パパが一度きりの人生を楽しむには

『パパの働き方が社会を変える！』より　パパが明日からできること～社会を変えるための提言～

本書では現在のパパたちが抱える課題を指摘し、それを乗り越えるための一方策を示してきた。これを自分たちの人生の問題として社会を変えるために動き出すのか、もしくは次世代が解決すべき問題として自分たちの世代は先送りにするのか。もちろん、我々は前者を選択すべきだと考える。

人生は一度きりしかない。生きている意味を哲学的に考えてもなかなか答えは見つからない。ただ、せっかくこの世に生まれた生命として、人生とどう向き合えばよいのか。その答えは、「人生を思いっきり楽しむ」ということではないだろうか。人生を楽しむためのＩつの大きな要素として、子どもの存在がある。

我々は１つの生命ではあるが、生命というバトンの走者でもある。つまり、子どもを産み育てるということが生命としての１つの追求すべき要素であると言える。しかし、それを押し付けることはできない。結婚しても子どもを生まないという選択をする場合もあるだろう。それはそれで尊重されるべきではあるが、それは自分の血のつながる子どもを生まないというだけで、次世代に対する責任は誰しもが持っている。例えば、子どもがいなくても将来的に介護をしてもらうという可能性はある。その介護の担い手は、次世代の人たちであろう。だからこそ、社会全体で子どもを育てるということが重要なのだ。

決して、人間は一人で生きているわけではない。どんなに人と関わらない生き方をしようと、人との関係を完全に断つことなどできない。筆者自身も子どもが生まれるまでは、「人と関わらないこと」が「生きやすい」と勘違いをしていた感がある。しかし、子どもを育てる中で、「人と関わること」が「生きやすい」状況を生み出すと感じることが多い。程度の差はあるにせよ、「迷惑をかけ合う社会」「迷惑を許容し合う社会」を作っていくことが必要ではないだろうか。

子どもができると、「子どものために」という意識が強すぎて、自分のことが二の次になってしまい、自分のやりたいことは全部捨てて、子どものために尽くそうとする親もいる。逆にそれは、子どもを過保護の状態に置くことになり、子どもの生きる力を弱めることにもつながっていく。また、自分を捨てすぎてしまうと、親自身の自己肯定感を下げてしまうおそれもある。それは前章でも指摘したとおりだ。

もちろん経済的な問題などでそのような状況にならざるを得ないという場合もあるだろう。少なくとも筆者もひとり親という状況の中で、制限される部分が多々ある。ただ、いまある環境の中でも、親がまず自分のために楽しむことを意識することは非常に重要なことではないかと思う。しかし、それは「自分だけが楽しむ」ということでは決してない。自分が楽しむことで、ママや子どもが同時に楽しめる関係性を作るということが大事だ。だからこそ、子育てを通じて、人生を楽しめるようにすればいい。子どものための子育てであると同時に、パパ・ママのための子育てでもあるのだ。

もう一度言うが、一度きりの人生。子どもの成長を見守るのも一度きりしかない。そのことを念頭に置きながら、パパ自身がいま何をすべきかをしっかり考えなければならないのだ。しかし、時間はない。後回しにすれば、子どもはどんどんと成長していってしまう。

パパ、そしてこれからパパになっていく人たちに、本書で書いた思いが伝わっていければ、働き方の問題にもっとメスを入れていけるだろうし、日本全体が抱える社会的な問題に対しても解決の糸口を見出すことができるはずである。

スウェーデン・モデル

『反グローバリズムの克服』より　世界経済に何を学ぶか

一般に政府の規模が拡大し、国民の税負担が増えるほど、企業の投資意欲や人々の労働意欲が低下し、経済効率が低下すると考えられる。しかし、スウェーデンに代表される北欧諸国は、高い国民負担率（国民所得に対する税・社会保険料比率）にもかかわらず、世界競争力のランキングで高位を維持しており、経済成長率等の指標でも、欧州平均と比べて劣るわけではない。

もっとも、「だから日本も大きな政府を目指せば良い」と思うのは早計である。スウェーデンでは、政府は「企業を救済せず、個人を守る」という原則を徹底し、効率的な市場経済と政府による社会的安全弁（セーフティーネット）との適正な組み合わせによって、はじめて高福祉国家を実現しているのである。これは地域の雇用への悪影響を防ぐため、大手自動車会社等を救済する米国や、中小企業を一律に「弱者」として保護することを「社会政策」とみなしている日本とは、前提が大きく異なっている。

スウェーデンは、人口が少ないだけでなく、徹底した地方分権の国でもある。教育や福祉も地方政府の責任で行われており、国の介入は少ない。このため、個々の地域で福祉に依存し働かない者がいれば、直ちに捕捉することができ、モラルー（ザードが発生しにくい。また、日本の初等・中等教育のように、文部科学省、都道府県、市町村、県の教育委員会、市の教育委員会等、何層もの重複行政となる非効率性とも無縁である。

このスウェーデン・モデルは、米国や日本のような人口大国について、必ずしもそのままの形で適用できるわけではないものの、日本のアベノミクスの成長戦略とも重なる面も多い。

第１は、国内市場のオープン化である。人口970万人の欧州の小国がグローバル経済で生き残るためには、輸出の振興がカギとなる。そのため、法人税率の引き下げや、高い技能を持つ外国人への所得税減税等によって、対内直接投資を積極的に誘致している。また、研究開発投資にも力点を置き、世界のトップクラスの情報通信関連企業を誘致している。

第２は、人的資源の積極的な活用である。少ない人口を補うため、女性の就業率を高め、夫婦共働きを基本としている。男女間の賃金格差は少なく、子育て家族への手厚い支援は、福祉よりも将来の人材を育てるための投資とされている。また、女性の育児休業手当は、夫の育児休業の取得（パパ・クオータ）を条件として支給されるため、男性の取得率は８割と女性と大差ない水準にある。これは、暗黙の内に、男性が働き、女性は家事子育てに専念する家族を基本とした税制や社会保険制度を固持し、一向に改革が進まない日本と対照的である。

第３は、効率的な社会保障である。スウェーデンは手厚い給付を行う「福祉国家」であるが、累進所得税等による所得の再分配自体を目的とした政府ではない。高水準の福祉を支える税制は、25％の高率の付加価値税（日本の消費税に相当）と、地域によって水準は異なる29－35％のフラットな地方所得税であり、企業活力や個人の働くインセンティブをなるべく阻害しない配慮がなされている。また、所得税の対象は、賃金だけでなく、（日本なら軽減される）年金や（免除される）失業手当等にも一律に適用される。また、法人税率も22％と、20または25％の個人所得税（国税）と同水準の低さである。これは、企業活動を促進する法人税率の引き下げが「金持ち優遇税制」と批判される日本との大きな違いである。

こうしたスウェーデン・モデルは、度重なる経済危機を克服する過程で生まれた。とくに日本とほぼ同時期の1990年代初めに、バブルの崩壊にともなう深刻な経済危機を経験したことを契機に、社会保障費の一部削減による歳出の抑制や、所得税率・法人税率の大幅な引き下げによる経済の供給面の改革が断行された。また、同時期に行われた、公的資金による銀行の一時国有化を通じた不良債権処理の仕組みは、2002年になって小泉政権時の竹中大臣による金融再生プログラムのモデルとなった。これには日本の金融界から大きな抵抗があったが、スウェーデンでの成功例をもとに押し切り、景気の回復と、それまでの問題解決を先送りする銀行界の体質改善に大きく貢献した。

現代のギリシャ悲劇

『反グローバリズムの克服』より　世界経済に何を学ぶか

この通貨統合のコストを改めて経験したのが2010年のギリシャ経済危機であった。ギリシャは、1999年の最初の11カ国の参加に続き、2001年に参加が許された。しかし、その後、2009年のギリシャの政権交代で、前政権による財政統計の粉飾が露呈し、本来はユーロに参加する条件を満たしていないことが明らかになった。この結果、ギリシャ国債の価値は暴落し、それを多く保有していた、ドイツを含む欧州主要国の金融機関が多額の不良債権を抱えるという債務危機が生じ、欧州全体の金融不安をもたらす要因となった。欧州の多くの金融機関が、ギリシャ国債を大量に保有していたことは、ギリシャのユーロ参加による信用度の高まりによる。ギリシャ国債の金利は、ユーロ参加前の10％水準から、ドイツ並みの４－５％にまで急速に低下した。それにより、資金調達コストが半減したギリシャ政府が、オリンピックの開催もあり、外国からの資金導入による債務を急増させたことも危機の一因となった。

しかも、欧州の信用不安は、その源泉であるギリシャだけにとどまらなかった。投資家の疑いの眼が、やはり財政状況の悪いスベイン、ポルトガルの国債の信頼性にも波及し、それらの国の国債価格も大きく下落した。その結果、スペイン、ポルトガルの国債を保有する金融機関の信用不安も高まり、ギリシャ国債の信用不安が、まるで伝染病のように、欧州各国の国債不安を蔓延させた。

これはバブルの崩壊後に生じた、1990年代初頭の日本企業の過大な債務や、2008年の米国家計の過大な住宅債務が、各々の国内金融機関の不良債権の要因となったことに対比される。欧州の政府債務を中心とした金融危機は、日本の企業債務や、米国の家計債務と、保有主体の違いはあっても、多くの共通点を持っている。もっとも日米の金融危機よりも深刻だったのは、欧州の小国にとって、自国の不良債権を抱えた金融機関を救済することが、政府自体の債務を膨張させ、「国家の債務（ソブリンデット）」問題を引き起こしてしまうことだった。

ギリシャ国債の暴落を引き金とした欧州金融機関の信用危機を防ぐために、欧州中央銀行はギリシャ国債の買い支えなど、ギリシャ政府に対する緊急融資を行ったが、同時にそれは厳しい財政再建を課すものであった。具体的には、①労働者の25％を占める公務員数の削減と賃金の抑制、②年金支給開始年齢（55歳）の引き上げや年金給付の引き下げ、③消費税の大幅増税、④社会保障費抑制・医療費の個人負担増、⑤社会的活動への公的支援の削減、⑥公的企業の民営化・売却、等の構造改革が強制された。

こうした政策では、元々、ユーロに参加する資格のなかったギリシャを通貨統合から離脱させるという選択肢は、最初から排除されている。しかし、今後、長期にわたってギリシャが債務を返済するためには、財政の歳出削減だけでなく、経済を活性化させ、税収を増やさなければならない。しかし、オリーブ等の農産物と観光にもっぱら依存する欧州の小国にとって、自国経済の実力をはるかに超えた水準のユーロを通貨としたまま、輸出を増やし経済を活性化させようとすることは、いわば現代版の「シジフォスの岩」といえる。

ギリシャ問題は、1997年の東アジア経済危機の際に、国際通貨基金（ＩＭＦ）から多額の借り入れをせざるをえなかった韓国のケースと対比される。韓国は自国の為替レートを大幅に減価させることで競争力を回復し、持続的な経済成長を実現することを通じて借金の返済が可能となった。経済学の論理からすれば、本来、これと同じ道をギリシャも辿るしかなく、さもなければ、返すあてのない借金の重圧の下で、ギリシャ国民は、生活を切り詰め、賃金や物価を下落させること（デフレ経済）を際限なく求められることになる。

生産性の低い国にとって、為替の切り下げという、対外競争力を回復させるための、もっとも普遍的な経済調整の手段を奪われた場合には、以下のような選択肢しかない。それは、①ドイツと同様に労働生産性を高めるための厳しい構造改革を実施する、②国内物価・賃金を持続的に抑制する、③生産性の高い国への労働移動で国内の過剰労働力を是正し、生産性を向上させる、等である。これらの内、ギリシャでは、財政の構造改革と賃金の抑制に重点が置かれているが、それに対する国民の不満は大きく、大規模なデモが何度も繰り返されている。また、上記のいずれの競争力改善策も不十分であれば、結果的に所得の高い国からの財政移転に依存し続けるしかなく、経済的に従属国の扱いを受けざるをえない。

欧州合衆国の夢は破れたか

『反グローバリズムの克服』より　世界経済に何を学ぶか

欧州の国々を統合し、二度と戦争を起こさないとともに、米国や日本に匹敵する巨大な経済圏をもつ「欧州合衆国」を形成することは、欧州諸国の長年の夢であった。それが1993年の経済統合、1999年の通貨統合を経て、最後の政治統合を目指す段階にきている。

しかし、欧州統合は、より多くの国々を加盟させるほど、それらの国々の問で経済力の差が広がる「拡大と深化との矛盾」という基本的な問題から逃れられない。この典型例が2010年のギリシャ経済危機であり、財政の実態を偽って共通通貨のユーロに参加したギリシャが、その実態が明らかになるとともに、自国国債の暴落等の危機に見舞われた。これはギリシャ本国にとど、まらず、ギリシャ国債を大量に抱えた欧州の銀行の金融危機を招いた。この結果、ギリシャはドイツ等からの財政支援を受けつつ、厳しい財政再建への道を歩んでいる。

このように、ユーロ参加国間の大きな経済格差を埋めるためには、結果的に高所得国から低所得国への持続的な所得移転が必要となるが、これは支援を行う国と受ける国の両方に大きな不満を生じさせる。こうした欧州の通貨統合の問題は、円という「共通通貨」で統一されている日本経済の現実とも多くの共通点がある。日本では、1970年代以降、「地域の均衡ある発展」の下で、労働生産性が大きく異なる国内の地域間の格差是正のために、毎年、多額の地方交付税交付金が支出されているが、それが低成長・高齢化の進むなか、政府にとって大きな財政負担となっている。

欧州主要国の間では、ドイツ経済の「一人勝ち」の状況が生じているが、この背景には、2000年代初頭のシュレーダー左派政権による、労働市場や社会保障を始めとした構造改革があった。ここで実施された失業給付の抑制や、雇用機会を増やすための労働市場改革、公的年金の支給開始年齢の引き上げ等の大胆な改革は、その後、リーマンーショックにもかかわらず、失業率の持続的な低下を生み出す大きな要因となった。これらの改革は、シュレーダー政権とほぼ同じ時期の日本で試みられた小泉改革との共通点が多い。しかし、両者の大きな違いは、日本では掛け声だけで、実質的にはほとんど進まず、今日でも当時と同じような内容の改革論議が繰り返されていることである。

欧州経済統合には10年遅れで参加したものの、通貨統合への参加は、断固拒否をしてきた英国は、相対的に少ない財政負担で、自由な貿易を実現した共同市場の恩恵を大いに受けてきた。しかし、サッチャー首相の金融ビッグバンにより、英国の主要な産業として発展した金融業に対する欧州委員会からの規制強化に対して、その要求を受け入れるか、それともＥＵから脱退するかの選択を迫られており、これについての国民投票の時期を2017年までに迎えることになる。この結果次第では、これまで拡大を続けてきた欧州統合が一つの転機を迎える可能性がある。

欧州で、一人当たりＧＤＰの高さを誇っている国の多くは、スウェーデンを始めとした北欧の小国である。これらは手厚い社会保障給付をもつ「福祉国家」であるが、それと同時に、企業は保護せず、個人だけを救う徹底した「市場主義経済」でもあることは、必ずしも良く知られていない。この結果、スウェーデンでは小さな国内市場に依存せず、世界市場で活躍する企業が多数生まれている。これは国が個別の業界や企業を参入規制等で守り、それらの企業に依存して既存の雇用を守ろうとする、日本の消極的な産業政策と対照的である。

日本では、市場の活用を目指す規制改革は、日本経済の「米国化」を目指すものという批判が強い。しかし、グローバル化が進む現在の世界経済では、米国型と欧州型の経済システムの中間に日本が位置するという、従来の相対的な関係は崩れている。ドイツをはじめとする欧州諸国は、すでに日本よりも「米国型」の社会システムに近い位置に移行しており、もっぱら日本だけが取り残されている状況を認識する必要がある。

ジャンヌダルクとナポレオン

未唯へ

　朝です。5時40分まで寝ていました。

　手がものすごく、冷えます。ジンジンしています。もっと、重装備しないといけない。外気温は4℃です。

ツールの作り方

　ツールをオリジナルで書く下します。今までやってきたことはすべて、参考です。発想を飛ばすために、オーラルを使います。いつまでも準備しているのではなく、答を見つけに行きましょう。

　ジャンルとツールの対比表だけは頭に入れておかないといけない。多層空間というコンセプト。

活き活きしたパートナーが見たい

　パートナーの顔色が悪く感じた。やはり、疲れているのかな。もっと、活き活きとできるようなことができるかどうか。

　あまり、自分のアイデアを踏み込んでも駄目だから、とりあえずは、販売店での活性化、お客様との接点のところで何をスタッフがやっているかを抽出させる。これをメーカーとして、吸い上げて、活動を横展させること。

　切替については、物理的な切替よりも論理的な切替、頭の切替が可能かどうかを見定める。他と人と何が違うのか。全体を考え、先をみる習性です。これは完全に習性になっています。それにファシリテーションが付け加わっています。

全体を考えて、先をみるモノ

　DNAというものもそういうもんです。全体を考え、先をみることができる。その小さな部品から個人が特定できる。それでもって、何が分かるか？　乳がんの発生も予測できる。小さければ、小さいほど、大きな目的を持つ。

　名古屋の人間にとって、先が見える人間は恐いんでしょう。あなたたちの存在自体が要らないと平気で言われているのだから。彼らが縋り付いているものが意味がなく、むしろ、弊害だと平気で言うのだから。

　家族のために、考える範囲を絞っているという言い訳の元でいきている人間にとっては、恐いから、棚に上げようとします。居ないことにしようとする。そこで圧力をかけてきます。数的なモノ、従来からの「成功体験」からすると、彼らは勝つことができます。だけど、彼らが勝つことは、この会社の将来を無くすことになります。

　そういう意味では、タイタニックのデックチェア争いです。タイタニックが今、どこにいて、どこに向かっているかは、何が予測されるかは空から見れば、明確です。にもかかわらず、細かい所だけを見ている。

テレビドラマの評価

　ビルケンの翻訳の仕方は、脚本のおかげです。日本人の高校生ではない。Sometimesが先にあったら、「時々」から翻訳する。最後に「時々」という言葉を入れていた。

テーマとジャンルの関係

　テーマとジャンルの関係。例えば、「孤立と孤独」、ジャンルの中では自分編に出てくるけど、テーマでは、色々なところに関係します。テーマが生まれたところ、取りあえずの結論などを述べます。それを集めてきます。底辺のところは同じものを使う可能性もあります。底辺をハッキリさせましょう。

　今の16テーマから64サブテーマに展開させます。そのなかに対比表を入れます。対比表も二重にしておきます。この意味はクロスです。年内はこの対比表を埋めるだけで終わりそうです。

　キーワード空間との整理を行います。キーワードとの関係です。64サブテーマの中に十分、入ります。多層と言った時に、クロスです。この構図が分かれば、色々なものが色々な見方で見ることの意味が見えてきます。

　これは言葉のベクトルです。言葉に次元を入れる、空間にしていくことになります。味方によって、空間を変えていく。それは大きな多様性につながります。見方によって、空間が違うけど、ベースは一緒。だから、ベースは強いんです。

　テーマの場合はジャンルを超えます。例えば、ジャンルには心理学がないけど、テーマの中にはそれらを取り入れてしまいます。ジャンルの方は主に、ループで作りました。サファイアのTG→AG→TL→AL→…です。

パートナーの有難さ

　こういうことを気付かせてくれる、パートナーの有難さ。パートナーが苦労すれば苦労するほど、私にとっての益が強いという真逆性。不幸を楽しんでいる感じがします。本当はパートナー自身が楽しめるようにしていくのが目的です。まだまだ、時間が掛かります。

　退職後に、接触する機会があるとしたら、それを気付かせることが、私の目的になります。周りの何も考えていない連中、その中でどこまでやっていけるのか。これをやっていくことで、このメーカーは救われます。

ジャンヌダルクとナポレオン

　なぜ、ジャンヌ・ダルクをナポレオンが気に入ったのか。それは国民が主役だということ。下から湧き上がる力をナポレオンが感じたからでしょう。その意味では、国民国家とジャンヌ・ダルク、国を救うということ。本当に国を救ったのか、シャルル7世は救ったかもしれないけど。

　多分、救う相手が違ったんでしょう。オレルアンの人々を救ったんでしょう。最終的に、国家からは敵視された。だから、火あぶりです。雇われてもいないし、子飼いでない人が戦争で活躍する。それはナポレオンにとっては理想です。

　これは奇兵隊にも通じます。長州藩の強さのもとです。その裏にあるものは何か？　南北戦争からの銃です。

　織田信長にも見られたように、日本はそのようなモノを取り入れるのは早いです。1600年には、全世界の銃の1/3は日本にあった。輸入したのではなく、作り出した。

　明治維新も同じです。銃があれば、国民は奇兵隊以上のことを行います。これは1600年に分かっています。

Iさんの朝の言葉

　「おはようございます」「残金はあと、84円です。お昼には持たない感じです」

　「アドベンチャー・スケジュールです」「今日のブラックハートです」「週末には5個になりますからね」(何かあるのか）「私が楽しくなる」

　「今日は11時までなんですよ」「明日は12時までですけど」「調整の関係で、あと3000円で超えてしまうとか」「ギリギリまで入れてもらったんですよ」「家庭の事情ですよ」

　「16年にはそれがなくなるんですか。どうしようかと思って」「厚生年金に入るのはいいけど、時間がたくさん、働かないといけないなるし」「時間と家のことが」「いかに時間を上手く使って、密度を上げて、いい人生を送るか」

　「今より、働く時間が増えて、プライベートな時間が減るので、時間を上手に使うしかないと思っている」

　「子供はいないです。全然、考えてなくて」「結構、年齢もいっているので、今からしんどいからとか思って」

　「そうは言っても、庶民はできることをやるしかないので、楽しく生きるしかないのかと思って」

　「まずはおいしいクッキーと、おいしいコーヒーです」

　ブラックハート。こういう時ぐらい、赤はないのかね。

　今日は11時ですね。本当にギリギリ、もらっているみたいですね。時間単位です