大阪女子マラソンを観る

　２７日、大阪女子マラソンをTV観戦していました。
興味は、トラックの福士選手がどこまで走れるか、驚異的な心肺能力を持つといわれる原裕美子選手（０５年名古屋優勝）はどうか、でした。
原さんは残念ながら体調不良ということで出場しませんでした。
福士さんは、最初は期待通りに走り出しましたが、３０km過ぎ失速。最後のゴールは２度、３度転倒という力尽き果てた様子でした。
　　でも、いつもの笑顔を見せて元気で帰られる模様が、夜のニュースで放映され、安心しました。
　実際、マラソンで力尽き果てると、まっすぐ走れなくなってしまうんです。「トラックの女王」も人の子です。明らかに練習不足でした。
　優勝は、英国外務省のヤマウチさんにさらわれました。この人もすごい！

　さて、次の日曜日は、小生、四国の丸亀ハーフマラソンに出場予定です。このコースは、道が広くて平坦、それに季節が強風のない時期なので、とても走りやすいコース。
私が走ったマラソンコースでは一番走りやすいコースで、そのためか、記録を狙う有名選手や、大会前の調整を目的とする有名選手が出場します。
福士選手も、昨年一昨年と女子の部で優勝し、日本最高記録（1：07：32）を一昨年出しています。
　ここでうまく走れなかったら、どこで走っても、記録は出せません。だから、完走できなかったらボツボツ引退ですね！
　ここのところ、寒さて練習不足気味、ここ１週間、１０km３本しか走っていませんが、がんばります。

追伸：これで、北京女子マラソン代表の残り一枠は、３月の名古屋マラソンで決まりそうです。Qちゃんにチャンスが回ってきました。

火災共済の所得控除

　23日、ボツボツ確定申告の準備をしなくっちゃ。と、まず必要な書類が揃っているかをチェックしました。
「あれっ、火災共済の証明書がない！」探してみたが見つからない。「おかしいな」、早速、共済に電話した。
「あのー。確定申告に添付する証明書がないんですが・・」
　電話口に出たお嬢さんが丁寧に答えてくれた。
「１９年度から短期(１年以下）の火災共済は、所得控除の対象にならなくなりましたので、証明書は発行しておりません。」
　「えっ！」思わず問い直した。
「それって、おたくだけ対象外になったってこと？それとも日本中の共済、保険会社すべてってこと？」
「制度が変わりましたから、日本中すべてです」

　なんてことだ。短期の火災保険の所得控除は￥３０００だから、税率１０％で￥３００、税率５％で￥１５０の増税。たいした金額ではない。しかし、国民すべてでは十億円の単位の増税になるだろう。
　それを新聞も政治家も何も知らせないというのは全くおかしい。

　まぁ、政府もよほどお金に困っているらしく、「一銭でも取れるところからは取ろう」ということだろう。
　しかし、インド洋上のアメリカの軍艦には気前良く無料で油を提供するが、国民のフトコロからは容赦なく税金を取り立てていく政治が、福田首相の施政方針に言う「国民本位の行政」と言えるだろうか？

ＦＲＢ金利引き下げ

　１９日の朝日・経済気象台にこんな記事が出ていました。
【米国の有力経済紙を見ていたら、「日本では非正規社員の増加が経済成長を阻んでいる」という記事が目に留まった。1990年代末以降の規制緩和によって非正規社員が急増したこと、それによって企業は固定費を削減できたが、労働者は不安定かつ低賃金の仕事を甘受しなければならなくなったこと、などが書かれていた。
　それ自体はおそらく、正しい指摘だ。しかし、筆者は、米国のメデイアがそのような記事を書いたということ自体に、強い違和感を覚えた。それは彼らが90年代の、長期経済低迷の折、「日本が終身雇用制や年功序列賃金など硬直的な労働慣行を改革し、米国のように柔軟な労働市場を実現することが、景気回復を可能にする」と言っていたことと相容れないからだ。
　今から思うと、当時の米国人のアドバイスには、的外れのもの、効果がないもの、副作用が大きすぎるものが少なくなかった。公共投資を追加しても景気が回復しないのは、金額が足りないからだ、もっと大胆な景気刺激策を実行せよ。金融不安が消えないのは、不良債権を抱えた大銀行を破綻させずに延命を図っているからだ。デフレが続くのは、日銀が金融を引き締めているからだ、日銀は量的金融緩和を躊躇するな・・。・・・（中略）・・・
　・・・米国が日本に対して行った無責任なアドバイスの実効性を、今度はアメリカ自身が検証する番だ。】
　「無責任なアドバイス」かどうかは別として、１０数年前日本の起きた不良債権問題がアメリカで今起きている。昔は、アメリカで起きたことは数年後日本に起きるといわれたが、今回は、日本で先に起きたことがアメリカで起きている。 三菱ＵＦＪ証券の水野和夫氏は言う。（中央公論２月号）
「日本の一人当たりＧＤＰが欧米に比べて低かった８０年代前半までは、欧米で起きたことが１０年後に日本で起きた。総合スーパーやコンビニエンスストアの普及などが典型である。
　しかし、日本の一人当たりＧＤＰが８７年に米国を抜いたあたりから、日本で起きたことが、その後に欧米で見られるようになった。土地バブルがそう・・・」
　日本の場合、円はローカル通貨ですから日本だけの問題だったが、今回、ＵＳドルは世界の基軸通貨、、世界経済が揺れている。
　あの時、時の総理小渕さんをして「世界一の借金王になった」と言わしめるほど、政府は国債発行による借金で景気対策を行った。しかし、見るべき効果はなかった。
　何故、景気対策の効果がなかったのか？
　「グローバル化の時代、従来の景気対策をしても、マネーが国内を巡回する先に海外へいってしまい、海外で景気刺激をしているからだ」と小生は考えています。
　さて、今回、ブッシュ大統領は緊急景気対策を発表し、FRBは０.７５％の利下げを発表しました。その効果如何？
　全体として、米国にお金が留まるか、米国外にマネーが流れてしまうかを見れば予測できるのではないでしょうか？水野さんはこう続けています。
「９５年の強いドル政策以降、外国人の対米証券投資は常に経常赤字を埋め合わせるのに十分な金額であった。ところが、０７年７～９月期の対米証券投資は前期の３８９４億ドルから４４３億ドルへと急ブレーキがかかった。
　０７年７～９月期・・経常赤字１７８５億ドルの４分の１しか対米証券投資として流入していない。」
　　時代の潮流が変わったと思われます。つまり、ここ十数年、米国は貿易赤字を世界から集めた資本収入というお金でで補ってきた。そのお金が集まらない！
　サブプライム問題はきっかけで、ドルに対する信用がゆるぎ、ブッシュ政権では抑えることができなくなっていると愚考します。

ドーアさんも言っている

　ロナルド・ド－アさんが、２０日の中日新聞に面白い寄稿をしていた。
　株価の暴落について、日経新聞の記事【一時、日本の構造改革、企業統治改革に期待を寄せ、日本がグローバルスタンダードに近づくと見込んで投資してきた機関投資家の多くが、結局たいした改革にはならないと判断し幻滅して逃げようとしているからだという。】について。
【ラザード・アセット・マネージメントを例にとる。０６年の夏、王子製紙が北越製紙の敵対的買収を発表し、・・・日本への投資を１０００億円まで増やした。だが、その経営者の一人は「改革への希望を持った我々はうぶだった」と振り返るという。その後、王子製紙は失敗し、多くの企業が改革どころか、持ち合い関係を構築しなおそうとし、敵対的買収への防衛策を取り入れた企業は四百にも上ったりしているからだ、と。
　ラザードに見捨てられて悲観するのは当然だろうか。むしろ、日本の株式市場がアメリカ投資家に支配される度合いが少しでも減ったと喜び、従業員など、株主以外のステークホルダーを大事にして、短期の利益より企業の長期的利益を図ろうとする良心的経営者が、株主の利益だけを考える敵対的買収者に乗っとられる可能性が少しでも減った・・と安心感を覚える日本人はもういないだろうか】
【「うちは、外資系株主が４割」「そうか、俺のところは５割に近いぞ」という社長たちの威張りあいは、私の耳には実際入ったことはないのだが、そういう心理が働いていなければ、世の社長さんたちは毎年１、２回ウオール街へお参りしないだろう（金利ゼロの日本で資金調達に困ることはない）。また今のようにＩＲ活動（投資家対策）に膨大なお金と経営資源を投資しないだろう。】
【財界の「仰米主義」は霞ヶ関にも見られる。自国の国債をほとんど自国民が持っているという状態は、普通の国なら国の強みとして誇らしい。ところが３年前から、日本の財務省の役人がロンドンやニューヨークへ日本の国債を積極的に売り込もうとしている。「高橋是清日銀副総裁が、日露戦争の戦費調達のため英国を訪問して以来１０１年ぶりに」外国人に日本の国債の価値を認めてもらわないと、自分もその価値について自信がないかのように。
　それより、財務省が持っている１００兆円にも上る外貨準備の一部を使い、外国人が持っている４０兆円足らずの日本国債を買い上げることで国民の債務を減らしたほうがずっと合理的なのに。外貨準備金を、日に日に価値を失うアメリカの国債に投資する変わりに。】
　先般メールしたように、サブプライム問題で東証が暴落しているのは、海外のファンドがサブプライムの損失を埋めるために、東京で売っているためと思います。その売りで、東証が暴落するのは、東証の取引の６～７割を外資が占めているという状況に問題がある。日本人の投資が少ないのは、「構造改革」と称する政策が、国民を貧しくさせたからだと愚考します。

新年早々の偽装

　新年早々の年賀状が偽装だったというから、いかにも世相を表す賀状だった。古紙率が郵政の指定４０％に対して、多い場合で２０％、少ないときは１％だったというのだ。
　なんで、そんな配合率の指定が必要なのか？と聞くと、「グリーン購入法」というのがあって、環境省が環境保護のため資源のリサイクルを推進すべく、各省庁に紙の購入に当たって古紙再生を要請したという。
　そこで、郵政省はハガキの再生率を指定したのだが、納入業者は、その指定率を内々無視してきたのだ。
　別に１％でも２０％でも、最初からそう言えば問題はないと思うが、嘘を言うのが良くない。
　どうして、そんなことが分かったか？例によって内部告発だそうです。
　食品偽装もそうだが、何故、近年、偽装が各所で発覚するのか？これすべて内部告発らしい。

　以下は小生の推論ですが、派遣社員を増やして、正社員を減らしてしまったことに関係すると思います。
　派遣社員で何時首になるかわからない。同じ仕事をしていて正社員より給料が低いなんていう待遇をされて、愛社精神の持ちようがない。
　正社員だけにして、悪いことをしても社外に漏れないようにせよというのではないが、待遇に不満で、「カイシャなんて今にミテオレ」と思って仕事している社員がいたら、製品の品質が保たれるわけがない。
　グローバル化への対応を、経営者も政治家も間違えたのではないか。人件費を下げればいい。正社員の給料を下げにくいなら、非正社員を増やせば人件費を下げられると、規制緩和という名目で、製造業に派遣を認めたのだ。
　企業が苦しい時は、苦しさを克服すべく頭をつかねばならない。その苦しさを働く人に押し付けるのは間違いだ。
　余談になるが、小泉内閣でやった内政で一番良くないのが、規制緩和という名目で、この製造業に派遣を認めたことだ、と私は考える。このため、年収２００万円を割る人が１千万人を越すようになった。正社員であったら、そんなことになる筈がない。つまり、人件費に回る部分を企業利益に回して、企業業績は回復した。景気は良くなった、良くなったと吹聴していたのが、小泉内閣の政治家たちだ。
　与党の参院選は負けるべくして負けたのだと思う。

　以上、いささか独断の論ですが、新年早々の「偽装」の話に思ったことです。

新テロ対策法

　一昨日、臨時国会閉幕の首相会見をTVで見ました。
　一つ気になったのは、福田首相って、こんなに早口でしゃべる人だったかな？前はもっとゆっくり話す人だったと思うのですが・・物事思うようにいかないことが多くて、気があせるようになったなかな？
　それはさておき、今臨時国会最大の話題は、参院で否決された「新テロ対策法」を衆院で再可決したことでしょう。
　問題が二つあるのです。

　一つは、インド洋上で米国やパキスタンの船に給油することが、本当にテロ対策になるのか？という点について、ほとんど国会で議論にならなかったこと。
　首相は、十分議論の時間を取ったと言っていますが、肝心のポイントをまったく説明していない。少なくとも６年にわたって洋上給油をしてきたのだから、過去の実績は、どれだけの費用をかけ、どれだけの成果があったかを説明すべきでしょう。
　【給油活動がテロ抑止やアフガニスタン復興に本当に役立つのかという一番知りたい部分に納得のいく説明はなかった。民主党も駆け引きを優先させた嫌いがあって、あるべき国際貢献をめぐる論戦は深まらなかった。（12日中日）】
　「テロ対策に役立つのが目的でなく、米国（というよりブッシュ政権）へのお付き合いが目的」だったと、与党も野党も承知しているから、「そんな野暮なことは聞かない」と言うように、私には思えてなりません。ガソリン税にかかる暫定税率の廃止を渋っている政府が、外国の軍艦には無料で油を提供しようというのです。国民はもっと怒るべきではないですか！

　もう一つは「衆院の３分の２を持っているから、参院の否決を衆院で再可決してよい」としたことです。
　確かに、憲法に規定していることですから、「合法的」です。しかし、この衆院の３分の２は、例の郵政選挙で「郵政民営化の可否」を問題にして国民から得た３分の２です。その３分の２を、交戦権を憲法で否定している国が、戦争で使う油の補給を行う法律の可決に使うという。言葉もありません。
　これは、「法的には」合法ですが、「倫理的には」国民に対する詐欺だと断ぜざるを得ません。

株価はブービー賞

　今年の東証大発会は終値で、６００円余の下落、1万５千円を割りましたが、1４日のニュースは、昨年の株価上昇率が、日本は世界52カ国でドベ２と伝えていました。ブービー賞ですね。
　先日、サブプライム問題での株値下落に、官房長官が「サブプライムによる損失は日本の銀行はそう大きな損失ではないから、株価は日本経済の実態を表してはいない」という趣旨のコメントをしていました。
　以下は、官房長官でなく、小生のコメントです。
　「株価が上がるか下がるかは、その株を発行している企業の業績で決まるのでなく、直接には株式を買う人が多いか少ないかできまる。
　現在、日本の株式売買の６０％は外資による取引です。その外資の主力はアメリカのファンドであり、彼らは米国で生じた損失を埋めるために、東京で株を売っています。つまり、日本の金融機関の損失よりも米国の金融機関の損失の方が東京市場に大きく影響するようになった」。
　これが金融証券の自由化の実態です。先日メールしたように、藤原正彦先生も言っています。
　【戦艦でもタンカーでも、船腹には多くの仕切りが設けられ、魚雷や衝突により一ヶ所に穴があいても被害が全体に及ばないようにしてある。カネとモノが国境をこえて自由に移動するということは、実に効率的ではあるが、仕切りなきタンカーのようなもので、一ヶ国の破綻が世界の破綻を引き起こすという脆弱なものなのである。】
　少しでも日本の株式市場を安定させるには、株式取り引きに参加する人は、外国人よりも日本人を多くする必要があった。そのためには株式投資に参加出来る階層、中産階層を増やさねばならない。にも拘らず、小泉内閣以来の政策は、国民を富裕階層と年収２００万に満たない貧困層とに格差付けるものだった。

　それにしても、サブプライム問題って、９０年代の日本の不良債権問題にそっくりですね。日本では、土地価格のバブルでしたが、今回の米国は住宅価格のバブルです。当時日本では「失なわれた１０年」という言葉が喧伝されました。これからは、米国が「失われた１０年」を迎える？
　今日、プールの帰りに、図書館で雑誌をめくっていたら、中央公論の２月号で、水野和夫さん（三菱UFJ証券）が「グローバル資本主義の暴走と民主主義の終焉」と題する論文を寄稿していました。
　「日本のバブルを追う米国」という章の中で、細かい計算は省きますが、結論として「（米国の）過剰債務の完済には８年かかることになり、米国もまた”失われた１０年”となる可能性が高い」と述べていました。
　”失われた１０年”については、日本がアメリカを追い抜いていたようです。
　原油価格が１００ドルを越えて話題になっていますが、これも、ドルという基軸通貨に対する不信、換言すると米国経済に対する不信が、資源価格の高騰を結果したもので、サブプライム問題と無関係ではない。
　「日本の金融機関の損失はたいしたことない」とのんきに構えている政治家には困ったものです。

名古屋駅前

５日１１時、名古屋駅前のナナちゃん人形の前に集まる。１０分ほど前に行くと、もうＯ君とＳさんがいた。「今年もよろしく・・・」と新年の挨拶。「１０年ぶりぐらいだよ。ここにくるのは」とＯ君。「１０年？」、「駐車場見つけるの大変だもの、駅前もすっかり変わったネ」「そう。貧乏人に縁のないビルばっかり沢山建ってネ」と小生。待つほどもなくＩさん、Ｍさんが来た。皆、中学の同級生である。
　「どこへ行こうか」。「トヨタのビルに安くて良いレストランあったよ」とＩさん。「じゃ、行ってみよう」とトヨタのミッドランド・スクウェアへ入る。ところが、１階は、ルイ・ヴィトンやセリーネなどのブランド店ばかりが並ぶ。「レストランは？」と見ると４Fの表示がある。４Fまでエスカレータ。しかし「安いお店など見あたらない。Iさんは首を傾げてインフォーメーシヨンのスタッフに聞き「センチュリー・トヨタってビルが隣だって」。
　もう一度１Fに降りて外に出る。東に、そのビルがあった。「これって昔、都ホテルのあったとこじゃない」とＯ君、「トヨタが買って立て直したんだナ」。”トヨタ、トヨタと草木もなびく”時代だ。
　１Ｆに入ると、「さ嘉なや」という店があった、「ここだわ」とＩさん。
　入り口で「５人」というと「どうぞ」とテーブルに椅子６客の小部屋に案内してくれた。生ビールと料理を注文して、まずは乾杯！
　中学生以来の付き合いで、お互いしゃべることが一杯あるが、まず仲間の消息、「誰々が亡くなった」、ついでお互いの最近の健康状態。今も現役で自営業のＯ君。九州から仙台あたりまで車で駆け回っているそうだが、「運転は得意だが、大きな会社に行くと、門の外に駐車場があって、足が弱っているから、目的地まで歩くのがたいへん！重い荷物のあるときは泣きそうな気持ちになる」。それでも「近所の退職者が、することがなくって喫茶店を毎日梯子してるのを見ると、ああなるより仕事をしてる方が幸せだと思う。俺って死ぬまで社長兼小使いで走り回ってるワ」と言う。
　税金から健康保険の話も出て、次から次へと話題がつきない２時間だった。　
　勘定をしてもらったら、一人頭で２千円を切ったから、「トヨタのビルにも安い店がある。覚えておこう」。外に出て「折角ここまできたから、展望台に登ってみないか」という話になって再びミッドランド・スクウアに入る。「オフィス・タワービルに入って左のエレベータです」とインフォーメーシヨンの女性。
　４２Ｆまでいっきょに４０秒で登る。そこからエスカレーターに２回乗って４６Ｆの展望台、スカイ・プロムナードに入る。入場料はシニア（６５歳以上)５００円、一般は７００円だ。ビルの四周が展望道になっている。お天気が良く、伊勢湾も伊吹山も御嶽山さんも遥かに望める。名古屋市内を一望に納めて壮観！
プロムナードには徳川慶勝（尾張藩の最後の藩主）など、幕末維新の写真の展示。会津藩主松平容保の写真もありました。小生も不勉強で知らなかったのですが、二人は兄弟なんですね。美濃高須藩主の次男と七男と説明がありました。当時の桑名藩主も弟（九男）だったらしい。慶勝は第一次長州征伐軍の総督も務めた。波乱万丈の生涯だったが、明治１６年６０歳を前にしてなくなったとのこと。
Ｏ君のカメラで記念写真を撮ってから降りることにする。帰りに気がついたが、エレベーターは全面ガラス張りシースルーの２階建てエレベータだ。一挙に降りると、耳がツーンとした。
　外に出て２時、「また会いましょう」と再会を約して食事会はお開きになりました。

０７年の１０大ニュース

０７年の１０大ニュース。毎月、月ごとの１０大ニュースを取り上げてきました。最初、月ごとにそんなにニュースが出るかな？と思っていましたが、次々とニュースが続出！

　一年をまとめる段階になると、とても１０に入りきれません。なんとか、絞って１０にしましたので、小生としては是非入れたかったドラゴンズ日本一と東京マラソンがはみ出してしまいました。どれだけニュースが多かったか参考のために、１０項に入れなかったニュースも列記しました。

　なんとも事件の多い一年でした。

1. 参院選で自民大敗

2. 年収２００万円未満が１０００万人を越す

3. ガソリン高騰、リッター￥１５０越す

4. サププライム問題で株価低迷

5. 薬害肝炎訴訟に関する出来事（厚生省肝炎患者リスト秘匿、一律救済の議員立法など）

6. 安部首相辞任

7. 洋上給油新法で越年国会

8. 消えた年金記録

9. トヨタ、生産台数世界一に

10. ＩＣＣに１０月日本加盟、判事に斉賀富美子さん

参考

11. 前防衛次官収賄容疑で逮捕

12. 人間の皮膚から万能細胞、京大教授

13. ドラゴンズ日本シリーズを制す

14. 市民参加の第一回東京マラソン

15. 食品偽装続

16. 中越沖地震（柏崎原発に震度６強）

17. 食品価格上昇続く（バイオエタノールの影響？）

18. 地方税大増税

19. 自殺者、３万人台続く

20. 6カ国協議。拉致問題は置き去り。

21. 米国議会で「慰安婦問題」決議。

22. 三角合併、５月１日解禁。

23. 生保特約不払い続々

24. 中国が最大の日本の貿易相手国に

25. 原発事故隠蔽発覚