大日本赤誠会愛知県本部ブログ版”一撃必中”

当ブログは金銭目的ではなく、飽くまでも個人的な主義主張(思想や言論の自由)を表現する場として開設しています。悪しからず!

米空母打撃群(カール・ビンソンx米ミサイル駆逐艦2隻)と共にフィリピン海のパトロールに参加する海自護衛艦4隻!

2017年03月31日 14時30分15秒 | 運命共同体としての日米同盟 互角の日米安保体制構築 日英共同訓練

一般的には太平洋と称する事が多い。

日本海上自衛隊はJS Hamagiri(DD 155)、JS五月雨(DD 106)、JS Umigiri(DD 1)駆逐艦、JS Yudachi(DD 103)とニミッツ級航空母艦カール・ヴィンソン(CVN 70)、アーリー・バーク級誘導ミサイル駆逐ウェイン・E・マイヤー(DDG 108)とタイコンデロガクラス誘導ミサイル巡洋艦USSシャンプレーン湖(CG 57)は、フィリピン海での練習に参加しています。

@今まで聞いた事がないような護衛艦が、こぞって米空母打撃群に交じってフィリピン海のパトロールに参加しています。素晴らしい。
シナの潜水艦は、近寄れないでしょうね。皆さん、その日の為にスキルアップにつなげてください。



米軍 我が国が先行開発実用化しているGaN素子のAESAレーダーAN / TPS-80をやっと開発配備

2017年03月31日 12時31分04秒 | 運命共同体としての日米同盟 互角の日米安保体制構築 日英共同訓練

AN / TPS-80 常に戦場の最前線に移動して設置運用できる事が素晴らしい。

ロッキード・マーチンは、先般のシンポジウムで、360度範囲をカバーする次世代型長距離探索・弾道ミサイル防衛用レーダー[TPY-X]を提案した。
このレーダーは、半導体素子に従来のガリウム砒素(GaAs)ではなく窒化ガリウム(GaN=gallium nitride)で作る集積回路で送受信ユニット(T-R Unit)を作っている。このGaN素子T-R Unitを千個から数千個もレーダー面に並べ、電子的に探査ビームをスキャンするのが、AESA(active, electronically scanned array)レーダーである。GaAs半導体素子に比べ新しいGaN素子は、出力が3倍にもなり同じサイズでより遠距離の探査が可能になる。GaN素子使用のAESAレーダー技術の実用化では我国が米国より先行している。例として、F-2戦闘機搭載の三菱電機製J/APG-1(改)レーダー、ヘリ空母「ひゅうが」級および護衛艦「あきずき」級以降の艦艇に搭載しているFPS-3改レーダーなどがある。

参考:AN/TPS-80 Ground/Air Task Oriented Radar Sバンド 2-4G帯使用。敵対的なUAVを追跡することから、空を舞台にしたアフィリエイトをベクトル化してロケット、ミサイル、無人機、長距離砲弾などありとあらゆる飛行物体を検知することができます 。

@ここでも何度も書いてきましたが、AESAレーダーは我が国が世界に先駆けて開発した優れ物のレーダーシステムです。




米国は日本の自衛隊を北朝鮮上陸作戦に向け準備している! 拉致被害者救出も兼ねて!

2017年03月31日 10時50分18秒 | 運命共同体としての日米同盟 互角の日米安保体制構築 日英共同訓練
  
群馬県の相馬原演習場


関山演習場(新潟県妙高市)

朝鮮半島の状況は、これまでに比べはるかに危険であるように見える。 韓国は、パク・クネ(朴 槿恵)が逮捕され、政権の移行期にあるし、マレーシアではキム・ジョンンナム(金正男)殺害をめぐるスキャンダルが続いている。そして朝鮮半島では、これまで前例のない規模の軍事演習Key Resolve/Foal Eagleが展開されている。そこでは米特務部隊が公然と、北朝鮮の指導者キム・ジョンウン殲滅に向けた技術に磨きをかけている。北朝鮮は当然ながら、こうした事に対し反発し、最新鋭ミサイルの度重なる打上げ実験や準備中の核実験により答えている。
しかしこうした状況に加えて、日米の軍事活動が積極化している点にも関心を向けるべきだろう。これは、米国が実際に、北朝鮮に対する軍事作戦を計画しており、それに日本の自衛隊が加わる可能性のあることを示唆しているからだ。
2017年1月すでに、米海兵隊のF-35Bが10機、移された。この最新鋭ステルス戦闘機は、陸上の基地からも又ワスプ級強襲揚陸艦タイプの航空母艦からも飛び立つことができる。軍艦自体そして、F-35Bさらに6機は、今年夏に日本に派遣されるが、それが早まる可能性もあると見られている。これで米国は、北朝鮮のすぐ近くの在日米軍基地に、ピョンヤンまで飛んでゆける最新鋭戦闘機による飛行大隊を置くことになる。こうした出来事自体、大変重要な意味を持っている。
また毎年行われる演習と共に、非常に特殊な演習もいくつか行われた。例えば韓国では、すでに昨年10月、米韓演習Teak Knifeが実施され、そこでは北朝鮮の核心施設、ミサイル及び核施設の奪取と破壊を目的にしたスキルが磨かれた。そして今度は3月の初めに日本で、Teak Knife.よりもさらに興味深い日米演習が始まった。この演習について、知られていることは多くない。新潟と群馬両県の演習場を舞台に、米軍支援の下、海兵隊用の航空輸送機MV-22 オスプレイ6機を使って、自衛隊のパラシュート降下部隊員の訓練が行われるようだが、この乏しい情報からも、いくつかの結論を出すことができる。

まず第一に、上陸訓練は、正確には日本の防衛のためのものではない。日本の自衛隊の課題は、敵の艦隊に対する反撃、そして日本の領土に上陸した敵の海兵隊員の侵攻阻止と殲滅にこそ、あるべきだからだ。しかし今回の演習プログラムは、全く別で、日本以外の場所に上陸しようというものだ。

第二点として、新潟、群馬両県は、山岳地帯を持ち、そもそも群馬県には海への出口さえない。海岸部やその周辺の地形は、極めて北朝鮮東部海岸の多くの地域、とりわけ非武装地帯付近の地形を思わせる。新潟県沿岸部と海から離れた群馬県にある2つの演習場での訓練は、明らかに、上陸ばかりでなく陸地内部の山岳地帯への攻撃を念頭に置いてのものだ。 また米国と日本の艦隊が、東シナ海で合同演習を行っていることが、ついに明らかになった。おまけに米国側からは、コリア海域における米国の主要な攻撃力である空母カール・ヴィンソン(Carl Vinson)が参加した。
このように、日本の陸上及び海上自衛隊は、国外での作戦に向けた準備をし始めた。今回、北朝鮮東部沿岸部の諸条件に最大限近い場所が、訓練の場に選ばれた以上、想定されているのは朝鮮半島である。この事は、米軍司令部には、北朝鮮に対する軍事作戦計画(その事は公にされていない)があり、米軍が、在日米軍基地と自衛隊の積極的利用を暗に考えていることを物語っている。米軍司令部は、大規模な軍事紛争が起きた場合、韓国軍は、北朝鮮軍(朝鮮人民軍)の攻撃により撃破されるか、緊急援助を求めるほどの損害をこうむると考えているようだ。それで、米軍の移動には時間がかかるため、日本の自衛隊が予備力とみなされているのだ。しかし、自衛隊が最初から、例えば上陸作戦から、紛争に参加する場合も考えられる。

その際、日本が戦争に加わる口実を、米国は長く模索する必要はないだろう。北朝鮮は先に、在日米軍基地をミサイル攻撃する用意をしていると言明した。この事自体、十分な口実となる。それゆえ日米合同の軍事作戦が実現し得るか否かは、単に政治的意志の問題である。もし関係当時者すべてが、平和的手段で問題を解決できなければ、手持ちのあらゆるカードを切る可能性も出てくるに違いない。

@なるほど、妙に説得力があります。

北朝鮮を想定しての演習だった。

パククネ逮捕

2017年03月31日 09時42分00秒 | どうでもよい朝鮮半島
収賄などの容疑で31日、逮捕された韓国の朴槿恵(パククネ)前大統領は、大統領経験者として3人目の逮捕者だ。韓国歴代大統領の多くは自身が逮捕されなくとも、亡命や暗殺、家族の逮捕と、悲劇的な末路をたどってきた。
不正政治献金事件で1995年11月に最初の逮捕者となったのは盧泰愚(ノテウ)氏(在任1988~93年)だ。翌月には、前任の全斗煥(チョンドゥファン)氏(同80~88年)が79年のクーデターに絡む内乱容疑などで検察に出頭を求められた。全氏は「政治的捜査だ」として拒み、故郷に戻ったところで逮捕された。
盧、全両氏はそれぞれ懲役17年と無期懲役の判決が確定。後に特赦された。
盧武鉉(ムヒョン)氏(同2003~08年、04年3~5月弾劾訴追で権限停止)も退任後の2009年に収賄容疑で取り調べられたが、検察が逮捕状請求を検討中に自殺した。
初代大統領の李承晩(イスンマン)氏(同1948~60年)は1960年、不正選挙をきっかにデモが拡大。李氏は辞任を受け入れ、亡命先の米ハワイで病死した。朴氏の父、朴正煕(チョンヒ)氏(同63~79年)は79年に側近に暗殺された。
金泳三(キムヨンサム)氏(同93~98年)や金大中(デジュン)氏(同98~2003年)も任期後半に息子らが収賄容疑などで逮捕されている。朴槿恵氏の前任の李明博(ミョンバク)氏(同08~13年)は兄が逮捕された。
前職大統領やその家族が捜査を受けることが絶えない状況に、韓国紙、朝鮮日報は社説で、大統領に強大な権力が集中する現行の大統領制は「もう寿命だ」とし、改憲の必要性を強調する。「今の枠組みのままでは、大統領の悲劇と大統領経験者の検察出頭が今後も繰り返されるだろう」と論評した。

@背景は、すべて儒教。そんなことより、金を受け取ったんだから慰安婦像を撤去しなさい。そんな事で騙されないぞ。

シナ人観光客のビザ要件、一段緩和へ 所得制限下げ検討=関係筋

2017年03月31日 09時38分14秒 | どうでもよい朝鮮半島
政府内で中国人観光客のビザ要件緩和策が、浮上している。有効期間中に何度も訪日できる「数次ビザ」の年収制限について、現在の実質400万円程度から300万円程度まで引き下げる方向で検討が始まった。複数の関係筋が明らかにした。中国人観光客の爆買いは減少したが、何度も日本を訪れるリピーターが増加している現状を反映し、さらなる訪日客増加につなげたい考えだ。
日本への入国でビザが必要な近隣主要国は、中国、ロシア、インド、ベトナム、フィリピンなど。韓国や台湾、香港、米国はビザが免除されている。安倍晋三政権下で、随時要件緩和を進めており、昨年5月にも中国など5カ国のビザ要件緩和を戦略的に進めていく方針を打ち出していた。
現在、中国人訪日客が数次ビザを取得するには、
1)沖縄・福島・宮城・岩手県を訪問する、
2)もしくは相応の高所得者である必要──の用件がある。

外務省は所得制限の金額について公表していないが、旅行業界などでは実質20-25万元(400万円台)とみなされている。今回、政府内で検討され始めたのは、これを実質300万円台まで引き下げるという緩和策。「不足傾向だった国内宿泊施設の増加ペースなどを見ながら今後、適切なタイミングで打ち出していきたい」(政府・与党関係者)という。
訪日(インバウンド)客拡大は、アベノミクスで最も成功している経済政策のひとつ。2011年(暦年)には年間621万人だった訪日客が16年には2400万人まで拡大、政府は2020年4000万人、2030年6000万人の目標を掲げる。政府内には、17年度に前年度比20%増の2880万人も可能という見方もある。
特に拡大しているのが中国人観光客。11年の104万人から16年は637万人まで拡大し、訪日客の4人に1人を占める。百貨店や電気店などでの爆買いこそ一服しているが、紙おむつや化粧品など日用品の購入は、統計上では把握できないものの拡大傾向が継続している。

@安倍政権で支持できない政策があるとすれば、これと、昭恵の放し飼い。