バブルの損失

　バブルの崩壊で日本人はいくら損をしたか？という話です。
例えば、ある人が土地をバブル時購入して値下がりして損をしたとしても、その土
地を値下がり前に売った人は得をしている。日本全体では損得なし。勿論、外国の土地・不動産をを高く買って損したケースはあるが、その総額はたいして多くはない。
　ほんとに日本全体で損をしてないか？というとそんなことはない！水泳の帰途、図書館で週刊誌をのぞいていたら、野口悠紀雄さんが、この問題を分析していた。
【もっとも明白なものは、金融機関に注入された公的資金のうち損失が確定した分
だ。その額は・・・１０兆４３２６億円である。（なお、この場合にも得をした人がいる。損失が生じたのは、長銀などの貸付で回収できなかったものがあったからだが、借りた方から見れば金を返していないわけだから、その分だけ得をした。）
納税者が負担したのは、これだけではない。以下に述べよう。
　金融庁の資料によると、全国銀行の不良債権処分損の９２年から０６年までの累計は、９６兆７８２８億円である。・・・
　ところで、銀行の会計処理でこれが損失とされることと、法人税において損金と認められることは、別の問題である。バブル崩壊前の日本の税制では、貸出先が破綻せずに存続している限りは、損金扱いを認めなかった。
　ところが、不良債権の処理を本格化させるために、一定の条件の下で、貸出先が破綻していなくとも損金扱い（無税償却）を認めることにした。・・・
不良債権処理分のうち、どれだけが無税償却だったのかは、分からない。ただし、
大部分は無税だたのではないかと想像される。仮に全額が無税償却だったとすると、前記９７億円弱に法人税実効税率（約４０％)をかけた分だけ、銀行の税金負担が減った。その額は３８兆７１３１億円である。９０年代以降、法人税税収は激減したのだが、その大きな理由はここにあった。
　繰り返すが、不良債権の無税償却は、もともと認められている措置でなく、特例
だ。だから、銀行に対する補助金とみなすことができる。
公的資金とあわせれば納税者の負担は約４９兆円（国民一人当り約３８.５万円）
にのぼったことになる。
これだけの額を、銀行の放漫経営の尻拭いのために納税者が負担させられたのであ
る。・・・これほど不合理なことがまかり通る国は、世界広しというども、日本だけだろう。】
蛇足だが、今もメガバンクは法人税を納めていない。税金を納めなくても政党献金
したいらしくて、銀行協会は自民党に献金を申し出たが、さすがに、安倍総裁は断ったらしい。
　結論、バブルの損失は、借りた金を返さなかった額で把握できる。つまり、銀行の
損失額を見れば分かるのだが、その多くは国民の税金に付けを回された。

新資本主義

　５月２３日の中日朝刊に浜矩子さん（同志社大ビジネススクール教授）が「新資本主義
の時代」と題する寄稿を寄せていた。
【資本と労働が対峙する関係から、今や我々は労働と労働が対峙する世界へと向かいつつある。今日の労働者たちに一枚岩的団結はない。正規雇用と非正規雇用が対峙している。正規雇用者たちは、非正規雇用者たちの登場による既得権益の喪失を恐れる。非正規雇用者たちは、労働の世界における二流市民扱いに憤懣を募らせる。
なぜ、労働対労働の対峙が起るのか。それは、世界の企業たちがグローバル・ジャ
ングルの中で苛烈な生き残り競争を強いられているからだ。生き残るためには、徹底したコスト削減が必要だ。グローバル・ジャングルは最下位争いの世界である。最も低いコストと最も低い価格を制したものが勝利を手にする。
最下位争いに勝利するためのは、お雇い経営者も擬似資本も、労働を徹底的に選別
する。かくして世は格差社会の時代に入り、労働者たちの格付けが情け容赦なく進んでいく。
さらにいえば、労働対労働の新二元論は、次第に三元論的様相を呈しつつある。す
なわち、正規雇用対非正規雇用対移民労働の三つ巴の構図だ。グローバル時代の新資本主義はなんと厄介な仕組みになっていることか。今、マルクスが新版資本論を出すとすれば、彼は何をどう語るだろうか。】

以下、この記事に触発されて小生の思ったことです。
格差社会が云々されるようになったのは、労働関係法が改められ、非正規雇用を大
幅に容認するようになってからだと思う。私の見解では、格差社会の最大の要因はこれだった。非正規雇用の自由化は、企業の労務費を削減した（近年の日本企業の収益の総額と、人件費のカット額の総額とどちらが大きいであろうか）が、低所得者層を拡大して、日本社会の安定を損ないつつある。アメリカ型経済は、必然的にアメリカ型社会を招来する。
今年になってから、長崎市長銃撃事件や、先日の名古屋東郊のたてこもり事件な
ど、銃を用いた凶悪事件の続発は、その兆候と思います。
”美しい国”は、治安の安定した社会を基盤としている。その安定した社会を毀損
するような経済政策を取りながら、”美しい国”を呼称するのは自己矛盾であろう。
”美しい国”づくりは、教育政策よりも経済政策が先行せねば、と思います。

古希の意味

　５月１７日の中日に面白いコラムがありました。“古希”についてです。

【この言葉は中国・唐の時代の詩人杜甫の詩の一節「人生７０古来稀」が出典で、７０歳のことです。ところがこの前の一節は「酒債尋常行処有」で、「酒の借金はどこにでもある」といった意味で、詩全体としては、「長生きする人はそんなにいないのだから、生きているうちに借金してでも酒を飲んで楽しもう」ということをいっています。

　また、「歳月人を待たず」という言葉も前の「時に及んでまさに勉励すべし」という一節とともに「いつまでも若くないのだからしっかり勉強しなさいよ」とお説教のタネにされそうですが、実際は「年を取ったときに後悔しないように楽しみなさい」という意味する唐の詩人陶淵明の詩が出典です。

　いい言葉は、元の文脈を離れて使われるもののようですね。】

　“古希”の本来の意味は、『７０歳まで生きられる確率は低いから、５０代、６０代の人は大いに楽しもう。借金してでも酒を飲もうではないか！』　ということらしいですね。

バブルとデフレ

　1週間前のNHKクローズアップ現代で、中国上海株式市場のバブル化を取り上げていました。上海の株式が暴落したというので、世界の株式がいっせいに下落したのは、まだ今年の出来事だったと思いますが、もうその時の下落を取り戻し、活況に沸いているみたい。

　先日紹介した水野和夫さんの説によると、２１世紀は「統合と分断の時代」だそうです。

　統合とは、地球上の市場が一つに統合される。分断とは、国内経済で、輸出に対応できる産業と対応できない産業との分離（好きな言葉ではないが”勝ち組”と”負け組”の分離）。

『デフレを回避しようと経済政策で、マネーを増加しても、そのマネーは国境を越えて、世界的株価バブルなど資産バブルは生じても、国内の景気回復には効果が及ばない』というのです。
　つまり、国内が不況になった時、従来は金融を緩和して通貨量を増やせば、物価が上がり、景気は回復に向かう。これは、増加した通貨が国内で循環するからそうなるのですが、グローバル化の時代には、増加した通貨が国内を循環する前に海外に出て行ってしまう。

　海外で景気を刺激するから、海外に輸出できる企業群の景気はよくなるが、海外と商売できない企業群は不景気のまま。景気の分断が起きる。

　一方、従来は通過量を増やすと物価が上がったのですが、価格を上げようとすると、海外から価格の安い商品がどっと入ってくる。価格は上がらない。市場経済に参入する人口が飛躍的に増えて、廉い労働力がどんどん市場に参入するから。世界市場が統合されている影響です。

　そうすると、通貨量を増やすと、お金は商品に向かわず、土地とか株とかに向かって、資産バブルを生ずる。

　バブルとは、通貨量が増えた時、そのものが本来持っている価値価格を離れて価格上昇が起きる現象ですから、何かのきっかけで「こんなに価格が上がって大丈夫？」と反省すると暴落する。ところが、世界通貨になっている米ドルは貿易赤字でどんどんドルを印刷するし、他の国、とりわけ日本など景気が心配になると金融をゆるめるから、通貨量は傾向として増える。増えた通貨が別の資産に向かうから、別のところでバブルを起こす。

　従来の経済政策は「国民国家」を前提として組み立てられたのに、経済が「国家」を超えてしまったので、政府のとる経済政策が有効に機能しない、という現実のようです。

「グローバル化した経済下では、従来の経済理論に基づく政策は有効ではないのでは？」かねてから私はそう考えていたのですが、同じことを考えている人は、広い世の中いるんですね！それが、水野和夫さん（三菱証券・リサーチ本部チーフエコノミスト、５３年愛知県出身）でした。

イラク支援法

　ＴＶをつけたら国会中継をやっていた。自衛隊イラク派遣の２年間延長（「イラク支援法改正案」）の審議です。そこで思い出したのですが、６日の新聞だったと
思いますが、イラクの大統領が、「日本の自衛隊の派遣は今年末までで良い」と記者に述べたという報道です。相手が半年で良いと言っているのに、何故２年派遣すると言うのでしょうか。
　本音はイラク支援で派遣するのでなく、米国支援で派遣するのですから、イラクがなんと言おうと関係ないわけです。
　笑ってしまったのは、野党の「空自の輸送部隊は米国の戦闘要員、資材を輸送しているのではないか」の質問に、防衛大臣が「いや、米軍も人道支援をやっており、人道支援のための輸送だ」、「自衛隊は輸送する米兵に戦闘要員なのか、人道支援を任務としているのか確認しているのか」。大臣、平然として「そういうことは承知していません」。
　結局、米国が正しかろうが正しくなかろうが、米国追随しか生きる道がないと、政府は考えているのです。実際、日本はエネルギーの９０％を中東に依存しており、中東から日本に至る海路は、石油を運ぶ日本のタンカーのコンベアラインになっている。その海路の保安は米軍に依存しているのです。
　ですから、エネルギーは勿論あらゆる経済構造を、米国に依存しなくてもすむ経済構造に変えないと、米国と違う進路を選択することが出来ない。それこそが構造改革なのです。小泉内閣の行った構造改革は、米国の経済・軍事構造に一層深く取り込まれる改革で、現構造を加速化したのであって、改革したとはいえないと思います。　竹中改革も、日本の経済体制を米国の体制に合わせただけでしょう。

　今日の朝日が論じていましたが、「クラスター爆弾禁止」のオスロ会議に日本は
（英国でさえ賛同しているのに）賛成せず態度保留した。これが平和国家のあり方でしょうか！もちろん米国（オスロ会議は欠席）に気兼ねしたためです。
　米国に一々お伺いをしないと、外交方針を打ち出せない国が安保常任理事国になる資格があるのか？と思います。自分の国について、こんなことを言いたくはありませんが・・・・残念です。　
　
　憲法改定の国民投票法案が成立したようですが、憲法９条は、日本が米国の属国にならないための最後の砦です。

中国、貿易黒字が世界一の意味

先日、中国が日本を抜いて貿易黒字が世界一になったという報道がありました。
何故中国はかくも早い経済成長が可能であったか？背景を考えてみます。

　日本の戦後の経済発展を振り返ってみると、景気が良くなって輸入が増えると、支払いに当てる外貨準備が不足になり、公定歩合を引き上げ不景気にする。輸出が増えて外貨準備が増えれば、景気回復のため公定歩合を下げる。という繰り返しが、戦後から１９７０年ごろまでの日本経済でした。外貨収支の天井が常に景気の壁になっていたのです。経済を成長させるためには、投資が必要です。その投資をまかなうのは国民の貯蓄だけで、海外から投資資金を入れるということは、ほとんど不可能だった。
　ところが、中国の場合、経済成長に必要な資金を海外から導入しています。それは、金融のグローバル化によって、中国の経済成長に必要な資金を、世界中どこからでも借りてこられる時代になったからです。
　先日読んだ『１００年デフレ』（水野和夫著、０３年２月刊行、日経新聞）という本に、次の記述がありました。
　【先進1０ヶ国合計ベースで、証券投資・企業買収などの資本流出・流入を合わせた金額を、当該国の経済規模（名目ＧＤＰ）比に直して比較すると、変動相場制以降の７５年からプラザ合意前の８４年までは年平均２.０％、８５年からルービン財務長官の強いドル政策が始まる９５年までは５．１％だった。これに対し、９６年から０１年には１０.１％へ高まった。特に２０００年には１５％台に跳ね上がった。
　数量面から貯蓄と投資の相関度で測っても、９５年を堺に大きな変化が生じたことが分かる。すなわち、自国の投資が自国の貯蓄制約を受けない状況が成立するようになってきたのである。】
　「中国の投資は、中国国民の貯蓄額に制約されず、世界各国から調達できる」というのです。しかし、外資を導入できる制度が整っても、海外に余裕資金が存在しなければ導入できない。これについても、水野さんは別の本（「虚構の景気回復」中央公論新社、０５年５月刊）でこう述べます。

　【日本の金融緩和政策で日本のマネタリーベースが増えるテンポと、世界の中央銀行が保有するドルが増加するのがほぼ軌跡を一にしている（７１～０３年）】。

【０３年５月に月間で３.９兆円と過去最高のドル買い介入が行われた。その後次々と過去最高を更新して、結局０３年度１年間で３２.９兆円もの巨額介入が実施された。世界の流動性が過剰になった】と言います。

　分りやすく言うと、日本が金融緩和で囃したお金に同等の金額が世界の中央銀行の外貨保有の増分になっていて、その増分は０３年の日本の為替介入のときに著しかった。

　日本のデフレ脱却のために日銀がばら撒いたマネーは、日本でなく中国の景気を刺激して、まわりまわって日本の輸出産業の景気を上昇させたというわけです。

ふるさと納税制

　「ふるさと納税制」なるものを自民党が検討するという。地方税について、大都市にすむ住民が申告すれば、概ね１割ぐらいを郷里の市町村に納入してよい。扱いとしては、寄付金の税額控除とする。つまり、郷里の町村に寄付した分を地方税から減額するという制度のようです。
　「今日、都会で安穏に暮らせるけれども、元は生まれ育った田舎の学校で教育を受けさせてもらったお陰だと思う人は、自分の税金のうちいくらかを郷里に収めてもいいですよ」というわけ。
　東京で生れた人には関係ない話ですが、格差、格差と攻撃される自民党が、「都会と地方の格差解消」を考えていますと参院選向けの目玉にしようというのです。
　当然のこと、石原都知事は大反対！「バス、水道、ゴミの処理など、自治体のサービスを東京で受けている人が、その費用をまかなう地方税を東京以外に払うなどということは理解できない。」
　でも、地方分権という名目で、交付税を減らしてその分を税源委譲すればするほど、大都市と地方の格差は開きます。本社を東京に置く会社が圧倒的に多いのですから、税源委譲で東京だけが、税収を増やし豊かになります。
　だから私は、この案、やり方によっては名案になるかも？と思っています。ただ、残念なのは、地方税に限るとしていることです。所得税に対しても、郷里に寄付した分を税額控除してほしい。
　地方税は、住民サービスに当てるものだが、所得税は国の軍事・外交・福祉等々に引き当てる費用だから、それは出来ないというのでしょうが、石原知事の言うように、田舎の費用に東京の住民税を引き当てるという制度ですから、同様に、田舎の費用に国の所得税を引き当てても全く不思議でない。
　（今回の案について、財務省は反対していない。地方税は自分の所に入るお金で
ないので、自分たちに関係ないとおもっているらしい。）
　実は、かねがね私は、税金の使い方に国民が直接参画できないことが、極めて不満なのです。例えば、自分の税金は国防力の強化に使って欲しいと思う人は防衛省に寄付する。学校教育に使ってほしいと思う人は文部科学省に寄付する。そして、それらの寄付金を所得税から税額控除すれば良いのです。
　でもまァ、こんな制度は役人も代議士も大反対でしょうね。しかし、官僚や代議士に税金の使い方を決めさせるよりも、この制度の方が、日本を”美しい国”にするのにずっと役に立つと思っています。それくらい、今の官僚と代議士に不信感を持っているのです。

虫歯

　今月はじめから歯が痛むようになった。虫歯です。上側の左と右、２本。

中学の同級生から電話があった。「お元気？」「元気だけど歯が痛くなった！虫歯。」

「まだ歯があるからいいわ。私、上は全部総入れ歯になっちゃった！」

　電話で声だけ聞いていると、１５歳の少女だった頃を思い出すが、もう７０歳のおばあちゃんなんだ。

　電話を終えた後、やっぱり「歯、目、なんとやらだ」とグチリながら、歯医者に出かけた。

「これは神経を抜くしかないですね」と医者が言う。言われたように、一日一本、二日で神経を抜いて詰め物をした。痛みはなくなったが、「しばらく通ってください」と言われる。

　×千円の支払いを済ませながら、そういえば、歯科医師会は元首相らに１億円とやらを寄付したらしい（元首相は記憶になかったらしいが）。

　１億円払ったのは、（職域代表の選挙支援ということらしいが）最終的な目的は、歯科医療費の単価を上げることにあったと思う。実際、その後、歯科医療費が値上げされた。

　こういうスキャンダルがはっきりしたら、その後行われた医療費改定は前の状態に戻すべきと思うのだが、日本国民は実に大人しくて、何にも言わない。

　時に高裁の「村岡判決」が報道された。

　これも、よく判らない判決だ。
１審、２審の判決の差は、会計責任者の証言を真と見るか、偽とみるかの違い。つまり物証はない。だから、新聞で判決要旨を読んでもピンとこない。

　証言を真とみるなら、元首相も参院の大物議員も何故訴えられないの？
「起訴裁量」の問題だって言ってるけど、これってどういうこと？

犀川マラソンの記

　５月３日は、「マラソンに挑戦する会」（金沢）２０Ｋｍに出場しました。
　駅前のホテルを７時１５分前に出て徒歩で会場の犀川緑地公園に７時過ぎに着き
ました。絶好のマラソン日和です。
　受付を済ませ着替えした後、「４００１番はいないかな？」と見回し、見つけました。フルマラソン完走日本一の小島義一さんです。「おはよう」と一年ぶりの挨拶。「東京マラソンはどうでした？」「あれ、だめ、抽選で外れた！」「そりゃ残念でしたネ。僕走りましたが、雨に降られて大変でした。」、「応援に行ったんだけど寒い日で、食べ物はなくなっちゃうしなァ」。さすがにバナナも無くなっちゃったこと気付いている！「頑張ってください」握手して左右に別れた。
　７時４０分からの開会式。金沢中央走ろう会の名物会長の天野耕兵衛さんが今年は引退したらしく新会長の挨拶の後、特別表彰でフル完走回数日本記録の男子小島さん（１０９０回）、女子の迫田法子さん（７２７回、福岡県）、及び今日で４７都道府県のフルマラソンを完走するという武藤さんという男性が表彰された（私も４７都道府県のマラソンを完走したが残念ながらフルではない）。
　８時、全部門（５Ｋｍ、１０Ｋｍ、２０Ｋｍ、３０Ｋｍ、フル）５８０名のランナーがスタートした。大豆田大橋（まめだおおはし）を起点に上流１Ｋｍ(御影大橋）折り返し下流４Ｋｍ（北陸道ガードの先）折り返しで周回する。
　今日の目標は、１０Ｋｍ１時間の速度で走り通すことです。６０歳台前半までは
ハーフを２時間を切って走っていました。ところが６５歳以後、どうしてもハーフ２時間が切れない。更に最近は１０Ｋｍ１時間で走ることがきつくなってきた。「もしかしたら、２０Ｋｍも２時間を切れないのでは？」
　２０Ｋｍという距離はあまり走っていないので、記録を調べたら３年前のこの
犀川のマラソンが１時間５３分３４秒だった。
　犀川沿い比較的平坦なコースで、今日のように無風（少し気温は高いが）の状況
で、２時間切れないならもう時速１０Ｋｍで走れないということになる。
　去年はここでフルを走った。あの時は雨上がりでみみずがいっぱい路面に出てきたと思い出して、路面を見ていると、いるいる！去年ほどではないが、所々で地面にへばりついている。それが直径１０ｍｍは十分ありそうな肥満型。犀川のみみずは栄養が良い。
　この大会は１１回目の出場なのでコースは熟知している。下流を折り返し、７.５Ｋｍへんで小島さんが大きく手を振って歩いてくるのに遭う。
　手を振って行き違えるが、足を痛めて走れなくなっても尚、歩いてでも４２Ｋｍを完走するという執念は一体どこから生ずるのだろうと思った。
　スタート地点に戻って時計を見ると丁度１時間を指している。「ギリギリだ！」
と、走り続ける。
　次に小島さんとすれ違ったのは、１４Ｋｍ前あたり。
　２度目の下流折り返し、腕の時計は１時間３６分を少し過ぎた。「ヤバイ！ギリギリ！」そんなに調子は悪いとは思えないのに、スピードが乗らない感じだ。
　ゴールの５００ｍほど前の給水場で最後の水を取ろうとした時、小島さんが来た。「頑張ってください！」と声をかけると「はァい、ありがとう！」と大きな声で答えて元気に歩いていった。
　フィニッシュして着番カードを貰い、受付の際受け取った完走証と一緒に記録掛に渡すと、着番カードと照合して「２時間０１分５２秒」と記入してくれた。
　時速１０Ｋｍは難しくなった。筋肉の老化は否定すべくもない！３年前の記録と比較すると、Ｋｍあたり２４.９秒遅い。つまり１年にキロ当たり８.３秒遅くなっているわけだ。
　その後、ホテルまで歩いて帰り、シャワーを浴び１１時チェックアウトしました。

４月の１０大ニュース

　4月も終わりですね。時の経つ早さに驚くばかり。
さて、今月の私選１０大ニュースです。

1.甲子園決戦で常葉菊川が優勝！
なんでこれが１０大ニュース？菊川のエース田中投手はわが郷里の隣町出身。応援に身が入りました。

2.地方選
（前期地方選）石原都知事３選
　毀誉褒貶はあれど、時代を代表する人物なんでしょうね。
（後期地方選）.凶弾　長崎市長を襲う。
　TVで凶行現場の略図や映像で「ああ、あそこだ！」正月の長崎旅行を思い出しました。

3. エリツィン前大統領死去
　時代を代表する男でした。ロシヤの石原慎太郎？

4. 三重県中部に地震。震度５強。亀山は、土山マラソン出場の都度、通ります。
　地震はいつ何処で発生しても不思議でない！震災は忘れないうちに来る。

5.第一四半期(１～３月)の販売台数で、トヨタがGMを抜く。
　分かってはいたけれど、４０年前を思うと、改めて隔世の感！

6.中国が米国を抜き日本の最大の貿易相手国になった。平成１８年度のデータで。
　これも分かってはいたけど、時代が変わったことを感じます。

7.日興コーデイアルがシテイ・グループに。
　アメリカにとっては、経済グローバル化の成果！

8. 原発の事故隠しが次々と露顕。志賀原発では臨界事故直前だったとか！
　こういうことって、上司が「不都合な真実」を報告する部下を嫌う会社に多い？

9. 生保各社の特約不払いが続々露顕
　経営者の質の劣化を現し、目を覆うばかり！

10　.G７「これほど強い経済成長が続くのは過去３０年で初めて」だって！
　どうなってんの！

番外　人口増加率、昨年度は愛知県がトップ。

こうしてみると、たった一月の間に、ずいぶん色んなことが起きるものですね。