「アベノミクスによろしく」（集英社インターナシヨナル新書。２０１７年１０月）を一月ほど前に読んで、面白いから内容紹介しようと思っていたのですが、文芸春秋３月号に、筆者が内容を要約して載せていた。
今更要約の必要はないので、読んで私が触発されて思ったことを下記に記します。
第一の疑問は物価について。
日銀は物価を年２％上げようとしているが、目標達成が出来ず、目標年度繰り延べを続けています。
しかし、通貨を大量に増やせば物価が上がらない筈はないと思うのだが、どうしてか、
実態は物価は上がってていたのです。
「１３年度～１５年度の３年間で見ると、消費者物価指数は５％上昇している。消費税増税（１４年４月）の影響を除くと物価は３％上がっている。これは円安の影響とみるべきです。
円安による物価上昇の結果、何が起きたか、実質賃金の下落です。
実質賃金指数（２０１０年＝１００）は９４・８（１５年度、過去２２年度で最低値です。）
実質賃金が下落すれば、当然、家計の消費支出は冷え込みます。実質家計消費指数、‘２０１０年＝１００）は、１５年度で９２・４．ＧＤＰの約６割を占める実質民間消費支出も１３年度に３１９・２兆円が１４年度は３０７・２兆円、１５年度は３０６・７兆円と２年連続の下落は戦後初めてでした。
日本の実質消費は元来非常に力強く、過去２２年度で前年を下回ったのは４回のみ。うち２回がアベノミクス以降の２回、あとの二回は消費増税のあった９７年度とリーマンショックのあった０８年度です。
物価の上昇がが望ましいと言えるのは、それ以上に賃金が上がった時だけです。
「景気が良くなれば物価が上がる」というのは成立しても、「物価が上がれば景気がよくなる」は成り立たないということは、アベノミクスという壮大な社会実験によって証明されたと言える。
確かに企業業績は上がり、株価は上昇しました。円安効果です。つまり、円安によって、企業はプラスの影響を受けましたが、、国民は実施値賃金の低下という犠牲を払っています。
でも、今の世の中、企業がうまく回転していければ、国民に多少ののマイナスがあっても、なんとか世の中回っていくということを、アベノミクスは証明しているのではないでしょうか。
これが、小生の感想です。
