いま、「未曾有の・・」とか、「100年に一度の・・」と言うようなフレーズで、マスコミは危機感をあおっています。
新聞や雑誌で、「この時期を乗り越えるために」などの記事で、さまざまなファイナンシャルプランナーがアドバイスをしています。
内容のほとんどは、「貯蓄、節約、家を買うな、モノを買うな、クルマは手放せ」です。そして、「事態が好転するまで待つ」というものです。
「収入の範囲内で生活する」という原則が守られていないのであれば、この手法は絶対に必要です。
しかし、すべての人が「貯蓄、節約、家を買うな、モノを買うな、クルマは手放せ」で、果たしてこれで事態は好転するのでしょうか?
参考記事:「
合成の誤謬(ごうせいのごびゅう)。」
経済的状況や環境の状態が良くない人は「貯蓄、節約、家を買うな、モノを買うな、クルマは手放せ」です。
しかし、特に問題ない人(1929年頃の世界恐慌時であってもすべての人が職を失ったわけではなくきっちりと働いていた人が多くいます)は、「投資(一定の枠内で、金融商品だけでなく自己投資も含む)、必要なものの積極購入(特に高くても質の高いものを)、家を買う、クルマを買い換える)です。
経済環境が悪い時なら株式投資のチャンスですし、良いものも安く買えます。クルマの値引きも大きいでしょうし、家も安く買えます。
「家はもっと下がるでしょう?」という方も多いですが、これは時間を考えて決めるべきだと思います。
家族4人、下のお子さんが6歳だとしたら、家が必要なのは大学卒業までです。
あと16年くらいです。
これを「家がもっと下がる」という考えで先延ばしすると、環境の良い新しい家で生活できる時間がどんどん少なくなります。
「頭金を1000万円作るために10年間かかりました!」という状況が果たしてよいのかどうかです。
6年したらもしかして夫婦二人になってしまうかもしれないのです。
やはり、そのご家庭の環境次第だと思います。
すべての人に「家を買うな」というアドバイスは当てはまらないということです。
新聞や雑誌の記事で「貯蓄、節約、家を買うな、モノを買うな、クルマは手放せ、そして、事態が好転するまで待つ」と話しているのは、それが必要なのにできていない人へ向けたアドバイスなのです。
「自分の状況を把握して、それに合った方針を立てる。もし、わからなかったら、個別でファイナンシャルプランナーに相談する」という方法がもっとも良いと思います。これが、ファイナンシャルプランナーが活躍できる環境でもあります。
なんと言っても、自分自身を知ることが重要ですね。(これがいちばん難しい)