習近平に歯向かった高官らに死刑判決 政治団伙

かつて中国の公安部を牛耳っていた高級幹部の裁判が今月次々と開かれた。元公安部党委員会委員の孫力軍・副部長ら七人「政治団伙（不法活動をするグループ）」のメンバーほぼ全員に重い判決が言い渡された。
孫力軍副部長が9月23日、元中国司法部長・副傅政華と江蘇省政治法律委員会書記・王立科が9月22日、それぞれ2年の執行猶予つきで死刑を言い渡された。2年が経過し無期になっても、減刑や仮放免の権利は剥奪され一生牢獄にとじ込められる運命だ。
9月21日に、元上海副市長兼公安局長の龚道安が無期懲役、元山西省副省長兼公安庁長の劉新雲が14年の懲役、元重慶副市長兼公安局長の鄧恢林が15年の懲役を言い渡されている。
元国家安全部党委委員兼国家安全部紀律委員会監察グループ長の劉彦平は9月9日に逮捕されている。これで七人の「孫力軍政治団伙（不法活動をするグループ）」全員が摘発され、第二十回党大会（二十大）に向けて駆け込みで重い刑が科された。
「わずか3日で6の虎（大物の汚職腐敗者）が裁かれた」と「中国新聞週刊」が成果を強調した。罪名は主に賄賂や汚職だが、「政治団伙（不法活動をするグループ」との呼び方は権力闘争での敗北を意味している。
孫は「二つの維護（習近平を首長とする党中央及び党の核心地位と党中央の権威及び集中統一指導地位を擁護すること）」に反したという。通達の文面を読むと、高額の収賄罪よりも習近平に反対したことの罪を問われたようだ。

参考：伙（火・夥） 付属形態素 仲間，同僚． ⇒団伙tuán huǒ　 ，同伙 tónghuǒ ． 付属形態素 （仲間・同僚の）集まり，組，グループ．

＠前から言うように、習以外が賄賂を懐に入れるのは一切ご法度。勿論口答えも死刑。特に武漢ウイルスの情報を外国に流し、習の武漢視察に同行した際の横柄な態度が逆鱗に触れた孫には、既にその時点で未来はなかった。
ジェンダーだ差別だと騒ぐクソ共は、シナや北朝鮮にはダンマリか？　

一帯一路 裏で蠢くチャイニーズマフィア

佘倫凱こと佘智江

先日、タイで、カンボジア国籍華人（カンボジア国籍を取得している中国系住民）が越境違法賭博容疑で逮捕された。
よくある越境賭博事件かと思いきや、この容疑者が、東南アジアの知る人ぞ知る大物華僑で、中国の国家プロジェクト「一帯一路」に巨額の投資もしていた「佘倫凱」という名で知られる人物だった。
バンコクポストによれば、国際刑事警察機構（ICPO）の国際指名手配に基づいて、タイ警察が違法越境賭博犯罪の容疑で8月13日までにカンボジア国籍の佘智江を捕まえた。カンボジア国籍だが、中国に送還されることが決まっている。その佘智江こそが佘倫凱で、ミャンマーを拠点に、オンライン詐欺、人身売買、臓器売買など闇のビジネスを東南アジア一帯で展開していた、という。
佘智江は、湖南省の農村に1982年に生まれ、96年から広西チワン族自治区の桂林で自動車の修理やシャンプーセールス、ガードマン、マッサージ店経営など、およそ20の職業を転々としていた。99年に、テンセントのSNS「QQ」のチャットルームでインターネットに触れ、インターネットビジネスに乗り出すことを決意する。

小さな小屋を借り、ゲーム会社を設立、オンラインゲームを開発する。その後、とある福建のボス（おそらくはマフィアであろう）と東南アジアに行き、ゲーム開発で大金を稼いだ。さらにフィリピンにまで南下する。このときのゲーム開発とは、おそらく賭博ゲーム類だとみられる。
シアヌークビルの犯罪拠点と佘智江との関係は今のところ不明だが、一帯一路プロジェクトが、チャイニーズマフィアネットワークの犯罪ビジネスに利用されているところは共通している。太平島嶼国でも、同様にチャイニーズマフィアネットワークと一帯一路が結びつく形で、オンライン詐欺や暗号通貨を使ったマネーロンダリング、麻薬犯罪などの拠点になりつつあるという懸念が広がっている。

佘智江は2020年7月まで、中国共産党華僑聯合の常務副会長だった。
2019年7月、亜太新城プロジェクトに関して、中国国際経済交流センター（CCIEE）と、佘智江の企業、亜太国際ホールディングスの調印式が北京で行われ、多くの中国メディアに報じられている。CCIEEは発展改革委員会が主管する経済研究機構で、中国共産党のハイレベルのシンクタンクだ。佘智江は、このとき、亜太新城プロジェクトが一帯一路の実践であるだけでなく、民営企業が国家の一帯一路樹立を支援する1つのモデルとして重要な意義がある、とコメントしている。誰が見ても、CCIEEがコンサルを引き受けて進められている正式な一帯一路プロジェクトであった。
こうしたことから想像されるのは、中国の一帯一路プロジェクトは、チャイニーズマフィアによるさまざまな犯罪に利用されている可能性があり、それを利用して中国共産党が東南アジアの政治経済に浸透しようとしていた可能性もある、ということだ。
一帯一路は、世界の途上国を債務の罠にはめるという点ですでにイメージは真っ黒だったが、さらに、こうした華人・華僑による闇ビジネスが絡む怪しげなものであることが明るみになった。

＠まあ今更だが、クレムリンがロシアマフィアの巣窟であれば、中国共産党がチャイニーズマフィアの牙城である事は明白で、我が国の政治家や財界人の中にも忠誠をつくす工作員がごろごろしている。

一帯一路 総スカン 大逆風、バルト3国離反で行き詰まる外交

一帯一路構想の一環である、中東欧諸国との経済協力枠組み「17＋1」。スロバキアも抜ける可能性が浮上。長年、ロシアに苦しめられてきた国々にとって、ロシアの侵略行為を糾弾しない姿勢は受け入れがたい。
「17＋1」は、中国が一帯一路構想の一環として10年前から主導してきた中東欧など17カ国との経済協力の枠組みだ。
だがバルト海沿岸のエストニアとラトビアは8月11日、この枠組みからの離脱を発表。これによって昨年5月に離脱したリトアニアと合わせてバルト3国が全て不在となり、さらに中国に批判的なスロバキアなどの国々も後に続く可能性がある。
こうした動きは、ロシアのウクライナ侵攻をめぐる中国の対応への不信感の表れだ。かつてロシアの帝国主義に苦しめられた中東欧諸国にとって、ロシアの侵略行為を糾弾せず、NATOに責任を押し付けようとする中国政府の姿勢は受け入れ難い。
中国外交への逆風はそれだけではない。一帯一路では計画の不履行や参加国の「債務の罠」が大きな問題となっている。「17＋1」でもハンガリーとセルビアを結ぶ鉄道や発電施設の建設が大幅に遅れており、中国離れの流れを変えるのは容易ではない。

＠今頃かよと思うが、それでも過ちに気がついただけまだましだ。世の中には、信じがたいほどの欲張りや世間知らずのアホ宰相がごろごろしている。フランスのマクロンなんていい例だ。
習近平、それより武漢ウイルスの責任取れよ。８月２３日 １７時時点
感染者: 596,760,480人 死者: 6,455,107人

シナ 東部・安徽省 ２５歳男繁華街で刃物振り回し２０人死傷！

中国東部・安徽省の繁華街で、男が刃物で通行人らに襲いかかり20人が死傷したこの事件。警察が犯行の動機を明らかにした。拘束された男は「家族との関係がうまくいかず世の中が嫌になって犯行に及んだ」と話している。
5日に起こったこの事件では6人が死亡し、14人がけがをした。警察は、事件直後に現場近くに住む25歳の無職の男を拘束。事件当時、現場は歩行者天国になっており、買い物客などで賑わっていた。

＠日本でやられなくて幸い。問答無用で死刑にできるから、意外というか撃ち殺さないんですね。

シナ また電気バスが爆発大炎上！

中国南部の広西チワン族自治区にある大学のキャンパスで、電気バスが炎上し、隣の車3台を巻き込んだ。

＠毎日燃えてるな～～～　リチュウムイオンごときバッテリー。走行中に炎上しない保証はないので乗らない事。
注：チャンコロが使うEVバッテリーは、3時間で急速フル充電するコバルト系/マンガン系リチウムが支流。なんでもコピー専科だからまともなものは未来永劫作れない。
差が国が開発したリン酸鉄リチウムイオンは、発火したり爆発するガスを放出しないので安全です。

シナ （ナマ）遼寧省・大連 乗用車が猛スピードで横断歩道に・・・4人死亡！

中国で乗用車が猛スピードで横断歩道に突っ込んで歩行者らをはね、4人が死亡しました。数人がけがをしています。
中国の遼寧省・大連で22日、乗用車がスピードを緩めずに横断歩道に突っ込み、青信号で渡っていた歩行者らをはねました。
4人が死亡し、数人がけがをしています。
事故現場から走り去った車はトラックに追突すると運転していた男は車を降りて逃走を図りました。
車はドイツ製の高級車BMWで、運転していた31歳の男はその後、警察に身柄を拘束されました。
現場は見通しの良い直線道路で、警察は事故の経緯などを詳しく調べています。

＠この場合、神は、どこで生死を分けるのでしょうね。多分自分が死んだ事も知りませんよ。気の毒の限り。

シナ 吉林省 強風でガラス橋崩壊

中国・東北部の吉林省で、床がガラスでできたつり橋で、強風によってガラス床が崩壊する事故が起きた。
橋の真ん中で、手すりにしがみついた状態で取り残されている1人の観光客。事故からおよそ30分後、観光客は駆けつけた救助隊に無事助け出された。
中国では、強風による事故が相次いでいて、武漢ではホテルの回転扉が強風にあおられてガラスが大破する事故も起きている。

＠シナの実力。空母も自称ステルスも同じです。所詮・・・です。

シナ 長征5号B残骸、モルディブ沖のインド洋に落下

地表に落ちることが懸念された中国の大型ロケット「長征５号Ｂ」の残骸は９日、モルディブ沖のインド洋に落下した。中国国営メディアが、中国有人宇宙事業弁公室の話として伝えた。追跡を続けてきた米宇宙軍は、正確な地点などは現時点で不明とした。
国営メディアによると、残骸は北京時間午前１０時２４分（日本時間午前１１時２４分）に大気圏に再突入。東経７２．４７度、北緯２．６５度の地点に落下した。モルディブ諸島西方の海上に当たる。

＠差別はするなとか、多様性を認めろとか、それが正義とばかりに偉そうに他人に押し付けるくせに、こう言うシナの勝手な振る舞いを許す国際社会ってやっぱりバカの集まりなの。

印中、標高４０００－５０００ｍのヒマラヤで対峙！ シナ、大量の戦車配備！

シナは、高地の住環境や軍服の改善策を発表。標高５０００メートル以上、零下４０度の地点でも兵舎の室温を１５度以上に保つなどと説明し、「後方支援力は戦闘力に直結する」と強調した。中国メディアによれば、中国軍は酸素濃度が低い高地でもエンジンが耐える新型戦闘車を配備。４０００メートル以上の地点で複数の井戸を掘り、飲料水を凍結させずに確保しているという。
中印は４０００キロ以上の未解決の国境を抱える。このうちラダック地方と中国が実効支配するアクサイチン地域の境に位置するガルワン渓谷で昨年５月、両軍の小競り合いが発生。６月には大規模な乱闘に発展し、両軍の衝突としては４５年ぶりの死者が双方に出ている。

参考：高度と沸点について
水の沸点は、高度が上がるほど気圧が低くなるため沸騰温度は下がる。
高度 　　　温度
0m～500m 　未満 100.0
500m 　　　　　98.3
1000m　　　　　 96.7
1500m　　　　　 96.0
2000m 　　　　　93.3
2500m 　　　　　91.7
3000m 　　　　　90.3
3500m 　　　　　88.3
4000m 　　　　　86.7
上の表のように、高度によっては 10 度以上も違ってしまう。その為に芯のあるご飯やうどんが出来てしまう。
それを防ぐためには、鍋にアルミ箔を挟んだり、重石を乗せて密封性（圧力釜原理）あげたり、米を炊くとき沸かしたお湯にといだ米を入れて炊く、湯炊きという方法もある。

＠

シナ 「長征5号B」ロケット制御不能で大気圏再突入

米国防総省は4日、4月下旬に打ち上げられた中国の大型ロケット「長征5号B」が、近く制御不能状態のまま大気圏に再突入するとして、追跡を続けていると明らかにした。
再突入は8日ごろになる見通しという。
昨年も2020年5月5日に同じ型の長征5号Bで天宮号宇宙ステーションのモジュールを打ち上げ、同じようにロケットが制御不能のまま落ちてきている。
参考：日本時間5月12日未明に大気圏へ再突入すると予測されていました。コアステージは大西洋上で再突入したことが米空軍によって確認されていますが、一部の破片が地上に落下した可能性が報じられています。
再突入地点はモーリタニアの沖合でしたが、AfrikSoirによるとその南東方向にあるコートジボワールにおいて、空から物体が落下してきたとの報告が相次いだようです。幸い死傷者は確認されていないものの、Mahounou（マホノウ）では現地時間11日16時頃（日本時間12日1時頃）に長さ約10mの金属管が落下、N’guinou（ニュイヌー）では重さ50kgほどの金属管が家屋の屋根に刺さったとされています。

＠ウイルスはばら撒くは、ロケットはばら撒くは・・・これだからチャンコロは。世界中が本気で一発きついお灸をすえないと、人類は滅亡させられますよ。

warning ドル基軸に切り込む一帯一路とデジタル人民元！

中国政府がデジタル人民元の大規模な実証実験をスタートしたり、IMF（国際通貨基金）が報告書をとりまとめるなど、通貨のデジタル化をめぐる動きが活発になっている。ビットコインが登場した時から、流れは確定していたとも言えるが、いよいよ本格的なデジタル通貨の時代が到来しつつある
★中国がデジタル人民元の実証実験を開始
中国は2020年10月、ハイテク都市の深センを皮切りにデジタル人民元の大規模な実証実験をスタートさせた。デジタル人民元は従来の電子マネーとは根本的に異なり、それ自体が法定通貨である（中国はデジタル人民元を発行するため中国人民銀行法の改正を予定している）。
中央銀行がデジタル通貨を発行する手法としては、国民に直接、デジタル通貨を配る直接型と、市中銀行を介して流通させる間接型の2種類がある。間接型は、基本的に従来の金融システムと同じであり、中央銀行は個人とは取引せず、市中銀行のみを相手にする。間接型は、中央銀行と市中銀行のやり取りをデジタル通貨に置き換えるだけなので、金融システムにそれほど大きな変更を加える必要がない。
中国が採用したのは間接型であり、市中銀行が中央銀行に預けている準備預金をデジタル人民元に置き換え、市中銀行は希望する利用者にデジタル人民元を提供する。利用者は専用の口座（ウォレット）を開設することで、自身の預金口座からデジタル人民元を引き出せる。
今後は、デジタル法定通貨と法定通貨ではないデジタル通貨が共存する形で、デジタル通貨圏が拡大することになる。一連の状況を受けて、IMFはデジタル通貨の拡大を予想する報告書を取りまとめた。
報告書では、デジタル人民元に代表されるデジタル法定通貨に加え、ビットコインやリブラなど民間通貨によるデジタル通貨圏が出現する可能性があり、場合によっては「ドル基軸体制が崩れる」とまで言及している。
中国政府がデジタル通貨の普及にここまで積極的になっている理由も同じである。中国は通貨のデジタル化は不可避と考え、逆にデジタル人民元を介して、国際金融市場におけるドル覇権の弱体化を狙っている可能性が高い。

＠まあそういう事で、そもそも紙の人民元を国際通貨にしようなんて企みは裏書きのない手形のようなもので、誰も信用せず相手にもしなかったが、キャッシュレスインフラの出遅れが幸いし、サイバーテロを得意とする習近平の次なる一手がデジタル社会に於けるデジタル人民元によるドル基軸の切り崩しと言うのは腑に落ちる話なのだ。
気を付けよう、暗い夜道と人民元。兎に角、一帯一路を切り崩してしまう事だ。

シナ YLC-8B & SLC-7 AESA Anti-Stealth Radars

中国は、福建省の平潭島にYLC-8BUHFアンチステルス捜索レーダーを配備した可能性があります。グーグルアースからの衛星画像は、レーダーが今年だけ設置されたことを示唆しています。


左からVHF　JY-27A　　UHF　YLC-8B　　Lバンド　SLC-７　1GHz帯（0.5 - 1.5GHz; 波長200 - 600mm）の極超短波（UHF）
YLC-8Bは、 完全コヒーレントデジタルパルス圧縮と移動ターゲット検出技術を利用した UHFバンド3D長距離ステルス防止監視レーダーで動作しています。レーダーは、500 km以上離れた航空機や、700km以上の範囲にあるミサイルの脅威を検出して追跡できます。アンテナの折りたたみ式アレイは、自動で迅速な展開と回復のために設計されています。

＠目新しくはありませんが、毎回F-35を探知可能だと言っています。

シナ チャンコロ解放軍高原鉄騎旅団！

偉そうに・・・ チャンコロ蓮舫　恥を知れ！

蓮舫　立憲民主　安倍さんを批判したその日に飲酒パーティー


＠偉そうに・・・チベット侵略部隊。

チャンコロ有人宇宙ステーション 天宮

中国の宇宙ステーションは2022年頃に完成する。宇宙ステーションは高度340〜450キロの近地球軌道を10年以上周回し、大規模な宇宙科学実験、技術実験、宇宙応用などの活動をサポートする。さらに宇宙メンテナンスにより耐用期間を延ばし、規模を拡張することも可能だ。
「天宮（Tiangong）」という中国らしい名称を持つ中国の宇宙ステーションは、通常の定員は3人で、宇宙飛行士の交代時に最大6人となる。完成後は中国の軌道上で長期にわたり安定的に稼働する国家宇宙実験室になる。
中国有人宇宙事業のチーフデザイナーである周建平によると、宇宙ステーションの基本構造は、一つのコアモジュール、二つの実験モジュールという三つのモジュールからなっている。各モジュールはいずれも20トン級で、三つの合体時の質量は約66トン。宇宙ステーションは全体的にT字型で、コアモジュールが中央に位置し、実験モジュールⅠとⅡがその両側につながる。うちコアモジュールは宇宙ステーション全体の制御を行い、二つの実験モジュールは生物、材料、微小重力流体、基礎物理学などの科学実験に用いられる。
中国航天科技集団（CASC）第五研究院宇宙ステーションシステム副チーフデザイナーの朱光辰は、「有人宇宙船の神舟（Shenzhou）が1台の車と例えれば、天宮1号と2号は1部屋＋1リビングの家で、宇宙ステーションは3部屋＋2リビングで物置部屋もつく」と分かりやすく説明した。

＠ISSへの入室を断られたので、猿真似で独自開発。「天宮」のコアモジュール「Tianhe」は2021年前半打ち上げ予定となっており、文昌衛星発射場から長征5Bロケットを使用し、打ち上げられる見込み。

シナ リモートセンシング衛星「遥感33号」打ち上げ！

中国は27日午後11時44分（日本時間28日午前0時44分）、酒泉衛星発射センターから運搬ロケット「長征4号C」を使い、リモートセンシング衛星「遥感33号」を打ち上げ、予定の軌道に投入することに成功した。今回のミッションではさらに、マイクロ・ナノ技術実験衛星も搭載し打ち上げた。

参考：遥感衛星シリーズは、2006年4月から2020年10月までに60基以上が打上げられているが、この内、1基のロケットで同時に打上げられた3つ組衛星が13グループ、39基と半数以上を占めている。ほぼ同じ軌道上を3つの衛星が100km程度離れて飛ぶのが3つ組衛星(トリプレット)であり、このような形態にする理由は、通常は、各衛星への電波到着時刻差 (Time Difference Of Arrival)から、地上の電波送信源(特にレーダー)の位置を割り出すためである。 このため、これらの3つ組衛星グループもELINT衛星（電子情報）である可能性が高いと考えられている。

＠遥感衛星＝我が国のスパイ衛星と同じで、光学センサーや合成開口レーダーを備えるスパイ衛星。