インターネットが普及し、物心がついたときからＰＣで情報を収集している若い人についてこのように言われます。
「情報はタダ」だと思っていると。
インターネットで閲覧できる内容はすべてダタなので情報をそこで仕入れるので、そのように「情報はタダ」だと思っていると言われるようです。
ちょっと考えてみると、情報はタダと思っているのは日本国民全体にあるような気がします。
インターネットを使う以前の情報収集ツールといえば、テレビとラジオそして新聞だと思います。
情報の即時性を考えるとテレビとラジオですが、この２つは原則（強制的に料金を徴収されるＮＨＫは別ですが）として無料です。
ニュースや映画・ドラマ、バラエティーが見放題で無料なのです。
これも情報は無料といえるでしょう。
なぜ、「情報はタダ」という意識がクローズアップされているかというと、情報を直接お金に変えることができた「新聞」と「雑誌」がビジネスモデルとして崩壊し始めているからだと思います。
新聞はニュースを、雑誌は特定の情報をコンテンツとして代金を徴収していましたが、それがインターネットで代替できることがわかり、そこにお金を払わなくなりつつあるのです。
さまざまな出版社が豊富なコンテンツをインターネット上に掲載し、雑誌のクオリティーと同等、場合によってはそれ以上の情報を提供してしまっているからです。
新聞や雑誌に慣れている世代は購入するのですが、インターネットやケータイが主流の世代は新聞や雑誌を買わずに済まします。
「情報はタダ」という項目をGoogleで検索したら、以下の記事があり、参考になりました。一部抜粋します。
「情報はタダ」が若者の常識？ （平田 昌信＝ITpro） [2006/10/20]
特に20代前半の人に話を聞くと，ほぼ例外なく「雑誌は定期的には読まないですね。本屋で気になる特集を見付けたら，買う程度です」と言う。
（抜粋以上）
僕もこの記事を書きながら、REUTERSのサイトのVideo（英語）を流しています。
もちろん無料です。
しかし、インターネットは無料のコンテンツですが、作り手にはお金が流れています。
それは広告です。
テレビやラジオのビジネスモデルと同じなのです。
コンテンツの前後（インターネットはバナー広告など）に広告を入れています。
その広告を見てモノやサービスを購入し、その代金からコンテンツ側は代金を得ています。
優秀なコンテンツには多くの広告が付きますし、反面、どこにもあるような内容や人を集められないコンテンツには広告が付かなくなります。
インターネットではアクセス数という確実な数字で、コンテンツの優劣が判明してしまうのです。
テレビの視聴率みたいな、モニターで仕入れた数字にテレビ普及率をかけるという少々いい加減な方法ではなく、確実に取得できてしまいます。
視聴率とは（ビデオリサーチ）
これらから、新聞や雑誌の一部分は確実にインターネットにとってかわられて衰退すると思われます。
しかし、新聞社の取材力や記事力は必要ですし、雑誌の情報とくに特定の層に対して有益にまとめてある記事については今後も発展していくと思います。
衰退しない雑誌として「こどもちゃれんじ」があげられます。
我が家で購読しているのですが、ターゲットに絞った内容がまとまって記載されているし、紙を切ったりクレヨンで書いたり、そしてモノのコンテンツが付いているので代替不可能です。
「配達される新聞を食卓で読む」という姿がなくなったり、なんとなく気に入っている雑誌を定期購読するということが少なくなるのでしょう。（とくに若い世代）
世の中の構造が変化しています。
その変化に対応できないのであれば衰退します。
会社であれば減収減益、そしてその先は破綻ということです。
米メディア大手トリビューン、破産法適用を申請(時事通信) - goo ニュース
朝日新聞が初の赤字転落
どのように変化に対応するか。
企業もヒトもそれがもっとも重要であると言われています。
「最も強い者が生き残るのではなく、最も賢い者が生き延びるのでもない。唯一生き残るのは、変化できる者である」ダーウィン
（この文章は、ダーウィンの進化論には無いようです。参考：ダーウィンは「変化に最も対応できる生き物が生き残る」と言ったか？」
変化できないと、うまくいかなくなる事が多いと思うので、この文章は自分への戒めとしています。
どこへお金がながれるか。
これを見極める必要があり、今後、この流れに乗る必要が企業そして個人にあると思います。
