ。取り急ぎということであれば海上警備行動で対応する」と述べ、海警行動の発令で海自艦艇をソマリア沖に派遣することを正式に表明した。

 さらに首相は「他国の船は助けませんではいかがか」と述べて、海賊対策の一般法の早期制定に意欲を示した。

 政府は護衛艦1、2隻に補給艦1隻の陣容を検討。ソマリア沖の海賊多発海域に艦を配置し、通行する日本関係船舶から危険情報が入った場合に現場に急行することを想定している。

 また、一義的に海上での治安維持を担当する海上保安庁との連携を強化するため、日本で海上保安官を同乗させて出航する。武器使用については、警察官職務執行法を準用し威嚇射撃や海賊側と同程度の武器での応戦を認める。

 アジア諸国のうち、中国は海軍艦艇をソマリア沖のアデン湾に派遣、海賊対策で各国と足並みをそろえる姿勢を強めており、日本の存在感を示す意味でも海賊対策に特化した護衛艦の派遣は重要となりつつある。ただ、日本籍船の護送任務を優先する外務省と、海域での警護を念頭に置く防衛省との調整はついておらず、年内にも派遣する政府調査団の報告を踏まえ、さらに検討を進める。

@判官贔屓じゃないがここまで連日麻生叩きが行われると少しは麻生でも応援したくなるのが人情というものだ。まして小沢一郎率いる民主党に日本の未来を託すわけにはいかない。そんな中で先日もここで取り上げたが、国際協調を全く否定する積りはないが、なんでもかんでも盲目追従という主体性なき政府の在り方を見直せと言っているのだ。このように我が国が独自の主体性に則って前向きに対応を打ち出していけば、きっと支持率も上がるだろう。社民党と同じことを言っていて支持してもらおうなんておこがましいのだ。余力があれば他国の船籍も守ってやればいいじゃないか。(写真は護衛艦たかなみ)

靖国神社サイト、ハッキングされる 画面に中国旗

2008年12月25日 08時18分19秒 | 暴戻支那の膺懲
靖国神社の公式ホームページが、何者かによってハッキングされたことが2008年12月24日夜、明らかになった。同日の午後11時現在、靖国神社のホームページにアクセスすると、「Hacked By 小飯, Beach, RichMan, s4t4n」というメッセージと、「2008年12月24日」の日付、大きな中国国旗のみが表示される状態が続いている。

@東京裁判で有罪となった東条英機以下6名が絞首刑にされたのが12月23日でありその後靖国神社に合祀されているが、それを狙った犯行なら何で24日なのだ。
(画像はイメージ)

ソマリア海賊に対抗 海自艦、日本籍船を護送 海上警備行動適用を断固支持する!!

2008年12月24日 09時51分12秒 | 我が国の安全保障問題
政府は23日、アフリカ・ソマリア沖を航行中の日本籍船が海賊に襲撃される危険性が高いと判断した場合、インド洋での補給活動で展開している海上自衛隊の護衛艦に「海上警備行動」を発令し、護送を行う方針を固めた。政府が総合海洋政策本部で検討している海賊対策一般法制定までの過渡的措置として実施する。ソマリア沖では、海賊の船舶襲撃事件が頻発しており、政府筋は「襲撃の可能性が高い場合には海警行動を躊躇なく発令する」としている。

 自衛隊法82条に基づく海警行動は、海上保安庁で対応不能な事態が発生した場合、自衛隊が海保に代わってわが国の人命・財産の保護や治安維持に必要な行動を取ることを認めている。政府は同法に基づき、ソマリア沖で日本籍船のほか、(1)日本企業が運航を管理している外国籍船(2)日本人が乗船している船舶-を海自艦艇で護送することが可能と判断。ただ、対象が2300隻以上にのぼるため、当面は日本籍船に限って護送を行う方針だ。

 海警行動の発令は、防衛相が首相の了承を得て命じることができるが、日本から護衛艦を派遣するのでは到着までに1カ月程度を要する。このため、当面は改正新テロ対策特別措置法に基づきインド洋に派遣している護衛艦1隻で対応する方針で、任務をあらかじめ護送対象に決めた船の伴走のみに限る考えだ。ただ、海賊船から攻撃を受けた場合には、警察官職務執行法に基づき同等程度の武器での反撃を認める。一方、政府は現場海域の警護態勢強化のため日本から別途護衛艦を派遣することも検討する。この場合、海自隊員の訓練などのため派遣は来春以降になる見込みだ。

4月には日本人計1600人が乗る豪華客船2隻がソマリア沖を通過する際、海賊に襲撃される危険性が高いとして政府内で海警行動発令が一時検討されたが、腰抜け福田康夫の判断で見送った経緯がある。9月に就任した麻生太郎は、「(自衛隊の)艦船が航行するだけで一つの抑止力が働く」と護衛艦活用に積極的な姿勢を示している。ソマリア沖の海賊対策では、中国国防省が海軍艦艇を派遣することを発表している。

@改正新テロ特措法と並行して対応するようだが、本来ならばきっちり切り離し、海賊対策として独立した警護部隊を派遣すべきだ。主権国家として当り前の行動であり断固支持する。
(写真はRPG-7対戦車ロケットと機銃で武装しているソマリアの海賊)

「日本の領土を守るため行動する議連」やっと対馬視察 麻生太郎は速やかに対馬を視察せよ!!

2008年12月21日 09時56分22秒 | 温暖化阻止! 問答無用 クリーンで安全な原発を即刻全基再稼働せよ!!
長崎県対馬市で韓国資本が一部不動産を買収などしている問題で、自民、民主両党の国会議員を中心とした超党派の議員グループ11人が20日、同市を公式視察した。視察団は、韓国資本に買収された海上自衛隊対馬防備隊本部(同市美津島町竹敷)の隣接地などを訪問。同本部の隣接地はもとは明治時代に造成された旧日本海軍の軍事施設だったことが分かり、視察団長の平沼赳夫衆院議員(無所属)は「領土意識が希薄になっていることを象徴している」と改めて危機感を表明、新法の制定に強い意欲を見せた。

視察団は午前中、対馬市厳原町の市交流センターや厳原港ターミナルを見学。午後は、海自対馬防備隊本部の施設と隣接するリゾートホテル、上対馬町の韓国展望場や航空自衛隊レーダー施設などを訪問した。視察団が最も関心を示したのは韓国資本に買収された同防備隊本部の隣接地。以前は真珠加工場だったが、明治時代に造成された旧日本海軍の軍事施設だったことが、市側の説明で分かったためだ。

対馬市議会自衛隊増強特別委員会委員長の大浦孝司氏によると、買収された敷地内にある浅茅湾に通じる岸壁は旧日本軍が水雷艇の停泊地として開発、軍港として利用していた。現在も石組みが残され、軍港としての活用が可能という。松原仁衆院議員(民主)は「旧海軍施設を韓国資本が買っていることになる。将来的に国防上どうなのか…」と危惧した。

超党派の議員グループ11人に、対馬市側は、防衛施設の整備や韓国資本による不動産買収の規制、税の減免措置、さらには、国境・離島を管轄する新たな省庁の設置などを盛り込んだ特別措置法の制定を求めた。
視察に参加した国会議員は、ほかに、衛藤晟一▽山谷えり子▽西田昌司▽山内俊夫▽谷川弥一▽赤池誠章(以上、自民)▽山根隆治▽山田正彦▽石関貴史(以上、民主)の各氏。有村治子参院議員(自民)は秘書が出席した。

「防衛施設が無防備なのを知って驚いた。何かあったら大変だ」。衛藤参院議員は、日本の安全保障上の観点から、そう感想を述べた。山内参院議員も「常に有事を考えないといけない」と指摘した上で、「このままでは、島民の命を守れないと感じた」と話す。対馬は日本の他の離島と同じように地域経済の衰退や過疎化という問題に直面している。こうした点を踏まえ、「島の活性化と安全保障の視点から新法制定に向けて議論を進めたい」(山谷参院議員)「国がしっかり現実をみて、国防と地域振興をしなければならない」(西田参院議員)との意見も相次いだ。

「問題解決に取り組むスタート地点に立った」と石関衆院議員。赤池衆院議員と山根参院議員は「超党派で取り組みたい」と口をそろえ、新法制定への決意を新たにしていた。視察を終え、平沼氏は「対馬だけでなく、国全体が困ることが起きつつある。しっかり対策を考えたい」と語った。

@遅きに失した感無きにしも非ずだが、国防の在り方そのものが問われている問題であり、本来政府自らが積極的に取り組むべき課題だ。麻生太郎は速やかに対馬を視察せよ!!


クラスター爆弾に代わる精密誘導弾に66億円 M31ロケット弾

2008年12月20日 23時12分34秒 | 我が国の安全保障問題
政府は20日、自衛隊が保有するクラスター(集束)爆弾に代わる精密誘導弾の整備費について、2008年度第2次補正予算案に約60億円、09年度予算の財務省原案に約6億円をそれぞれ計上した。クラスター爆弾禁止条約に同意したことに伴う措置。多連装ロケットシステム用のM31ロケット弾と、戦闘機に搭載するレーザーJDAMを導入する。防衛省は8月の09年度予算概算要求で約73億円を計上したが、代替措置を急ぐ必要があると判断、大半を第2次補正予算に盛り込んだ。




@当初ビル内のスナイパーに2台の戦車から銃撃と砲撃が加えれれるが効果なし。屋上に逃げ込んだところをGPS誘導によってM31がお見舞いされる。かなり大袈裟だが、一撃必中。(イラクでの実写 ヤンキーがえげつなく喜んでいる)


尖閣侵犯の海洋調査船(軍艇)魚釣島を1周半 政府は主権回復の為、経済至上主義を見直せ!!

2008年12月19日 14時18分31秒 | 尖閣諸島にはPM2.5の観測所を設置しろ!
今月8日に尖閣諸島・魚釣島南東の日本領海に侵入、9時間にわたって航行した中国の海洋調査船2隻の航路が18日、海上保安庁の調べで分かった。2隻は魚釣島を1周半も回りながら、調査活動をしていた可能性が高いという。2隻は海保の巡視船の死角から侵入していたことも明らかになり、海保は巡視船を増やし、警戒監視を強めている。現在は、巡視船を常時3隻態勢にし、石垣航空基地の航空機とともに警戒監視を続けている。

@麻生は13日の日中首脳会談で温にこの件で抗議したが、逆にうちの領土だと一蹴され撃沈。事勿れ主義+リベラルの福田康夫から麻生に代わった時点で多くの国民は何がしかの期待を麻生によせたが、麻生も結局就任早々「村山談話」を踏襲してしまった。この時点で麻生政権は終わってしまった訳で、経済至上主義という手枷足枷を外さない限り我が国が我が国たり得る主権を回復する事などできないという事だ。

トヨタが世界中に出て行き、日本の経済を押し上げてきた事は否めないが、その事が結果的に政治を歪め我が国を国家主権の存在しない亡国へと、ただひたすら突き進めてきたと言っても過言ではない。今般の大不況?はそうした経済至上主義とリベラル共に対する警告であり、急場凌ぎの薄っぺらい経済対策より、ここはGNPを押し下げてでも国家のメンツと国防を見直す好機とすべきだ。多くの国民は経済より外国に侮られない、はっきりものの言える強い国家を待ち望んでいるのだ。さすれば、小沢ごとき陳腐なチンピラ率いる民主党に政権を譲り渡すことにはならない筈だ。

我が国が先の大戦で戦線を拡大したことが結局命取りになった教訓を思い起こせば、多国籍企業がとるべき道はおのずから決まってくる。派遣社員がどうしたこうしたなど小さな事はどうでもいいことで、大企業も今まで儲けた利益を吐き出し、海外から撤収し、国内工場を縮小閉鎖して、そこを耕し、田畑でも作って余った従業員に百姓でもやらせればいい。畜産もいいぞ。態々シナ人や韓国人を雇い入れる事もなくなり国内もすっきりする事だろう。さすれば環境にもやさしい自給自足を兼ね備えた良質な愛国的エコ企業になるというものだ。


反日が反日でなくなる日 Ⅷ 第四の権力を振りかざす反日コマンド 反天皇主義集団

2008年12月18日 13時18分33秒 | くたばれ極左と共産党!
今更言うまでもないが戦後民主主義を最大限に利用し反権力を標榜しつつ「国家権力に対抗する勢力」として自らを第四の権力と豪語し、悠久三千年の歴史を誇る日本の解体を目指しているのが我が国マスメディアの真の姿である。左翼、クリスチャン、特ア、リベラル、在日の前衛コマンドとして反日統一戦線を構築し、目的の為には手段を選ばず「ペンは剣より強し」などと嘯き、弾の飛んでこないところで反戦記事を書き、嘘でも100回書けば真実になると言うのが彼らのモチベーションでもある。その内実は反天皇主義で固められ、特に特アと親密に連動し、連日呆れるほどの反日情報を垂れ流し、ほくそ笑んでいる。

ほんの一例を挙げると、南京攻略戦の前に農作業を終え兵士に守られながら帰宅する女性や子供をアサヒグラフがそのまま紹介したものだが、朝日新聞記者、本多勝一はこうした写真に目をつけ慰安婦連行の場面として大虐殺と関連付けて紹介している。本多勝一と連動する南京大虐殺記念館ではこの写真を旧日本軍が女性らを連行する場面として取り上げ、「農村婦女は連れ去られ陵辱、輪姦、銃殺された」と解説している。(今更本多勝一でもないが、この手の輩がそれぞれの役目をもって反日にいそしんでいる現状を放置していれば表題の日が訪れるのも時間の問題だ)


航空自衛隊精鋭部隊イラクより撤収 歴史の必然に身を任せ平成維新を断行せよ!!

2008年12月16日 15時21分57秒 | 反日YP(ヤルタ・ポツダム)体制からの脱却
イラクでの任務を終えた航空自衛隊が15日、撤収を始めた。3機のC130輸送機のうち最初の1機が、日本に向けてクウェートのアリアル・サレム飛行場を出発。情報収集で、バグダッドの多国籍軍司令部に派遣されていた隊員5人も帰国した。イラクに派遣された隊員は延べ約3600人、5回派遣されたのは10人に上る。現地では821回の飛行で約4万6500人を輸送。輸送物資は約673トンに上った。うち特措法の安全確保支援活動の一環として運んだ米兵など多国籍軍関係者の輸送人員は3万人程度とみられている。


@意に反しながらも5年間にわたる活動で一人の犠牲者も出すことなく任務を完了したことは称賛に値する。君たち愛国自衛官は現地での貴重な体験を生かし、多母神元航空幕僚長の意志を継承し、それを実践しなければならない。

現下祖国の窮状を見よ!!
対米従属と対東アジア隷属を唯一絶対の主体性とし日本人としての誇りは失われ、人心は荒廃を極め、狡猾と独善、そして愛国心なき卑劣な政治家共の跳梁跋扈。中立公正であるべきマスメディアは自らその使命を放棄し、第四の権力と化して国家の転覆を煽り、栄光ある我が祖国は国家存亡の危機に曝されている。政略政局に明け暮れ民意を蔑ろにするような国家観念なき亡国政治体制下での文民統制に従う義務などない。逆に現体制の一新を図る事こそ君たち自衛官に与えられた歴史的必然と受け止めるべきである。愛国自衛官は歴史に学べ! 決起せよ! 決起せよ! 自衛隊が起つ時、我が国は救われる。
平成維新を断行せよ!!



12月20日対馬視察 やっと重い腰を上げた「日本の領土を守るために行動する議員連盟」

2008年12月15日 19時15分30秒 | 温暖化阻止! 問答無用 クリーンで安全な原発を即刻全基再稼働せよ!!
超党派議員でつくる「日本の領土を守るため行動する議連」(会長・山谷えり子前首相補佐官)と自民党の派閥横断の勉強会「真・保守政策研究会」(会長・中川昭一財務相)は12日、合同で20日に長崎県対馬市を視察することを決めた。
韓国資本による相次ぐ土地買収が日本の安全保障に影響を及ぼしていないかを調べるのが目的。

@今回は必ず行けよ。「国境対馬振興特別措置法」(通称・防人の島新法)の早期成立を図り、全国民一丸となって対馬を守り抜こう。

GOOD JOB!! ブッシュ イラクで靴を投げつけられる

2008年12月15日 10時03分36秒 | 米ユニラテラリズム(良い意味での)
イラクを訪問中のブッシュは、記者会見の途中でイラク人記者から靴を投げられたが、素早い身のこなしでこれをかわしてしまった。騒然とする周囲に落ち着くよう呼びかけ、「今の靴のサイズは10(28センチ)だったよ」とジョークを飛ばして応戦した。中々やるじゃん。