668)ウクライナ陸軍 第10独立山岳強襲旅団 第108独立山岳強襲大隊 VOG攻撃

ウクライナ陸軍 　第10独立山岳強襲旅団


ウクライナ陸軍　第108独立山岳強襲大隊

＠第10独立山岳強襲旅団が、最も得意とする分野＝VOG・・・過去、数知れずupしています。さあ、今日も行きます。

遠心力で宇宙へ 新方式のロケット打ち上げ試験に成功！

従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている...... credit: SpinLaunch

大量の燃料を必要としていた従来の打ち上げ方式に代わり、遠心力で「放り投げる」案が実用化へ向かっている
米宇宙開発ベンチャーのスピンローンチ社が、ロケットを新方式で宇宙へと打ち上げる実験に成功した。地上に設置した大型装置で遠心力を発生させ、ロケットを上空へと射出する。

ロケットは高高度へと達したのち、残りの距離を自力で航行するしくみだ。従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている。
同社はこの方式のテストを昨年から行なっている。最新となる10回目のテストが9月下旬に行われ、NASAなどのペイロード（積荷）を乗せた発射試験に成功した。
1万Gを受けて上空へ
試験ロケットは、ニューメキシコ州の民間宇宙港である「スペースポート・アメリカ」から発射された。
この施設は高さ33mの鉄製で、白い円盤を縦に置いたような形状をしている。内部には巨大なアームが備わっており、打ち上げ時には先端にロケットを掴んだまま高速で回転する。然るべきタイミングでロケットをリリースすると、遠心力によって上方へと放たれるという原理だ。
スピンローンチ社が公開した本テストの動画では、カウントダウンが0に達すると同時に、打ち上げ施設の上に設けられた煙突状の射出口からロケットが勢いよく飛び出す様子を確認できる。ロケットは地表の重力の1万倍となる1万Gを受けながら大気圏内に放たれ、その後再び地表へと落下した。
同社がロケットの試験を開始したのは昨年のことだ。同社のジョナサン・ヤニーCEOは動画を通じ、わずか11ヶ月間で10回目となるテストを成功させ、打ち上げの信頼性を確認することができたと自信をみせた。

＠あたまいい～～～～～～～～～～～～～～水平思考ですね！
下に発射原理映像を貼り付けてあります。興味のある方はどうぞ！

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＠やっとかい。

着々と進む台湾TSMCの熊本工場建設に韓国半導体業界が焦り？「日韓関係は最悪なのに…」

日台友好の絆。TSMCの熊本工場建設現場。

2022年10月17日、韓国・ファイナンシャルニュースは「ファウンドリ世界トップの台湾積体電路製造（TSMC）が日本の熊本県に建設している新工場の現場を現地メディアに初公開した」と伝えた。
新工場はTSMC、ソニー、デンソーの合弁会社JASMが運営する。敷地は東京ドーム4．5個分に相当する約21万ヘクタール。総投資額は86億ドル（約1兆2000億円）で、経済産業省が最大4760億円の補助金を支援するという。今年4月に着工、23年9月までの完成を目標としており、初出荷は24年末と見込まれる。10～20ナノメートルクラスを月5万5000枚生産できる能力を備える予定だという。
記事は、「韓国内では『ファウンドリ強国の台湾と、素材・部品・装備強国の日本が手を組んだ』ことに大きな意味が置かれている」と伝えている。韓国の半導体業界関係者は「TSMCの日本生産ライン建設は、その事実だけでも後発のサムスン電子をけん制する意味が大きい」「日韓関係がこう着している局面で、日台の同盟体制が強固になれば、日本製素材・部品・装備への依存度が高い韓国半導体業界としては、将来が懸念される」と話しているという。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「韓国は労組があるから難しいだろうな」「韓国には日本をうまく利用することを考えず、反日を叫ぶ人間が多いから」「文在寅（ムン・ジェイン）前大統領による反日政策の結果だ」「韓国も実利外交を徹底すべきだ」「韓国は素材・部品・装備の国産化を長期的な計画を立てて実現させる必要がある」「韓国は日本と米国に対し、半導体技術協力をしてはいけない。たとえ米国に圧迫され日本に強く求められてもだ」「半導体は未来産業の主役。二つの島国が手を組んで韓国をけん制しているんだ。日韓関係は関係ない」「台湾とタイはもともと日本と親しいのだから、そこについてはとやかく言えまい。台湾は日本に支配されていたのに親日家が多く、韓国を嫌っている国・地域の3位だ」などのコメントが寄せられている。

＠わはは　南北朝鮮が反日で本当に良かったよ。トンスル飲んでへそ掻いて寝てろ。

シナが台湾に侵攻したら、米軍がTSMCを爆撃するシナリオが一部で検討されている！

今月16日に5年に1度の中国共産党大会が開幕し、習近平総書記（国家主席）が台湾統一を公約するとともに「決して武力行使の放棄を約束しない」と語ったことで、国際的な緊張が高まっている。特に、台湾に拠点を置く世界最大手ファウンダリーTSMCは、武力侵攻リスクの矢面に立たされている格好だ。
そんななか、米政府関係者のなかには中国が半導体製造施設を手に入れるぐらいなら、TSMCの施設を爆撃した方が望ましいとの声もあるとの噂が報じられている。
米Bloomberg報道によると、米政府内ではロシアがウクライナ侵攻を開始したことで、中国が勢いづいて台湾に侵攻することが懸念されているという。そうしたシナリオを想定し、有事の計画を立て「ウォー・ゲーミング」（戦争シミュレーション）を行っているそうだ。
そのシナリオの1つが、TSMCごと避難させ、特に優秀なエンジニアを安全な場所に退避させることが最優先されるというもの。だが米政府関係者の中には、TSMCの施設を爆撃するという極端な選択肢を提唱している者もいるという。中国に世界の半導体供給の大部分を支配されるくらいなら、破壊したほうがマシだと考えているようだ。
米国家安全保障会議は、中国の侵攻によりTSMCが消滅した場合は、世界経済に1兆ドル以上の損失をもたらすと試算している。習近平は異例の3期目政権を正当化するため、台湾統一を公約せざるを得ないとの指摘もある。

＠下に、侵攻前に20万の兵士を導入し、プーチンが行った大演習の映像を貼り付けておきます。始める前は勢いがあったし、こんなに機敏に動くロシア兵、始めてみました。ガクッ
その下にシナの映像を貼り付けました・・・習が同じ道を歩むことを願ってやまない。

TSMC会長、「シナの台湾侵攻は関係国すべての負け戦」と警告？！

世界最大手のファウンダリー（半導体受託製造企業）、TSMCのMark Liu（劉徳音）会長は、台湾と中国のいかなる紛争であれ、関係国すべてにとって敗北のシナリオになると警告している。
TSMCは地理的には中国に近い台湾にある一方で、ビジネス的にはアップル等の米国企業からの最先端チップ製造を請け負っており、米中対立や中国が台湾へ武力侵攻するリスクの矢面に立たされている。
そんななかLiu会長は、インタビューにて、中国がTSMCのチップ製造施設を武力で奪おうとしても、真の競争力は信頼と協力の原則に基づくグローバルなサプライチェーンにあるという意見に同意している。
ここ数年、TSMCは世界の半導体産業において存在感を増しており、受託製造されるチップの大半を同社が供給している。また、世界でも数少ない高度な製造プロセスを誇る企業でもあり、その施設の評価価値も高く、IT業界の発展に欠かせないことは誰もが首肯するはずだ。
Liu氏は、戦争は全ての面で問題を起こすだけであり、関係者全員にとって負け戦の局面になると指摘。さらに平和であればすべては競争で解決するとして、実業界の人々は誰も戦争が起こるのは見たくない、なぜまた新たな罠に飛び込んでしまうのかと疑問を呈している。
ここでいう「中国の台湾侵攻は、全員が負け戦」とは、他の識者も予想していることだ。最近の日本経済新聞の記事でも、台湾有事の際には鎖国状態への逆戻りや経済制裁により、世界の富350兆円が蒸発すると見積もっていた。
さらにLiu氏は、台湾が中国に近いという理由だけでTSMCが差別されてはならず、全体としてフェアプレイであるべきとも付け加えている。
これはおそらく、米国でのCHIPS法（Creating Helpful Incentives to Produce Semiconductors for America Act）の動きを指しているのだろう。中国との半導体競争を強化するために520億ドル以上を投じる法案だが、その3分の1近くを米インテルが獲得し、TSMCのアリゾナ工場は優先されない可能性が報じられている。
中国本土の労働力と米国の市場を最大限に活かしてきたTSMCだが、そうした利点をもたらした「米中の狭間にあること」という環境が、今後は重荷となっていくのかもしれない。

＠それは飽くまでも企業と言うか経営者の考え方であって、一党独裁政権の政治的主張が勝れば無に等しい。それは、ロシアのウクライナ侵攻を見れば火を見るより明らかだ。兎に角、台湾は一日も早く主権国と言うか独立を果たす事だ。