『総力戦の時代』より
「アメリカ流の戦争方法」は、ラッセル・ウェイグリーによって一九七三年に生み出された論題であり、アメリカが南北戦争以来、殲滅もしくは消耗によって敵を打ち負かすための圧倒的な経済的、軍事的優位を達成するために、工業生産力と技術力を用いてきたと主張するものである。これはまた、いかなる交渉や妥協の余地をも排除し、敵の完全なる打倒を目指したものである。
ウェイグリーはベトナム戦争の最中にこの本を書いたのであったが、アメリ力流の戦争方法の将来的な有効性については、当時、イラクやアフガニスタンでの二度の経験を経た今日の我々と同様に悲観的であった。
しかしながら、一九四一年から四五年までは、日本に対して、このようなアメリカの自己不信が立ち入る余地はなかった。そこでは我々は、活力、暴力、驚くほどの技術革新とともに、アメリカ流の戦争方法が押しすすめられるのを目撃したのであった。かつていかなる強国も、第二次世界大戦の太平洋戦域ほどの巨大な規模の、複雑な「大洋戦」を戦ったことはなく、手強い相手に対してのそこでのアメリカの完勝は、当時として驚くべきものであったのと同時に、今日から振りかえってみても、驚くべきものである。
ヨーロッパと太平洋におけるアメリカの作戦行動を可能にした「生産の奇跡」については、広く言及されているので、ここでは要約するだけにとどめたい。戦時におけるアメリカの工業生産高がその頂点に達した一九三九年から四四年にかけて、アメリカのGDPは五五パーセント上昇し、GDPに対して軍事部門が占める割合は、一九三九年には一・四パーセントであったものが、四四年には四五パーセントにまで上昇した。兵器を製造するため、民生品部門-自動車や他の現代の便利な品々--は、戦時中抑制されていた。それにもかかわらず、戦争中経済の窮乏を耐え忍んでいた日本とは対照的に、なんとアメリカ人の生活水準は実際に上昇したのであった。
アメリカの第二次世界大戦中の支出の総計は二八八○億ドルである。この数字は現在の貨幣価値に換算すると三兆六〇〇〇億ドルである。インフレ率を調整した数字で見ると、この数字はニューディール政策の経費の八倍、朝鮮戦争の経費の九倍、ペトナム戦争の経費の五倍である。第二次世界大戦の間、アメリカは日本の一一倍の石炭、二二二倍の石油を産出し、一三倍の鋼鉄、四〇倍の砲弾を生産したのであった。
戦争の最初の年、アメリカは主力艦の四〇パーセントを失い、日本は三〇パーセントを失った。アメリカはその損失を素早く埋め、その後は拡充させた。日本は、戦争が続く間、最初の損失を埋め合わせることさえなかった。一九四〇年のアメリカ海軍の建艦割当だけで、日本海軍の過去一〇年分の建艦予算を上回るものであった。一九四三年に日本のドックで建造中の空母はわずか三隻であったが、アメリカでは二二隻が建造されていた。日本の航空機生産はアメリカの二〇パーセントにすぎなかった。一九四二年中、アメリカは四万九〇〇〇機の航空機を作ったが、日本はたったの九〇〇〇機であった。戦争の全期間に、アメリカは三二万五〇〇〇機の戦闘機を製造したが、日本は七万六〇〇〇機だけであった。
早くも一九四三年には、アメリカは、太平洋での戦争にその資源のわずか一五パーセントを費やすだけで、後に見るように、日本との戦争の形勢を逆転させることができた。統計上の数値だけでも、両国の経済力の甚だしい差を示している。この文脈において、戦前の日本海軍が「条約派」と「艦隊派」に分裂していたことを思い起こしてみると良い。「艦隊派」は一九二〇年代と三〇年代に、ワシントン会議での五カ国条約とロンドン海軍軍縮条約を破って、それ以上に建艦することを主張していた。「条約派」は、日本に認められた六〇パーセントの建艦比率を遵守することを主張していた。建艦比率を遵守することが、日本のような相対的に弱い国にとって、アメリカに対して何らかの競争力を維持する最善の道-唯一の道-であり、一度アメリカが圧倒的に優位な産業基盤を解き放ち、海軍の大規模な拡張に着手したならば、日本を易々と破綻させるであろう、と主張したのであった。
それでも、経済的、物質的優越が戦争の結果を左右したのではなかった。困難な闘いが雌雄を決したのである。山本五十六は、「米国海軍及米国民をして救う可からざる程度にその士気を胆喪せしむること是なり」として真珠湾攻撃を強く迫ったのであった。山本は、日本は戦場で勝つ必要はない、と主張したのだ。日本が目指す勝利は「ワシントンのホワイト(ウスでの降伏である。(中略)彼の国の今日の政治家たちは犠牲を払う覚悟ができていない」としていたのだ。日本人は、日本がアメリカに打ち勝つことは決してないであろうと想定したのと同時に、アメリカ--一九〇五年のロシアと同様に、アメリカはヨーロッパでの戦いと、太平洋を越えての長い進軍によって疲弊していた--が日本を打ち負かすことはなく、その代わりに、単に妥協するであろうと想定していたのであった。第二次世界大戦における枢軸国の多くの戦略上の誤算のなかでも、これは最悪の誤算であった。
「アメリカ流の戦争方法」は、ラッセル・ウェイグリーによって一九七三年に生み出された論題であり、アメリカが南北戦争以来、殲滅もしくは消耗によって敵を打ち負かすための圧倒的な経済的、軍事的優位を達成するために、工業生産力と技術力を用いてきたと主張するものである。これはまた、いかなる交渉や妥協の余地をも排除し、敵の完全なる打倒を目指したものである。
ウェイグリーはベトナム戦争の最中にこの本を書いたのであったが、アメリ力流の戦争方法の将来的な有効性については、当時、イラクやアフガニスタンでの二度の経験を経た今日の我々と同様に悲観的であった。
しかしながら、一九四一年から四五年までは、日本に対して、このようなアメリカの自己不信が立ち入る余地はなかった。そこでは我々は、活力、暴力、驚くほどの技術革新とともに、アメリカ流の戦争方法が押しすすめられるのを目撃したのであった。かつていかなる強国も、第二次世界大戦の太平洋戦域ほどの巨大な規模の、複雑な「大洋戦」を戦ったことはなく、手強い相手に対してのそこでのアメリカの完勝は、当時として驚くべきものであったのと同時に、今日から振りかえってみても、驚くべきものである。
ヨーロッパと太平洋におけるアメリカの作戦行動を可能にした「生産の奇跡」については、広く言及されているので、ここでは要約するだけにとどめたい。戦時におけるアメリカの工業生産高がその頂点に達した一九三九年から四四年にかけて、アメリカのGDPは五五パーセント上昇し、GDPに対して軍事部門が占める割合は、一九三九年には一・四パーセントであったものが、四四年には四五パーセントにまで上昇した。兵器を製造するため、民生品部門-自動車や他の現代の便利な品々--は、戦時中抑制されていた。それにもかかわらず、戦争中経済の窮乏を耐え忍んでいた日本とは対照的に、なんとアメリカ人の生活水準は実際に上昇したのであった。
アメリカの第二次世界大戦中の支出の総計は二八八○億ドルである。この数字は現在の貨幣価値に換算すると三兆六〇〇〇億ドルである。インフレ率を調整した数字で見ると、この数字はニューディール政策の経費の八倍、朝鮮戦争の経費の九倍、ペトナム戦争の経費の五倍である。第二次世界大戦の間、アメリカは日本の一一倍の石炭、二二二倍の石油を産出し、一三倍の鋼鉄、四〇倍の砲弾を生産したのであった。
戦争の最初の年、アメリカは主力艦の四〇パーセントを失い、日本は三〇パーセントを失った。アメリカはその損失を素早く埋め、その後は拡充させた。日本は、戦争が続く間、最初の損失を埋め合わせることさえなかった。一九四〇年のアメリカ海軍の建艦割当だけで、日本海軍の過去一〇年分の建艦予算を上回るものであった。一九四三年に日本のドックで建造中の空母はわずか三隻であったが、アメリカでは二二隻が建造されていた。日本の航空機生産はアメリカの二〇パーセントにすぎなかった。一九四二年中、アメリカは四万九〇〇〇機の航空機を作ったが、日本はたったの九〇〇〇機であった。戦争の全期間に、アメリカは三二万五〇〇〇機の戦闘機を製造したが、日本は七万六〇〇〇機だけであった。
早くも一九四三年には、アメリカは、太平洋での戦争にその資源のわずか一五パーセントを費やすだけで、後に見るように、日本との戦争の形勢を逆転させることができた。統計上の数値だけでも、両国の経済力の甚だしい差を示している。この文脈において、戦前の日本海軍が「条約派」と「艦隊派」に分裂していたことを思い起こしてみると良い。「艦隊派」は一九二〇年代と三〇年代に、ワシントン会議での五カ国条約とロンドン海軍軍縮条約を破って、それ以上に建艦することを主張していた。「条約派」は、日本に認められた六〇パーセントの建艦比率を遵守することを主張していた。建艦比率を遵守することが、日本のような相対的に弱い国にとって、アメリカに対して何らかの競争力を維持する最善の道-唯一の道-であり、一度アメリカが圧倒的に優位な産業基盤を解き放ち、海軍の大規模な拡張に着手したならば、日本を易々と破綻させるであろう、と主張したのであった。
それでも、経済的、物質的優越が戦争の結果を左右したのではなかった。困難な闘いが雌雄を決したのである。山本五十六は、「米国海軍及米国民をして救う可からざる程度にその士気を胆喪せしむること是なり」として真珠湾攻撃を強く迫ったのであった。山本は、日本は戦場で勝つ必要はない、と主張したのだ。日本が目指す勝利は「ワシントンのホワイト(ウスでの降伏である。(中略)彼の国の今日の政治家たちは犠牲を払う覚悟ができていない」としていたのだ。日本人は、日本がアメリカに打ち勝つことは決してないであろうと想定したのと同時に、アメリカ--一九〇五年のロシアと同様に、アメリカはヨーロッパでの戦いと、太平洋を越えての長い進軍によって疲弊していた--が日本を打ち負かすことはなく、その代わりに、単に妥協するであろうと想定していたのであった。第二次世界大戦における枢軸国の多くの戦略上の誤算のなかでも、これは最悪の誤算であった。