短いセンテンスで表現

短いセンテンスで表現

　文章の作り方を短いセンテンスで構成します。繋げる言葉は省きます。そのままにしておいて、全て20文字以内の世界の新しいツイッターにしたらどうなるか。空間が一気に広がります。人によって、捉え方がすべて異なります。

　これは新しいものができる可能性を持ちます。組み合わせは自由です。部品の集合があるだけで、順番は関係ない。その意味では、全順序数列ではなく、半順序数列です。

書き起こし中心の入力

　音の入れ方も考えないといけない。もっと、知覚にするのと、入力チェックが確実にできるもの。書き起こしを中心に考えます。

　これ用のイヤホンが必要です。60㎝で、耳でホールドできるもの。イヤホンを買って、分かったのは、これならば、ICレコーダの喪失が避けられるということです。ただ、白色と黒色になることに反発している。またしても、白色のイヤホンが欲しくなる。

　このイヤホンを外に出るとき、入れる時はずっとつけておきましょう。これなら、なくさないでしょう。

自由と平等のトレードオフ

　自由と平等は本当にトレードオフなのか。バランスなのか。共に実現できるのか。自由平等主義という言葉も聞きます。

　LL=GGの世界ならば、自由平等は実現できます。そのためのインフラをどう作っていくのアk。個人と超国家が情報共有でつながっていく。個人の自由の分化の世界と、平等を実現する統合の世界がつながることです。そこまでの過程はかなり、遠いのは確かです。

　存在の力を使うことが、自由を保証するということです。全体の役割を決めて、その中で自分の範囲の中での自由です。

　重要なのは、もう一つのバランスの方です。なぜ、格差があってはいけないのか。格差があるのは、頂点を決めるからです。一つの価値観でやるから、頂点の拘るのです。技術の分野のように、それぞれが自分の範囲で、自分のやりたいことをやって、それが全体に伝わっていくこと、その姿を見る限り、色々な頂点があります。

日本経済３つのシナリオ

『大金持ちの教科書』より　これからの日本でどう稼ぐか？

［シナリオ１］開かれた社会に

　時代の流れに逆らわす、それを受け入れるヽという選択を日本人が行った場合、日本の社会は劇的に変化することになる。

　人口減少、知識産業化という流れが不可避であり、むしろその流れを利用しょうというのであれば、必然的に移民を受け入れ、アメリカ型の知識産業に主要産業は移行することになる。世界から有能な人材やお金を集めるために、資本市場も大胆に開放されることになるだろう。

　そうなると、経常赤字は現在のアメリカと同様、あまり問題ではなくなり、それに伴うインフレもさほど心配する必要がなくなる。

　おそらく都市間の人の移動はさらに激しくなり、知識産業が集まる都市とそうでない都市の差は拡大することになる。知識産業の周辺には極めて大きなビジネスチャンスが広がることになるだろうし、女性の社会進出も一気に拡大することになるはすだ。

　日本には海外から豊富な資金が流入してくるので、円安はそれほど進展しない。一方、株価は順調に推移する可能性が高いだろう。投資という観点では、日本国内を中心に考えていて何の問題もない。

　セクターとしては、従来型産業よりも、ネット企業など新興企業のパフォーマンスが高くなるだろう。移民の受け入れで労働力不足や需要減少という問題も回避されるので、消費財なども好調な業績を維持できるはすだ。

　マイナス面としては、現在のアメリカや北欧など、移民を受け入れ、知識産業に移行した国と共通の課題を抱えることである。所得格差が拡大するとともに、移民との軋蝶といった、これまでの日本ではあまり経験してこなかった問題が浮上する可能性がある。

　こうした知識産業型社会では、高付加価値の仕事と低付加価値の仕事の格差が大きくなる傾向にある。大きな利益を得ょうと思った場合には、何らかの形で高付加価値産業に深く関わることが重要となる。

　単純作業が中心のホワイトカラーのニーズは確実に減少し、彼らの仕事を代替するためのサービスが急拡大する。また特定の富裕層に資産が集中することになるので、日本でも本格的な富裕層向けビジネスがスタートすることになるかもしれない。

［シナリオ２］閉じた社会に

　シナリオ１とはまったく逆に、時代の流れを拒否する方向を選択する可能性もある。

　人口減少については出生率の上昇のみで対処しょうとし、女性の社会参加はあまり推奨されない。個人主義ではなく家族主義的な考え方が重視され、税制や社会保障制度もそうした色合いが濃くなるかもしれない。

　また人口の減少で自治体が崩壊することを防ぐため、地域定住者を経済的に補助するなど、人の移動を推奨しない政策が実施されることになる。

　政策が保守的になることから、基本的に移民は受け入れない可能性が高い。人手不足については、生涯労働を推奨する形で、国内での供給を増やす形が選択される。

　こうした環境が続けば、需要不足から経済成長のスピードは鈍化することになるだろう。国債の消化余力も低下し、金利の上昇と円安が進展する可能性が高い。だが極端な円安や財政危機は、すぐには起こらない可能性が高い。政府が各種の統制経済を実施するからである。

　今では銭湯しか対象になっていないが、戦前の国家総動員体制の際に導入された価格統制令は、実は現在でも効力を発揮したままになっている。意外に思うかもしれないが、太平洋戦争中、経済が麻輝している最中でも、日本の株価は堅調に推移していた。それは、政府の統制を受け、機関投資家や政府の関連機関が株式を強制的に買い上げていたからである。

　閉じた社会では、政府による、こうした人為的な市場操作が行われる可能性が高い。

　経済の成長によって税収を増やすことが難しくなるので、増税が二気に進むことになる。所得税や法人税では限界があるので、間違いなく財産課税に踏み込むことになるだろう。富裕層が海外に資産をフライトさせないよう、外貨の取り扱いや国外への送金も制限される可能性が高くなる。

　このような状況では、一般的な市場ではあまりビジネスチャンスは広がらない。だが戦時中の日本がよい例だが、政府による公共事業や経済統制に関係する分野には特需が発生することになる。ビジネスモデルとしては、あまり革新的なものを狙わす、とりあえず、目先の利益になるものを優先したほうがよい。

　最近の日本では、こうした時代を予見させる兆候も見え始めている。

　日本を代表する電機メーカーであるパナソニックとソニーは共に巨額の赤字を計上したが、2014年３月期の決算ではパナソニックの収益改善が目立った。その理由は、グローバル経営の典型ともいえる「選択と集中」を断念し、目先の利益になるものを最優先したからである。国内の販売店網を強化し、コツコツと利益を積み上げたのだ。

　一方のソニーは依然としてグローバル経営を目指しているが、収益改善のメドは立っていない。もし日本が閉じた社会に向かうのであれば、利益率こそ低いものの、パナソニックのょうな企業のほうが相対的に有利になるはすだ。

　株式市場や債券市場は大きく崩れることはないが、動きは非常に鈍くなる。資金移動の規制も厳しくなるので、投資で儲けることは難しくなるだろう。一方で、政府が必要と認めた産業分野については、融資などが最優先される可能性がある。こうした分野での事業は有望かもしれない。

　国家による統制が強まると、一般的には所得格差は縮小する。一方で、消費は刺激されないので、お金の動きは鈍くなる。高付加価値のビジネスよりも、生活に根ざした付加価値の低いビジネスのほうが有利だろう。

　公的なセクターにお金が集中することになるので、公務員あるいは準公務員の数は増えると考えられる。個人向けのサービスも、そうした分野が伸びていくことになる。政府の規制が強まるので、金融やＩＴによる新しいサービスはリスクが高い。

［シナリオ３］どちらも選択しない可能性

　日本人は、よほど追い込まれない限り、思い切った決断ができないことが多い。その場合、シナリオ１と２のどちらについても積極的に選択できない可能性がある。そうなると、基本的には時代の流れに沿う形で物事が進んでいくが、変化への対応は常に後手に回ることになる。

　たとえば人口減少の問題については、表面的には移民を排除しながら、実際にはなし崩し的に受け入れが進む、というパターンが考えられる。この問題については、すでにそうなりそうな雰囲気である。

　政府は人手不足が深刻な建設労働者の分野に限って移民を受け入れる方針を明らかにしている。しかし、国際的な批判を考慮してか、期間限定で本国に送還するとは説明していない。一方、国内に対しては移民政策ではないという説明を繰り返し行っている。移民は受け入れないことがタテマエとなっていながら、実質的には移民の受け入れが進む可能性が高い。

　市場や産業に対しても、一方では規制を強化しながら、他方ではグローバルスタンダードを受け入れるというような、ちぐはぐな対応になるだろう。

　このような方向性に日本社会が進む場合には、グローバルスタンダードに沿った行動をするほうが有利である。つまり、基本的にはシナリオーを前提にしつつ、その条件に合致しないところには参入しないというやり方が賢明である。

　諸外国で普及したサービスは基本的に日本でも受け入れられるので、これまでと同様、海外で成功したビジネスモデルを国内向けにアレンジすることは有効である。ベンチャービジネスもある程度は推奨されることになるだろう。

　ただ国内の経済問題や財政問題は抜本的に解決されない可能性が高く、円安やインフレを回避するのは難しいだろう。統制経済というレベルにまでは達しないので、資金の移動は自由かもしれない。このシナリオになる場合には、海外での資産運用を本気で検討する必要がある。

　経済危機となった南欧や、深刻なインフレが続いた南米各国では、ドルベースで運用していた人と国内通貨中心の運用だった人には、致命的な差が生まれたといわれている。収益を生まないのであまり推奨はできないが、金などの実物資産による運用も重要になってくるかもしれない。国内の投資であれば、海外売上比率の高いグローバル企業のほうが、圧倒的に高いパフォーマンスを発揮することになるだろう。

　ビジネス環境については、基本的には東京など都市部が有利な構造は変わらない可能性が高い。ただし、現在と同様、都市部から地方への所得移転は引き続き行われるので、非合理的な資金配分も継続することになるだろう。

持続する世界への模索

『世界全史』より　グローバル化と見えてこない地球新時代

世界的に重要となる太平洋

　太平洋は、そのあまりの広大さゆえに世界史の中で確固とした位置を確立することができませんでした。「水の砂漠」だったのです。大西洋が資本主義経済と国民国家体制により近代世界の枠組みをつくったのとは大違いでした。

　二〇世紀末に地球規模の「電子・空間」が形成されて経済のグローバル化か進み、アジア諸国が急激な経済成長をとげることにより、太平洋世界に新たなシステムをつくり上げる段階に世界史はやっとさしかかっています。

　一九世紀末から二〇世紀中頃にかけてアメリカが太平洋の軍事覇権を確立しましたが、経済圏の成長を見るには至らず、米ソの冷戦の最前線になってきました。二一世紀に入り、アメリカの軍事的優位が揺らぐ中で、太平洋世界は米・中対立の場になりつつあります。

　［二一世紀の海―太平洋］太平洋は、ユーラシアの「小さな世界」と大西洋世界から西と南に向けて膨張した「大きな世界」の接点に位置する、地表の三分の一を占める大空間である。自給自足の農業を基盤とするユーラシア諸国と、基本的にプランテーションを土台とするアメリカ大陸、オーストラリアが向かい合っていることもあり、いまだに政治的・経済的秩序が確立されていない「大洋」なのである。

　二〇〇六年、東南アジアのシンガポール、ブルネイ、ニュージーランド、南米のチリが、共同市場の形成と無制限の関税撤廃をめざすＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）を立ち上げました。

　二〇一〇年にアメリカがそれに参加を表明。オーストラリア、ヴェトナム、マレーシア、コロンビア、メキシコ、カナダ、日本も参加することになりました。一度規制緩和をすると元に戻せないというラチェット規定、損害を被った外資が損害賠償を要求できるＩＳＤ条項などがあるため、各国の態度決定と利害調整は大変ですが、歴史的にまったく異質な太平洋周辺の地域、国々がっくりあげる共同組織は、太平洋地域の安全保障、経済成長にとって有用です。システムができない限り、安全保障の面でも太平洋はいつまでも不安定なままになります。

　太平洋世界に安定した経済秩序が形成されれば、アメリカの太平洋帝国の再編、中華帝国の太平洋進出の野望を抑止することにつながるのではないでしょうか。ＴＰＰは、太平洋を「大きな世界」に組み込むための実験的試みと言えます。

　歴史の読み方：我が国が未開拓の大洋である太平洋に面していることは、将来につながる大きな利点です。東シナ海、南シナ海、太平洋の活用は、人類の直近の課題であり、太平洋を「共存の海」にするにはどうしたらよいかを考えるべきです。

二一世紀以降、持続する世界への模索

　二〇世紀には、ジェット機網、鉄道網、航路網、高速道路網、インターネットなどが多重的に地球上を覆うようになりました。地球規模の巨大な物流、情報・文化の相互交流が生み出されています。

　そうした変化は、他方で各地域、国家間の経済格差を広げ、地球規模での富の偏在と飢えの拡大という深刻な問題を生み出しています。

　［人口爆発という課題一二〇世紀以降、世界では人口爆発と言われる急激な人口増加が起こり、一八二五年頃に一〇億人だった人口は、一〇〇年後に二〇億人に増加し、一九六〇年には三〇億、七五年には四〇億と増加し、現在は七〇億人を突破している。技術革新で雇用機会が縮小傾向にある中で、膨大な人口にどのように仕事を与えるかが人類の課題になっている。

　一九七二年に酸性雨への危機感をベースに、スウェーデンのストックホルムで「第一回国連人間環境会議」が開催されました。

　同年には、二五カ国、七〇名で構成されるスイスの法人ローマ・クラブが『成長の限界』を発表し、世界人口、工業化、汚染、食糧生産、および資源の使用の現在の成長率が不変のまま続くなら、一〇〇年以内に地球上の成長は限界点に達し、人口と工業力は、かなり突然の制御不能の減少に直面するであろうと、警告を発しました。

　国連人間環境会議の後を受け、八七年に国連に提出されたブルントラント報告書も、「持続的開発」を提案しています。

　文明が形成されてから五〇〇〇年の歳月が流れ、世界は大転換期に直面しており、新たな方向性を見い出すのが難しい状況にあると言えます。

世界史をリードしたイスラームの大征服運動

『世界全史』より

イスラーム帝国が注目される理由

　国際商人と結びついた遊牧民がユーラシアをリードするようになる時代のきっかけが、七世紀後半から八世紀前半に行われたアラブ遊牧民の軍事征服と移住（大征服運動）でした。

　ウマとヒトコブラクダを使った征服により出現したイスラーム帝国は、地中海・西アジア・中央アジアからなる大乾燥地帯を支配するスーパー帝国となります。

　イスラーム勢力はササン朝を倒し、ビザンツ帝国（東ローマ帝国）からもシリア、エジプトを奪い取り、世界史に新時代をもたらしました。「陸の帝国」（ペルシア帝国）と「海の帝国」（ローマ帝国）の約六〇〇年間の抗争にピリオドを打ったのです。

　ここから世界史は、七世紀半ばから一三世紀まで続く「パックス・イスラミカ」（イスラームの平和）の時代に入っていきます。イスラーム帝国の成立は、ユーラシアの大乾燥地帯における古代史の完結、そしてユーラシア規模の「世界史の始まり」とみなすことができます。イスラーム帝国により「世界史が成立する」という説も、そこに根拠があります。

　歴史の読み方：イスラーム教団の成立だけではなく、ビザンツ帝国、ササン朝の崩壊が、イスラーム帝国の興隆の背景にあります。

世界史を変動させたイスラームの「大征服運動」

　ムハンマドが急死すると、教団幹部は教団の混乱と分裂を乗り越えるために、幹部の中から「カリフ」（神の使徒、ムハンマドの後継者）を選んで教団の指導を委ね、ムハンマドが語った神の言葉を集めた一一四章からなる「神の言葉」集とも言うべき『コーラン』を編纂して信徒の生活のより所にしました。

　それはムハンマドが「最後の預言者」と称したためになされた仕様がない措置だったのです。しかしすべての生活規範を『コーラン』に求める社会が、ムハンマド時代の革新性を失っていくのは当然のことです。

　イスラーム教団の首脳部が話し合いによりカリフを選んだ第四代カリフまでの時代を、「正統カリフ時代」と言います。正統カリフ時代には、ムハンマドの死による遊牧民の離反を押さえ、外部の異教徒との戦いによる利権を与えて教団に引きつける目的で、弱体化していたビザンツ帝国とササン朝（ペルシア帝国）へのラクダとウマを使った「大征服運動」が組織されました。

　砂漠という地の利をフルに生かした両帝国への攻撃は「ジハード」（聖戦）と呼ばれました。

　歴史の読み方：『コーラン』は、ムハンマドが最後の預言者と称していたたために、生活のより所として必要になりました。イスラーム教徒の判断の基準、生活の規範です。

　［民族移動だった大征服運動］商人が主導したアラブ人の遠征は、暑熱のアラビア半島からのアラブ遊牧民の民族移動だった。遠征はカリフの許可を得た部族が、進出の拠点になる軍事都市（ミスル）から周辺を攻撃する形をとった。戦利品の五分の一はカリフに送られ、残りは遠征軍が分配した。大征服運動の過程で兵士と家族の一三〇万人が、アラビア半島から北の農耕地帯に移住したとされる。

　最初に遠征の目的地とされたのは、イスラーム商人と結びつきが強いラクダを使う砂漠の商業の中心都市シリアのダマスクスでした。イスラーム軍は、六三六年、二〇万人とも言われるビザンツ帝国軍を「ヤルムークの戦い」で破り、シリアを手に入れます。知らせを聞いたビザンツ皇帝が、「シリアよさらば。敵にとってなんとすばらしい国であることか」と嘆息をもらしたと言い伝えられています。

　ビザンツ帝国は、六年後の六四二年に穀倉地帯のエジプトも奪われてしまいます。すでに弱体化していたササン朝も、同年の「ニハ・ヴァンドの戦い」に敗れ、イスラーム帝国に併合されました。