原発については、今さら、何も言う気にならない。
石原都知事が何か言って、謝罪したらしい。よく知らないが、地震に絡めたコメントで、我欲に走る昨今の日本人を批判した様だが、また言葉尻を捉えて非難が上がった。
都知事のことはよく解らないが、少なくとも、
日本社会に蔓延するエゴは、この状況にあっても、証明されている。
被災してない地域での「買い占め」だ。
地震から3日後の関西で、80代のおばさんが
「ようやく買えた!」と、得意そうに電池を見せる。
聞くと、無くなるから「早よう買うとかんと」と言う。
そんな心配はないし、そんなことをしたら、被災地が困ると言うと、
無視して行ってしまった。
その後、コンビニもスーパーも、次々と物が無くなった。
「トイレットペーパー・パニック」の再来だ。
あの事件の原因は様々に解釈されたが、結局、メディアが煽った石油パニックに、根拠のない妄言が火を付けたものだった。
死語の復活
終戦直後の混乱で、奪い合いが起こったような時代ではない。
被災地以外の人間が、冷静に普通の生活をしていれば、物資の流通に滞りは起きず、被災地を救うことにもなる。
今回の大災害の報道は、どんなに押さえても衝撃的だ。それを、平時と同じように、煽るだけ煽ってフォローのない報道を続けていると、無傷の地域でも、被災現場に放り出されているような不安に陥る。
もともと、コミュニティーが失われた現代人は、身辺のちょっとした口コミに盲動するし、今ではチェーンメールまで現れた。
メディアは現場の惨状を追うだけでなく、被災者を助けなければならない国民を、先ず安心させ、被災地支援への便宜情報、援助物資の流通状況を報道するのが責務だろう。
(16日になって、復活した道や港の報道をようやく始めたが、その前に、なぜ、被災地に物資が届かないのかを報道して欲しかった)
また、流通業界は被災してない地域での買い占めを拒否し、店頭に
「物資に滞りはありません。買い占めはお断りします」とでも、掲げるべきではないのか。
メディアもネットも、あら探しより、身の回りに起こる、反社会的な庶民行動にこそ、目を向けるべきだろう。(当人かも知れないが)
こんな状況で、我先に買い占めに走る人の為にこそ、
封印された言葉、「非国民!」が、よみがえる。