【中央時評】遠い「反省とお詫び」＝韓国
2015年03月16日/中央日報日本語版
2015年03月16日/中央日報日本語版
「わが国は、遠くない過去の一時期、国策を誤り、戦争への道を歩んで国民を存亡の危機に陥れ、植民地支配と侵略によって、多くの国々、とりわけアジア諸国の人々に対して多大の損害と苦痛を与えました」。１９９５年の村山談話の一部だ。
続いて９８年１０月に採択した金大中（キム・デジュン）－小渕「韓日未来パートナーシップ」宣言には「わが国が過去の一時期、韓国国民に対し植民地支配により多大の損害と苦痛を与えたという歴史的事実を謙虚に受けとめ、これに対し、痛切な反省と心からのお詫び」を表明するという部分が入っている。
過去の日本政府のこうした公式的な立場表明にもかかわらず、最近の日本国内では奇妙な気流が感知されている。
安倍晋三首相の修正主義歴史観に便乗し、「反省と謝罪」に対する韓国と中国側の行き過ぎた要求が日本国内の反韓・反中感情を高め、和解を難しくするという立場がそれだ。日本の中道的な学者までもこれに加勢する傾向を見せ、懸念される。
まず日本の学者は比較論的な視点で「反省と謝罪」に対する反論を提起している。
オランダはインドネシアを３００年以上、英国はインドを９０年間余り、フランスはベトナムを６０年間も植民支配したが、これらの国が被植民地国家に公式的な文書で反省、謝罪、補償を約束したことはないということだ。
これとは対照的に日本は植民支配に対する反省と謝罪の意を表明し、補償までしたのに、韓国がこの問題をずっと提起するのは納得しがたいという立場だ。要するに「なぜ日本にだけそうするのか」ということだ。
法律的妥結論も繰り返し登場する。
太平洋戦争に対する日本の法的責任はサンフランシスコ講和条約に基づいて一段落したため、これ以上取り上げること自体が不適切だという視点だ。
すでに中国とは日中平和友好条約、韓国とは日韓基本条約という講和条約を結んだため、なおさらだという趣旨だ。それが国際慣例ということだ。
それだけではない。日本側は「動機が正しければ悪い結果も正当化できる」というドイツ哲学者イマヌエル・カントの動機主義的道徳論を活用する姿も見せている。
ナチスドイツの戦争は計画された侵略だったが、当時の日本はやむを得ない状況のもと、東アジアの平和と安定のために開戦するしかなかったということだ。これは裕仁天皇の降伏文書のうち次の部分によく表れている。「米英の二国に対して宣戦した理由も、本来、日本の自立と東アジア諸国の安定とを望み願う思いから出たものであり、他国の主権を排除して領土を侵すようなことは、もとから私の望むところではない」。
戦争と侵略の結果は問題があるが、戦争の動機は正当化できるという主張だ。
最後は現実主義論理だ。
当時の無政府的な弱肉強食国際秩序の目で見れば、日本の行動は極めて正常ということだ。
西尾幹二は「韓国併合の国際的な承認を得る代わりに、日本は米国のフィリピン支配を認め、フランスのインドシナ支配を承認し、英国のインド支配が脅威を受ける場合には日本が派兵するという交換条件の協定を締結した」と主張し「（朝鮮半島併合が）犯罪なら英国は共犯であり、米国も従犯になるだろう」と強弁する。日本が朝鮮を侵奪しなかったとすればロシアの領土になっていたはずだという論旨も抜けない。
我々にはあきれるようなこうした論理が、日本国内では相当な大衆的支持を受けたりする。
しかしナチスドイツの場合、近隣欧州国家を侵攻しても植民地にすることはなかった。
同じ儒教文明圏に属し、長い善隣関係を受け継いできた近隣諸国を植民地属国として侵奪するというのは正当化しにくい。法的妥結もそうだ。強制的な併合を「合意による併合」に置き換え、「慰安婦」問題を漏らした生ぬるい歴史的事実に基づいた基本条約を最終的なものとして固執することは、韓国国民には受け入れがたい。
「動機の純粋性」も日本の我田引水的な解釈にすぎず、近隣諸国が同意するものではない。
現実主義決定論も共感を得にくいのは同じだ。弱肉強食の国際秩序を既成事実化するというのは、こうした体制がいつでも再現される可能性があることを暗示する。日本がこうした秩序と論理を果敢に排撃し、真の平和を標ぼうする場合に限り、近隣諸国から信頼と尊敬を得ることができるだろう。
植民支配と侵略戦争に対する「痛切な反省と心からのお詫び」はもう水の泡になったという考えを避けることができない。
こうしたな論理が力を得る今の日本の国民感情は、東アジアの未来を限りなく暗くさせる。終わりが見えない日本の自己合理化の後ろに韓日関係改善の出口は見えない。２０世紀を締めくくれなかった２１世紀の悲劇だ。
文正仁（ムン・ジョンイン）延世大政治外交学科教授
