ピアノ発表会2015夏

６月２１日（日）、ピアノ発表会がありました。

私たち夫婦がピアノを習っている大城まき先生の、江戸川区葛西にある音楽教室ラルゴが会場です。
大城先生は、西葛西にあったフィガロ音楽院でずっと教えておられたのですが、今年の初めにフィガロ音楽院が店じまいしたことから、独立して葛西に音楽教室を開設されたのです。その教室でのはじめての発表会でした。
ビジネス用のビルの一室に防音工事を施した教室です。適度な
今回は、直前に風邪を引いて辞退となった生徒さんもおられ、演奏するのは生徒３人（我々２人を含む）と大城先生だけということでしたが、会場の広さからはちょうどよい人数だったようです。

私は、ベートーベン作曲のピアノソナタ「月光」第１楽章を弾きました。この曲は、練習し始めてから１年半、はじめて発表会で弾いてからも１年が経過します。月光がだいたい仕上がった後、次の曲にいろいろとチャレンジしているのですが、なかなかものになりません。ということで、今回も月光を披露することとなりました。

動画　月光　　ｉＰａｄ

今回の月光、今まで発表会で弾いた中では一番の出来だったようです。昨年秋のフィガロ音楽院発表会では、途中で引っかかって沈黙する場面もありましたが、今回は一カ所も引っかからず、スムーズな音色で最後まで通すことができました。もちろん、演奏速度は通常の２／３程度のロースピードですが。
やはり、１年半も練習しているとそれだけの成果はあるようです。何しろ、毎日１回は月光第１楽章（それとトロイメライ）を弾いてきましたから。発表会前は１日３回ぐらい弾いたでしょうか。
これからも、月光とトロイメライは１日１回練習を続け、持ち曲として維持したいものと思っています。

現在チャレンジしている新曲は、珠玉の名曲ピアノピース パッヘルベルのカノン (初~中級/上級/連弾) 橋本晃一編に収録されたカノン（上級）です。
上級はやはり難しいです。なかなか暗譜できません。私の場合、右手と左手の両方について楽譜を見ながら弾くということができず、少なくともどちらかは暗譜しないことには演奏になりません。ところが、１、２年前と比較しても、最近は暗譜が遅くなったように思います。もうすぐ６７歳ですから、歳には勝てないのかも知れません。

プロダクト・バイ・プロセス・クレーム 最高裁判決

３年前、２０２年１月２７日、プロダクト・バイ・プロセス・クレームの特許に対して知財高裁大合議判決が出されました。
今年６月５日、当該知財高裁大合議判決に対する上告審の最高裁判決が２件、出されました。いずれも「原判決を破棄する。本件を知的財産高等裁判所に差し戻す。」との主文です。

最高裁判決の結論
《平成２４年（受）第１２０４号 特許権侵害差止請求事件》
（特許発明の技術的範囲の認定）
『物の発明についての特許に係る特許請求の範囲にその物の製造方法が記載されている場合であっても，その特許発明の技術的範囲は，当該製造方法により製造された物と構造，特性等が同一である物として確定されるものと解するのが相当である。』

《平成２４年（受）第２６５８号 特許権侵害差止請求事件》
（特許発明の要旨の認定）
『物の発明についての特許に係る特許請求の範囲にその物の製造方法が記載されている場合であっても，その発明の要旨は，当該製造方法により製造された物と構造，特性等が同一である物として認定されるものと解するのが相当である。』

上記判決の結論だけ見ると、『最高裁判決は、プロダクト・バイ・プロセス・クレームの解釈について、技術的範囲、要旨認定のいずれでも、「結果物特定説」を採用したな』との理解でおわることになります。

実は今回の最高裁判決、特許実務において、上記結論以外の部分で、きわめて大きな解釈変更がなされているのです。

《平成２４年（受）第１２０４号》判決５ページ１２行
『物の発明についての特許に係る特許請求の範囲にその物の製造方法が記載されている場合において，当該特許請求の範囲の記載が特許法３６条６項２号にいう「発明が明確であること」という要件に適合するといえるのは，出願時において当該物をその構造又は特性により直接特定することが不可能であるか，又はおよそ実際的でないという事情が存在するときに限られると解するのが相当である。』

「出願時において当該物をその構造又は特性により直接特定することが不可能であるか，又はおよそ実際的でないという事情が存在する」のでない限り、プロダクト・バイ・プロセス・クレームは、「明確性違反」ということで拒絶・無効になるというのです。

平成６年に特許法第３６条が改正され、その結果として、プロダクト・バイ・プロセス・クレームの作成は原則として許容されるようになったと解釈されています。
平成７年１０月発行の「解説 平成6年改正特許法の運用」の４２ページに，
『（２）製法による物の特定を含む請求項（プロダクト・バイ・プロセス・クレーム）について
生産物、その製造方法によって特定しようとする記載を含む請求項の場合にも、３５条６項2号の趣旨を踏まえると、単に製造方法によって物を特定しようとする記載があると言うことのみをもって３６条６項2号に違反することは適切でない。
ただし、このような記載がある結果、特許を受けようとする発明を出願時の当業者が明確に把握できないことになる場合は、３６条６項2号違反となる。特に、製造方法により生産物を特定しようとする記載がある場合は、発明の外延が不明確な場合に該当するおそれがあるので、注意する必要がある。』
と記載されていることを確認しています。

今回の最高裁判決は、平成６年改正法の解釈をひっくり返す内容になっているのです。

弁理士としての私の実務経験によると、特許庁の審査実務においては、プロダクト・バイ・プロセス・クレームを広汎に認める審査を行っています。「プロダクト・バイ・プロセス・クレームに補正すれば特許する」との補正の示唆を審査官から受けることもたびたびです。
そうして特許査定を得た特許が、大量に成立しています。ほとんどの場合、「出願時において当該物をその構造又は特性により直接特定することが不可能であるか，又はおよそ実際的でないという事情が存在する」との事情は存在しないでしょう。
今回の最高裁判例によると、このような特許は、今後無効審判で無効にされても致し方ない、というのです。

さて、この騒動、今後どのように進展していくのでしょうか。

なお、知財高裁大合議判決が出た当時の当ブログ記事を下記に示します。
知財高裁大合議判決「プロダクト・バイ・プロセス・クレーム」の解釈
プロダクト・バイ・プロセス・クレームの記載要件
プロダクト・バイ・プロセス・クレームと特許発明の技術的範囲
プロダクト・バイ・プロセス・クレームと発明の要旨