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新聞から エネルギー関連2題

2025年02月02日 10時01分58秒 | 将来エネルギー
・蓄電所ビジネス
  リチウムイオン蓄電池の性能が格段に良くなってきたのでしょう。 車のバッテリー程度ならできた「電気を蓄える」機能が社会インフラとして実用化してきたようです。 「電気は蓄えられない」から「物体の位置エネルギーに変化して蓄える」になり、最近では「水素に変換して蓄える」とこまできてた。 それがとうとう「電気そのもので蓄える」とこまできましたよ。
大容量のバッテリーを設置、電気が余って安い時に充電し、逼迫してきて単価が上がった時に放出する。 そこに生まれる差益がビジネスになると判断されるようになったってこと。
今国内で電気と関係無い企業までが参加し、拡張されてるらしいです。
これが社会インフラとして機能するようになれば、「発電量が不安定」と敬遠されてた再生エネルギー発電の弱点が一つ解消され、太陽光、風力発電の優位性が増してくる。

・英国 プルトニウムを地中廃棄へ方針転換
  英国も日本同様「核燃料サイクル」を進めてきた。歴史は日本より古いので再処理され、蓄積されてるプルトニウムは115tほどあるらしい。日本は自国の使用済核燃料を英仏で再処理してもらい、英国に22t、仏国に14t、国内に9tの再処理プルトニウムを保有してる。
英国はこのほど「核燃料サイクル」を諦めたか、実現はズーッと先と判断したようで、そうなると保有プルトニウムは「将来の燃料」から「産業廃棄物」と評価を変えたらしいのです。そこで処分法として「セラミックにして地中深くに固定化する」方針を決めたということです。
我が国分の22tについても「一緒に地中廃棄しましょうか」と打診もきてるとか。当然高額の費用請求は伴うのでしょう。
我が国はいまだに「核燃料サイクル」にこだわってる。これがなくなると「原子力発電」のよりどころがなくなり、大きな方針転換を余儀なくされる。また、これまでの原子力政策の責任を問われる事態になる。今回英国から「小さい揺さぶり」が来た。どう対処するのか。安易に「それじゃ、一緒によろしく」って訳にはいかんですよ。
長期的なビジョンの再構築が必要な時です。もう先送りしてていい時じゃないでしょう。
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